ここに来てのコモディティの下げは株安動乱の余波か

7日の市場で目立ったのは、金も売られたが原油を始め銅など（穀物などソフトを除く）幅広いコモディティの下げだった。 米上院にて今年度と2019年度の歳出上限の引き上げ（3000億ドル）が合意されたこと。さらに、この日の10年債の入札で、応札倍率（発行予定額に対する応募）が前回より下がったことから、米国債に売りが出され、長期金利は再び株安につながった2.8％台後半まで上昇。財政赤字の拡大を意識した . . . 本文を読む