第３４問Ａ 誤振込み、権利行使と恐喝
Ｙは、仕向銀行Ａに対して（銀行Ｂにある）「甲の口座」に振り込むべき７５万円を、手違いにより被仕向銀行Ｂの「Ｘの口座」に振り込むよう依頼してしまった。Ｘはこれを奇貨として、Ｂ銀行の口座において、入金分を含む８８万円の払い戻しを受けた。（論点１）
その後甲に確認して手違いを知ったＹは、Ｘに返金を迫ったが、Ｘが返金しようとしないため、Ｘ宅に赴き、「このまま返さんと、どうなっても知らんぞ。俺にはやくざもんの知り合いもぎょうさんおるし。」と言った。（論点４）
困ったＸは、「高利貸し丙」との間で、Ｘを借主とする消費貸借契約を締結する際、知人で資産家の乙の信用を利用しようと考え、「乙代理人Ｘ」名義の契約書を作成した。そして、Ｘはこれを丙に見せて、丙から７５万円を借り、（銀行Ａにある）Ｙの口座に振り込んだ。しかし、乙はその３ヵ月前にすでに死亡していた。（論点２・３）
しかし、このまま７５万円取られるのがくやしくなったＸは、Ｙに脅された旨を警察に通報した。そのため、警察が銀行Ａに連絡し、Ｙの口座から現金を引き出せないよう指示し、Ｙは結局７５万円を引き出すことができなかった。（論点４）
ＸおよびＹの罪責を論ぜよ。（上記の問題文は問題集では１文で書かれていますが、論点が多いので、論点毎に分けてみました）
論点
（１）Ｘは甲が自分に７５万円の誤振込みしたことを知りながら、銀行で８８万円を払い戻した。
（２）Ｘは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を作成した。
（３）Ｘは「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を用いて、丙から７５万円を借りた。
（４）Ｙが誤振込みした金銭の返還を請求するためにＸを脅迫したが、金銭を引き出せなかった。
解答例
（１）Ｘは甲が自分に７５万円の誤振込みしたことを知りながら、銀行で８８万円を払い戻した。
１Ｘが誤振込み分を含む８８万円を払い戻した行為は詐欺罪にあたるか。
２詐欺罪とは、人を欺いて錯誤に陥らせて、その占有する財物を自己または第三者に交付させる行為である。
３ＸはＹから自己の口座への７５万円の誤振込みを知りながら、銀行Ｂから８８万円の払い戻しを受けた。
４Ｘは８８万円のうち７５万円については権利がないことを秘して、それに権利があるかのように装って銀行の担当者を錯誤に陥らせたので、それは詐欺罪の欺く行為にあたる。そして、それによって銀行が占有する現金８８万円を担当者から払い戻させた。ただし、Ｘは自己の口座に少なくとも１３万円の債権を有しているので、その払い戻しについては権利があるもで、受け取る権利のない７５万円について詐欺罪が成立する。
☞誤振込みにより口座に入金された預金について、口座の保有者に正当な債権はあるか？→ない
その預金を占有しているのは誰か？ 口座の保有者か、それとも銀行か？→銀行
ただし、Ｘの口座には１３万円の預金があり、Ｘには正当な権利があるので、
この１３万円については詐欺罪は成立しない。
５従って、ＸはＢ銀行の行員を欺いて、それが占有する７５万の現金交付させ、取得したので、財物詐欺罪（刑法２４６条１項）が成立する。
（２）Ｘは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を作成した。
→公文書・私文書の文書偽造罪の個所で詳説する。
１Ｘが「乙代理人Ｘ」の名義で契約書を作成した行為は「有印私文書偽造罪」にあたるか。
２私文書偽造罪とは、私文書を偽造する行為である。文書とは権利・義務の存在を証明するための文書である。偽造とはその文書を作成する権利のない者がそれを作成する行為であり、文書の名義人と作成者との同一性を偽る行為である。
３Ｘは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義で契約書を作成した。
４Ｘが作成した契約書は、丙との金銭貸借契約書であり、債権・債務の存在を証明する文書である。そしてＸは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義で文書を作成しているので、作成者（Ｘ）と名義人（乙）の同一性を偽っており、それは偽造にあたる。ただし、乙はその時点で死亡していたので、存在しない乙との人格的な同一性を偽ることはありえないと思われる。
しかし、本罪の保護法益は文書に対する社会的信用であり、文書の被代理人が死亡していても、実在すると一般に誤信させるおそれがあれば足りる。文書の被代理人が死者であっても、実在していると思われるので、Ｘが作成した文書は作成者（Ｘ）と名義人（乙）の人格的同一性を偽った文書にあたる。Ｘはそれを用いて、丙から７５万円を借りたので、偽造有印私文書を行使したと判断できる。
☞かりにＸが乙の代理人であれば、乙の代理で乙名義の文書を作成する権限がある。文書を作成したのはＸであり、それは乙の代理で作成したので、その作成者は乙になり、名義人も乙である。「これは誰の名義で作成された文書であるか」という点において、作成者（乙）と名義人（乙）の人格的な同一性は一致し、社会的に信用のある文書として流通しうる。
☞しかし、乙の代理人はＱであるにもかかわらず、Ｘが「乙代理人Ｑ」の名で文書を作成するならば、Ｘが乙の名義を冒用して、勝手に文書を作成していることになる。「乙代理人Ｑ」の文書は、作成者と名義人の人格的な同一性が偽られた文書ということになり、正当に作成された「乙代理人Ｑ」の文書もまた人格的同一性が偽られた文書である疑いがかかり、その文書の社会的信用性はなくなる。
☞また、乙には代理人がいないにもかかわらず、Ｘが「乙代理人Ｘ」の文書を作成した場合、一般の人々は「乙代理人Ｘ」という人物が実在すると誤信するおそれが十分にあるので、ここでも作成者と名義人の人格的な同一性が偽られた文書ということになる。
☞さらに、乙という人物が存在しないにもかかわらず、Ｘが「乙代理人Ｘ」の名義で文書を作成した場合でも、乙という人物が実在すると誤信するおそれが十分にあるので、ここでも作成者と名義人の人格的な同一性が偽られた文書ということになる。
５従って、Ｘには丙に対して偽造有印私文書行使罪（刑法１６１条１項）が成立する。
（３）Ｘは「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を用いて、丙から７５万円を借りた。
１Ｘが偽造有印私文書を用いて丙から金銭を借りた行為は財物詐欺罪にあたるか。
２詐欺罪については、（１）２と同じ。
３Ｘは「乙代理人Ｘ」の名義で作成された契約書を交わして丙から金銭を借りた。
４Ｘはその契約書を用いて、Ｘが乙の代理人であると丙を錯誤に陥らせたので、欺く行為にあたる。丙はそれによってＸに７５万円を交付しているので、財物の交付にあたる。
５従って、Ｘには丙に対して財物詐欺罪（刑法２４６条１項）が成立する。
（４）Ｙが誤振込みした金銭７５万円の返還を請求するためにＸを脅迫し、Ｘに自己の口座に振り込ませたが、金銭を引き出せなかった。
１Ｙが誤振込みした金銭を取り返すためにＸを脅迫したが、金銭を引き出せなかった行為は恐喝未遂罪にあたるか。
２恐喝罪とは、人を脅迫して、財物を交付させる行為である。生命・身体などに害を加える旨告知するなどして、畏怖した被害者に財物を交付させる行為である。財物を交付させるに至らなかった場合には、恐喝未遂にとどまる。
３Ｙは「やくざもん…」の発言によって、Xを畏怖させたが、警察に通報して、Ｙの口座から金銭を引き出せないようにした。
４ＹはＸにやくざの関係者がいることを告知し、返還に応じなければ、やくざを仕向けると思わせ、畏怖させ、Ｘに誤振込みした金銭の７５万円を口座に振り込ませた。ただし、Ｘが警察に通報し、口座からの引き落としができないようにしたため、Ｙはそれを取得するに至らなかった。
この７５万円はＹが誤振込みした金銭であって、それは本来的にＹのものであり、正当な権利がおよぶと解することもできる。そうすると、それは自己の物であり、恐喝未遂罪罪は成立しないと思われる。成立するのは、せいぜい脅迫罪と思われる。もっとも、正当な権利があり、それを取り返す目的が正当であるとしても、それが認めらるためには、その方法・手段が社会的に相当なものでなければならない。
「やくざもん……」の発言は、それ自体「脅迫罪」にあたり、たとえ７５万円に権利が及んでいても、そのような方法で取り戻すことは社会通念上認めることはできない。
☞ＹはＸに誤振込みした金銭をＸから返還を求める権利がある。その権利を行使することに問題はない。しかし、権利の行使には一定の方法がある。債権には債権に相応しい方法がある。その方法として、「やくざもん」の関係者がいることをちらつかせ、相手に恐怖心を抱かせて、債権を実現するのは、相応しい相当な方法といえるか。相当な方法とはいえない。
☞その方法が脅迫にあたる場合、成立するのは脅迫罪ではなく、恐喝罪である。誤振込みした金銭が返還されたように見えるがが、それは誤振込みした金銭とは別個の金銭であるので、恐喝罪が成立する。
５従って、Ｙには恐喝未遂罪（刑法２５０条、２４９条１項）が成立する。
（５）結論
以上から、
Ｘには銀行Ｂに対する詐欺罪（刑法２４６条１項）が成立する。
丙との関連では、有印私文書偽造罪、同行使罪（刑法１５９条１項）、丙に対する詐欺罪（刑法２４６条１項が成立する。有印私文書偽造罪、同行使罪と詐欺罪は牽連犯（刑法５４条後段）の関係にある。それとB対する詐欺罪は併合罪（刑法４５条）である。
ＹにはＸに対する恐喝未遂罪（刑法２５０条、２４９条１項）が成立する。
Ｙは、仕向銀行Ａに対して（銀行Ｂにある）「甲の口座」に振り込むべき７５万円を、手違いにより被仕向銀行Ｂの「Ｘの口座」に振り込むよう依頼してしまった。Ｘはこれを奇貨として、Ｂ銀行の口座において、入金分を含む８８万円の払い戻しを受けた。（論点１）
その後甲に確認して手違いを知ったＹは、Ｘに返金を迫ったが、Ｘが返金しようとしないため、Ｘ宅に赴き、「このまま返さんと、どうなっても知らんぞ。俺にはやくざもんの知り合いもぎょうさんおるし。」と言った。（論点４）
困ったＸは、「高利貸し丙」との間で、Ｘを借主とする消費貸借契約を締結する際、知人で資産家の乙の信用を利用しようと考え、「乙代理人Ｘ」名義の契約書を作成した。そして、Ｘはこれを丙に見せて、丙から７５万円を借り、（銀行Ａにある）Ｙの口座に振り込んだ。しかし、乙はその３ヵ月前にすでに死亡していた。（論点２・３）
しかし、このまま７５万円取られるのがくやしくなったＸは、Ｙに脅された旨を警察に通報した。そのため、警察が銀行Ａに連絡し、Ｙの口座から現金を引き出せないよう指示し、Ｙは結局７５万円を引き出すことができなかった。（論点４）
ＸおよびＹの罪責を論ぜよ。（上記の問題文は問題集では１文で書かれていますが、論点が多いので、論点毎に分けてみました）
論点
（１）Ｘは甲が自分に７５万円の誤振込みしたことを知りながら、銀行で８８万円を払い戻した。
（２）Ｘは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を作成した。
（３）Ｘは「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を用いて、丙から７５万円を借りた。
（４）Ｙが誤振込みした金銭の返還を請求するためにＸを脅迫したが、金銭を引き出せなかった。
解答例
（１）Ｘは甲が自分に７５万円の誤振込みしたことを知りながら、銀行で８８万円を払い戻した。
１Ｘが誤振込み分を含む８８万円を払い戻した行為は詐欺罪にあたるか。
２詐欺罪とは、人を欺いて錯誤に陥らせて、その占有する財物を自己または第三者に交付させる行為である。
３ＸはＹから自己の口座への７５万円の誤振込みを知りながら、銀行Ｂから８８万円の払い戻しを受けた。
４Ｘは８８万円のうち７５万円については権利がないことを秘して、それに権利があるかのように装って銀行の担当者を錯誤に陥らせたので、それは詐欺罪の欺く行為にあたる。そして、それによって銀行が占有する現金８８万円を担当者から払い戻させた。ただし、Ｘは自己の口座に少なくとも１３万円の債権を有しているので、その払い戻しについては権利があるもで、受け取る権利のない７５万円について詐欺罪が成立する。
☞誤振込みにより口座に入金された預金について、口座の保有者に正当な債権はあるか？→ない
その預金を占有しているのは誰か？ 口座の保有者か、それとも銀行か？→銀行
ただし、Ｘの口座には１３万円の預金があり、Ｘには正当な権利があるので、
この１３万円については詐欺罪は成立しない。
５従って、ＸはＢ銀行の行員を欺いて、それが占有する７５万の現金交付させ、取得したので、財物詐欺罪（刑法２４６条１項）が成立する。
（２）Ｘは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を作成した。
→公文書・私文書の文書偽造罪の個所で詳説する。
１Ｘが「乙代理人Ｘ」の名義で契約書を作成した行為は「有印私文書偽造罪」にあたるか。
２私文書偽造罪とは、私文書を偽造する行為である。文書とは権利・義務の存在を証明するための文書である。偽造とはその文書を作成する権利のない者がそれを作成する行為であり、文書の名義人と作成者との同一性を偽る行為である。
３Ｘは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義で契約書を作成した。
４Ｘが作成した契約書は、丙との金銭貸借契約書であり、債権・債務の存在を証明する文書である。そしてＸは乙の代理人でないにもかかわらず、「乙代理人Ｘ」の名義で文書を作成しているので、作成者（Ｘ）と名義人（乙）の同一性を偽っており、それは偽造にあたる。ただし、乙はその時点で死亡していたので、存在しない乙との人格的な同一性を偽ることはありえないと思われる。
しかし、本罪の保護法益は文書に対する社会的信用であり、文書の被代理人が死亡していても、実在すると一般に誤信させるおそれがあれば足りる。文書の被代理人が死者であっても、実在していると思われるので、Ｘが作成した文書は作成者（Ｘ）と名義人（乙）の人格的同一性を偽った文書にあたる。Ｘはそれを用いて、丙から７５万円を借りたので、偽造有印私文書を行使したと判断できる。
☞かりにＸが乙の代理人であれば、乙の代理で乙名義の文書を作成する権限がある。文書を作成したのはＸであり、それは乙の代理で作成したので、その作成者は乙になり、名義人も乙である。「これは誰の名義で作成された文書であるか」という点において、作成者（乙）と名義人（乙）の人格的な同一性は一致し、社会的に信用のある文書として流通しうる。
☞しかし、乙の代理人はＱであるにもかかわらず、Ｘが「乙代理人Ｑ」の名で文書を作成するならば、Ｘが乙の名義を冒用して、勝手に文書を作成していることになる。「乙代理人Ｑ」の文書は、作成者と名義人の人格的な同一性が偽られた文書ということになり、正当に作成された「乙代理人Ｑ」の文書もまた人格的同一性が偽られた文書である疑いがかかり、その文書の社会的信用性はなくなる。
☞また、乙には代理人がいないにもかかわらず、Ｘが「乙代理人Ｘ」の文書を作成した場合、一般の人々は「乙代理人Ｘ」という人物が実在すると誤信するおそれが十分にあるので、ここでも作成者と名義人の人格的な同一性が偽られた文書ということになる。
☞さらに、乙という人物が存在しないにもかかわらず、Ｘが「乙代理人Ｘ」の名義で文書を作成した場合でも、乙という人物が実在すると誤信するおそれが十分にあるので、ここでも作成者と名義人の人格的な同一性が偽られた文書ということになる。
５従って、Ｘには丙に対して偽造有印私文書行使罪（刑法１６１条１項）が成立する。
（３）Ｘは「乙代理人Ｘ」の名義の契約書を用いて、丙から７５万円を借りた。
１Ｘが偽造有印私文書を用いて丙から金銭を借りた行為は財物詐欺罪にあたるか。
２詐欺罪については、（１）２と同じ。
３Ｘは「乙代理人Ｘ」の名義で作成された契約書を交わして丙から金銭を借りた。
４Ｘはその契約書を用いて、Ｘが乙の代理人であると丙を錯誤に陥らせたので、欺く行為にあたる。丙はそれによってＸに７５万円を交付しているので、財物の交付にあたる。
５従って、Ｘには丙に対して財物詐欺罪（刑法２４６条１項）が成立する。
（４）Ｙが誤振込みした金銭７５万円の返還を請求するためにＸを脅迫し、Ｘに自己の口座に振り込ませたが、金銭を引き出せなかった。
１Ｙが誤振込みした金銭を取り返すためにＸを脅迫したが、金銭を引き出せなかった行為は恐喝未遂罪にあたるか。
２恐喝罪とは、人を脅迫して、財物を交付させる行為である。生命・身体などに害を加える旨告知するなどして、畏怖した被害者に財物を交付させる行為である。財物を交付させるに至らなかった場合には、恐喝未遂にとどまる。
３Ｙは「やくざもん…」の発言によって、Xを畏怖させたが、警察に通報して、Ｙの口座から金銭を引き出せないようにした。
４ＹはＸにやくざの関係者がいることを告知し、返還に応じなければ、やくざを仕向けると思わせ、畏怖させ、Ｘに誤振込みした金銭の７５万円を口座に振り込ませた。ただし、Ｘが警察に通報し、口座からの引き落としができないようにしたため、Ｙはそれを取得するに至らなかった。
この７５万円はＹが誤振込みした金銭であって、それは本来的にＹのものであり、正当な権利がおよぶと解することもできる。そうすると、それは自己の物であり、恐喝未遂罪罪は成立しないと思われる。成立するのは、せいぜい脅迫罪と思われる。もっとも、正当な権利があり、それを取り返す目的が正当であるとしても、それが認めらるためには、その方法・手段が社会的に相当なものでなければならない。
「やくざもん……」の発言は、それ自体「脅迫罪」にあたり、たとえ７５万円に権利が及んでいても、そのような方法で取り戻すことは社会通念上認めることはできない。
☞ＹはＸに誤振込みした金銭をＸから返還を求める権利がある。その権利を行使することに問題はない。しかし、権利の行使には一定の方法がある。債権には債権に相応しい方法がある。その方法として、「やくざもん」の関係者がいることをちらつかせ、相手に恐怖心を抱かせて、債権を実現するのは、相応しい相当な方法といえるか。相当な方法とはいえない。
☞その方法が脅迫にあたる場合、成立するのは脅迫罪ではなく、恐喝罪である。誤振込みした金銭が返還されたように見えるがが、それは誤振込みした金銭とは別個の金銭であるので、恐喝罪が成立する。
５従って、Ｙには恐喝未遂罪（刑法２５０条、２４９条１項）が成立する。
（５）結論
以上から、
Ｘには銀行Ｂに対する詐欺罪（刑法２４６条１項）が成立する。
丙との関連では、有印私文書偽造罪、同行使罪（刑法１５９条１項）、丙に対する詐欺罪（刑法２４６条１項が成立する。有印私文書偽造罪、同行使罪と詐欺罪は牽連犯（刑法５４条後段）の関係にある。それとB対する詐欺罪は併合罪（刑法４５条）である。
ＹにはＸに対する恐喝未遂罪（刑法２５０条、２４９条１項）が成立する。