通勤定期の怪・函館バス駅前売り場

2月27日、わが妻が、通勤定期の更新に函館駅前の函館バス待合で通勤定期の更新をした際の話である。

昨年９月1日から本年2月29日までの6カ月間の有効期限の通勤定期だったのだが、さらに6カ月を更新したいと頼んだら、8月28日までの有効期限で出てきたというのである。

妻が「期限がおかいしいのでは？」と言ったら、受付担当者は「通勤定期は1月30日間の換算です。」と返答したというのである。？？？？？

これを真に受けると、3月1日から180日目は8月27日となる。

説明がおかしいいと、詰め寄ると、「あなたのいうとおりにします」と言って8月31日までの定期を出してきたというのである。

初期の目的である6カ月分の定期を買えたので、その場は収めたところではあるが、どうにも納得できないので、高盛町の函館バス本社に行って事の顛末を話した。営業時間外だったので、担当責任者不在で後日電話連絡する由とのこと。翌日の電話による回答を受けて整理してみると

まず、昨年12月に運賃改定があったので、継続更新とはならないとのこと。

よって新規扱いとなるため、開始日は任意となる。

それは理解したうえで、3月1日を始期とすると、やはり、終期が8月28日となるのはおかしい。

購入手続きをした日が2月27日なので、その日を新規扱いとすると終期は8月26日となる。

つまり考えられるのは、本来継続扱ができないのに、更新前の終期が2月28日だったため、その翌日を始期の6カ月としたのではないかと考えられる。

だとすれば、更新扱いができないので、いつを始期とするのかを、確認し手続きをすすめなければならなかったところ、勝手に29日を始期としたのではないかということだ。

この場合こちら側としては、2月27日以降いつでも始期を設定できるので、確認せずに勝手に入力したか、はたまた誤って始期を2月29日にしたかのどちらかである。

そして、クレームを言われて苦し紛れに1月は30日換算などという陳説まで持ち出したとしか考えられない。

駅前のバス案内所で通勤定期を購入する場合は要注意である。

ジオ散歩「湯の川で『幻の川』を探そうに参加」

8月11日、ジオ・フェスティバル　in　Hakodate 実行委員会が主催するイベントに参加した。

息子が小学校から持ち帰ったのだが、気に留めたのは我が妻。

でも、一番楽しんだのが、湯川育ちの僕だった次第。

参加して思い起こしたのが、昭和40年の湯川水害。

今回探検した幻の川のとおりに水が溜まり溢れ出したのを思い出した。

もちろん、これは小学校２年生当時に母に聞かされた話を裏付けるものだった。

この水害を機に川の護岸工事などが施工されたが、昨年の今頃にまたもや被害を受けたことは記憶に新しい。

今回はホテル笑函館の方にお話を聞く機会も得たが、自然災害を抑えることが人間にはできないことが、改めて認識できた。

むしろ、宿の方が仰っていたように、、たとえ何が起きても何とかなるの気概を持つことが大事だと思った次第。

ぜひ、息子の通っている

湯川小学校の生徒には参加してもらいたい企画だつた。

キャッシュレスの時代にこれは・・・

とある函館の外食産業からのメール

■お知らせ■

10月１日より割引メニューは現金でのお支払いのみとなりますのでご了承願います。
  (ペイペイ PayPay　ラインペイ LINE Pay　Jコインペイ J-Coin Pay  エーユーペイ au PAYは割引除外とさせて頂きます。定価の場合は  スマホ決済できます。)

これはないだろうと思った。 

割り引いてほしければ、現金で払えということだ。

そもそも飲食店こそキャッシュレスを広めるべき。

現金の扱いは衛生的にも・・・

千秋庵総本家の中華饅頭

7月13日は、旧函館市（亀田合併以前）界隈では、お盆である。

（俗に新盆という。）

ここで、我が家で欠かせないのが、千秋庵総本家の中華饅頭。

上品な甘みのこし餡が入った中華饅頭は、昭和63年に他界した父の好みの品であった。

食べ物で、父を思い出すのは、少々不謹慎かもしれないが、

こうした食べ物は、ほかにもある。

 

義務教育学校の推進は喜ばしいことだ。

６月４日の函館新聞１面に戸井学園の着工の記事が載せられた。

市内初の義務教育学校だが、そもそも義務教育学校については、一般の認知が低い。

小学校６学年、中学校３学年を一緒にしただけの小中併設校だろうという誤解が多いのも事実だ。

義務教育学校の一つの狙いは、中１ギャップの解消も含まれる。

小学校ではすべての教科を学級担任が行うが、中学校になると教科別に担当教諭が変わる。

実はこうした環境になじめない生徒が少なからずいるのだ。

小中の教育課程をシームレスに一貫して取り扱うこと、たとえば、従来の六・三ではなく、四・三・二というように区分してその学校の実情に合わせ教育課程を組むことが可能になる。

そうした取り組みのなかで、従来の小学校高学年から、中学校のような授業態勢を組むことも可能になるから中１ギャップも生まれにくい。

何よりも、中学校の学習を見据えた教科ごとの質の高い教育を一貫して取り組めることへのメリットが大きい。

市街地で取り組むためには、小中の通学区域が完全に一致することができないと難しいが、例えば、Ａ小学校・Ｂ小学校・Ｃ中学校の通学区域が完全一致すれば、物理的校舎が一緒でなくても、疑似的な義務教育学校が成立する。

市教委には、こうしたことを見据え、学校再編に邁進していただきたいというのが、この取り組みにかつて参画していたことのある私の願いだ。