零戦52型の慰霊飛行のこと

昭和53(1978)年7月26日に世界で1機しか残存していなかった零戦が、米本土から海上輸送（7月24日に横浜港へ到着）され、木更津飛行場に楊陸された。零戦がわが国の地を再び踏んだのは戦後初めての事であった。木更津の格納庫で整備・塗装を行った後、8月10日に木更津飛行場でテスト飛行を実施した。航空局の検査も合格し、8月12日には、木更津航空祭で公開デモ飛行を行った。往時を偲ぶ多くの観衆が感慨深げに固唾を飲んで見守った。機体は横浜から海上輸送されて木更津駐屯地の中にある楊陸施設に台船で運ばれている。写真は、飛行展示を前に、嘗ての海軍時代の塗装で報道陣などにお披露目をしている様子である。(写真は宮島廣人氏提供)　一連のデモ飛行を無事に終えて着陸すると大勢の観衆から大きな拍手と歓声が上がった。昭和20年8月の敗戦から33年目の出来事であった。「零戦５２型里帰り記録」（http://ksa.axisz.jp/a2316-3025-3317-4803.htm）によれば、木更津での飛行を終えた後、8月15日に厚木での慰霊飛行を行ったのを皮切りに、桶川飛行場での公開飛行、土浦・霞ヶ浦上空での慰霊飛行、福井空港でのデモ飛行など各地での慰霊飛行や公開飛行を行っている。11月9日には、木更津を離陸して仙台～一関～盛岡等へも慰霊飛行を行った後木更津へ帰還して、再び、浜松、静浜、富山、南紀白浜、大分、大村、長崎、八尾空港での飛行を終えて昭和54年2月10日に木更津から横浜港へ輸送され、米国へ向かったと記されている。
本資料は、陸上自衛隊航空部隊６０周年を記念して作成した際、諸先輩から話を伺い、提供いただいた写真や資料を基に記述しています。

標準木のソメイヨシノ開花

開花宣言が出る前の午前中の開花の状況です。この後数時間で完全に開花した花が5輪あったということで、開花宣言になりました。

靖国神社の桜標本木表示

東京地方のソメイヨシノの開花宣言は靖国神社の標本僕が５、６輪咲いた時に行われます。今年は3月中旬までが寒かったので、遅くなるとみられていましたが、ここ数日の暖かさで本日3月25日15時に開花宣言が出ました。写真は、午前中のものですが、暖かさに誘われて数時間で5輪ほど開花したようです。

再会桜(緋寒桜)

遊就館の横で薄紅色のとても美しい桜が咲いています。これは桜守りの方に伺うと、「緋寒桜」だそうです。真に美しい桜でした。

再会桜碑文

日本の永久の繁栄と平和を願って『靖国で会おう』を合言葉に散って行かれた方々の御霊が年に一度美しい桜となって咲き誇ります。御霊に感謝を込めながら思い起こされる時期になりました。

靖国神社境内から正殿を望む

境内の桜はまだ蕾状態でしたが、標本木は5輪開花して東京地方のソメイヨシノの開花宣言が出ました。

遊就館のゼロ戦52型

朝からの会議が早く終了したため、昼前に靖国神社へお参りしてきました。桜の開花が間近いこともあって報道陣も標本木周辺に集まっていました。遊就館にはご承知の方も多いゼロ戦52型が展示されています。52型は馬力アップした栄21型エンジン（1,1130馬力）を搭載し、主翼の先端を丸くしてやや短くし、速度性能と機動性を向上させています。原型のゼロ戦21型は940馬力で、当時としては驚異的な航続距離（3,110ｋｍ）を誇っていました。世界で唯一飛行できるゼロ戦を保有する米国プレーンズ・オブ・フェイム博物館のゼロ戦52型は有名で、何度か日本の空を凱旋・慰霊飛行したことがあります。その模様はまた後日掲載します。写真は2014年3月25日に撮影しました。

防衛省パイロットの割愛制度復活

『小野寺五典（いつのり）防衛相は１４日の記者会見で、民間航空会社のパイロット不足を補う目的で、自衛隊パイロットの転職を促す「割愛制度」を再開させる方針を正式に発表した。その上で、当面は４０歳以上の隊員を毎年１０人程度、再就職させる意向を示した。・・・』
民主党政権の下で、自衛隊のパイロットが民間へ割愛で流れることを中止して3年、やっと割愛制度が復活することになったようだ。昭和37年に始まった割愛制度は、当時日本の航空業界を担うパイロットが不足し、自衛隊に多くいた経験豊富なパイロットを割愛制度で民間航空に移籍させて航空業界を世界規模に押し上げていったことに始まります。そして民間操縦士の要員養成にについても莫大な費用がかかるため、当時の航空会社では要員養成が困難でした。そのため行ったのが民間操縦士の防衛庁への委託教育です。英語教育や初度の固定翼操縦までを航空自衛隊が担当し、固定翼事業用の免許を取得させ、各航空会社に戻って、機種に見合う教育を実施する方式でした。回転翼については、航空自衛隊の固定翼初度操縦を経験させてから、陸上自衛隊が回転翼教育をまとめて受託しています。その養成人員は平成元年に中止されるまでに、235名にも及び、わが国の民間ヘリコプター事業者の操縦士の大半を占めていた時期もありました。それが平成元年中止以降一時期航空大学校で回転翼も教育していましたが、それも中止になり、民間事業者が自ら要員を養成（他社や自衛隊・海上保安庁を辞めた操縦士から中途採用して）しながら事業を行ってきました。しかしながら、やはり経費が掛かり過ぎて要員が十分に育たないため、慢性的な要員不足になっていました。特に市民の人命財産を守る自治体の消防や、国土交通省地方整備局、ドクターヘリ等の操縦士は一定の経験飛行時間があることを条件にしているため、大きく不足することが懸念されており、ベテランの定年を延長しながら任務を行っているところもありました。
今回の割愛制度の復活で、安定して防災関係機関の要員が確保できるように願っています。加えて、防衛省は、初度の教育人員（アウトプット）目標を定員の1.3倍程度に増やすとともに、必要であれば、民間操縦教育の受託についても再開し、若年の間は、全員が自衛隊で一定期間経験を積むようにして一定の年齢から民間に移籍するようなシステムを検討することも重要だと思います。少子化時代に対応する教育体系が早急に実現することを望んでいます。
写真は陸上自衛隊航空学校で昭和38年頃民間操縦受託教育で使用されていたH-13で、小野實教官が筑波山で行った山頂操作訓練の一コマです。山頂操作訓練は、乱気流が発生しやすい狭い山頂での離着陸を学ぶもので、民間操縦訓練でも自衛官への教育と同じように実施されていました。写真は小野實氏の提供によるものです。