大統領夫人が「ポテチやめてニンジン食べて」オバマ米政権が「肥満撲滅作戦」に本腰

大統領夫人が「ポテチやめてニンジン食べて」
　オバマ米政権が「肥満撲滅作戦」に本腰を入れ始めている。
（2010年12月1日17時03分 読売新聞）

「陣頭指揮に当たるのがミシェル大統領夫人。肥満が公共医療費を押し上げ、子供の成績低下やいじめといった悪影響をもたらす実態を訴え、全米各地で「体を動かそう（レッツ・ムーブ）運動」を展開している。　「テレビを消して運動しましょう。ポテトチップスはやめ、ニンジンを食べましょう！」。１１月２２日、フロリダ州マイアミの小学校で、ミシェル夫人が児童らを前に大きな声を張り上げた。夫人は、元々家庭菜園に興味があったといい、健康食品の重要性を強く訴えてきた。オバマ政権発足後はファーストレディーとして全米を積極的に回り、学校給食に野菜を多く取り入れることを奨励するなどの運動を続けている。
　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が９月に発表した報告書によると、米国では２００８年、体重（キロ・グラム）を身長（メートル）の２乗で割った体格指数ＢＭＩが２５以上の「体重超過」の人の割合が６８％。「肥満」（体格指数３０以上）は３４％で、いずれも調査対象の３３か国中最多だった。

　６月に非営利団体「米国の健康への信託」（本部・ワシントン）が発表した報告書によると、成人で肥満の人の割合が増加したのは全米５０州のうち２８州に上り、１０～１７歳の肥満の割合は、全国で１６・４％に達した。

　背景には、ハンバーガーやポテトチップスなど脂肪分の多い食品の取りすぎや、近くに野菜を売るスーパーマーケットなどが少ない環境に住む人が増えていることなどが挙げられる。　
肥満は糖尿病や高血圧の原因となり、がんにもなりやすくなるため、農務省によると、肥満関連の治療費は０９年、約１５００億ドル（約１２兆６０００億円）に達した。米疾病対策センター（ＣＤＣ）は肥満を「公共医療の主要な脅威」と断じた。

　一方、０９年に元米軍幹部らが公表した報告書は、１９～２４歳の若者の２７％は太りすぎのため入隊不適格と指摘。肥満が将来の米軍の構成にも影響を与えかねないとの懸念もある。

　オバマ政権は、糖分の多い商品を販売する企業への課税強化や、ファストフード店の店頭でカロリー表示を求めるなどの対策も検討している。（ワシントン　本間圭一）」

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アメリカは昔、肥満、心臓病が多いので、マクガバンに命じて研究させました。そして、食と健康が密接に関連していること、世界の健康な国の食事を調べて、健康食のパターンを見つけました。その報告者がマクガバンレポートです。
その中の模範的な食事が昔の日本の食事でした。そこから和食が見直されてきたのです。

その日本では戦後、アメリカ食がいいのだ、粉食がいいのだ油は美味しい、肉を食べようと欧米食の導入を厚生省栄養課、学校給食、農協の団体さえも何故か、パンの職人の養成をはかり、官民あげて粉食、欧米食をすすめ、油脂の摂取、動物食品の摂取の増加、マクドナルド等によるファーストフード、この麻薬のようなハンバーガーを若者に食わせようとする創設者「藤田伝」のユダヤ的商法による若者の肥満化、ポテトチップスのＴＶ宣伝、子どもにとってはスナック、チョコは大人の酒・タバコと同じように害なのです。
インスタント食品もそうです。タバコ酒のＴＶ宣伝が止められているようにこれらもＴＶ宣伝を禁止すべきである。

このような時、上記記事のように「大統領夫人が「ポテチやめてニンジン食べて」オバマ米政権が「肥満撲滅作戦」に本腰を入れ始めている。」と言う記事がでたのです。

「ハンバーガーやポテトチップスなど脂肪分の多い食品の取りすぎや、近くに野菜を売るスーパーマーケットなどが少ない環境に住む人が増えていることなどが挙げられる」とある。アメリカは肥満の問題点、その元凶を鋭く指摘しているのです。

今や日本の子どもの食事はアメリカより悪くなっていると言われています。
日本も「食育」と誤魔化しの指導（取り方によっては欧米食の推進にも取られたり、スナック業者、フランス料理の宣伝、牛乳・乳製品の宣伝）を止めて、「正しい食事の教育」をすべきです。食事の教育の食育であるべきです。

オバマ大統領夫人にだれか伝えて下さい。
日本で食事の指導に「ごはんと一汁三菜」「主食、副菜、主菜に割合は３：２：１」と言っている人がいると・・・