未だ盛り上がらない紙の内需

商社マンと懇談した：

「景気回復未だし」の方が適切かも知れない。悲観論者同志？の語り合いであった以上盛り上がらないのは仕方がないだろう。国内の需要と輸入で動きがあると言えるのがコピー用紙とトイレットペーパーくらいのものと冗談（？）を言ったほど昨年から変化はない。

例えば、出版科学研究所の集計では、13年の出版市場は約1兆6,823億円の規模だったが対前年比では－3.3％と05年以来9年連続マイナスだった。しかし、これなどは今更目新しい情報でもないのが悲しいのだ。内訳が書籍が－2.0％、雑誌が4.4％で、雑誌の内月刊誌が－3.4％で週刊誌が－8.1％と大きく減少していた。書籍発行部数は03年以来対前年比でプラスだったのは04、06、07の3年で、雑誌はこの間にマイナスのみだった。

一方、日本製紙連合会によれば、紙の内需（国内出荷量+輸入量±流通在庫量）を見れば、2006年の3,192万トンを最高に13年までマイナス成長が続き2,766万トンとなって、実に13％もの減少となっている。さらに14年の予想も－0.7％の2,745万トンとなっている。

彼と語り合ったポイントは「これが単なる不況ないしはデフレによるものか、アメリカの先例が示すように恒久的なものかということ」」だが、遺憾ながら未だにアベノミクスの恩恵にも浴していない現状から考えれば、後者だと認識して対応するのが無難だろうという、残念な結論に終わった。

因みに、アメリカではコート紙（毎度例に挙げてきた週刊誌の表紙のような紙）の二大メーカーの事業統合が報じられている。不況対策だろうが、両社合計のシェアーは52％に達する由だ。このうちの1社は既にChapter 11の処理から解放されたばかりという芳しからざる経歴がある大手にして嘗ての名門である。

参考資料：　紙業タイムス社刊　“Future“ 14年2月17日号