東北地方太平洋沖地震は、超巨大であり、被災地も東日本の太平洋沿岸の広い範囲に及んでいる。連日自衛隊や海上保安庁、警察、消防防災、国土交通省地方建設局などの防災関係機関の航空機（固定翼・回転翼機）が救助活動を行っているが、救助活動や孤立した住民の救援活動は長引くことは必至であり、道路交通網の回復にも時間が必要であろう。各防災関係機関のヘリコプター等の部隊が、全力で昼夜を分たず活動を続行できるのも予備人員が無ければ、1週間程度が限界である。報道を見る限り、民間事業各社のヘリコプターや個人が加入している赤十字飛行隊などが活用されていないように思われる。長期化するとともに、民間の事業各社のヘリコプターをチャーターし、防災関係機関と同様に救助チームのグループとして、物資輸送などで活用することが求められる。また、小型の飛行機や中型のジェット機で構成される赤十字飛行隊は、医薬品の空輸や病人の転院搬送などにも活用できる。未曾有の災害であり、わが国の航空力の総力を挙げて対応されることを願っている。写真は、立川の防災航空祭で展示されていた赤十字飛行隊のボナンザ（個人の所有で、ボランティアで登録されている）である。