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有機ELシフト加速、先行サムスン、出遅れは日本勢!その原因を作ったのは出井元社長!

2011-07-29 17:52:21 | ネット、ビジネス、IT
有機ELパネルは電圧をかけると発光する有機化合物を透明な電極で挟んだサンドイッチ構造のパネルです。材料そのものが光るため、液晶と違って画面を背後から照らす光源が必要ありません。そのため機器を薄くしやすく、消費電力も少なくすみます。しかも画質は鮮明で応答速度が速くスポーツなど動きの多い映像も見やすいという特徴があります。現時点では主にスマートフォンやデジタルカメラに搭載されていますが、本命は次世代テレビの基幹部品として考えられていて、ソニーが07年に世界初となる11型の有機ELテレビを発売したのですが、すでに国内販売は終了し、今は25型の業務用ディスプレーのみを販売している程度で、テレビは事業化の道筋が見えないのが現状です。そのほか、東芝、パナソニック、シャ-プなど他の大手も、まだ基礎技術の研究に止まっており、かつてのような勢いが日本企業にはまったく見られません。液晶テレビ・パネル部門の業績は悪化しているし、有機ELへのシフトも遅れているということになると、このままでは世界での日本企業の存在感がどんどん低くなっているようにも見えます。かつての日本企業の強さが消えてしまいました。その原因の一つはソニー自身が招いていたのです。

一方、サムスンなど韓国勢は日本の凋落の穴を埋めるかのように、半導体メモリーや液晶パネルに日本の後を追って参入し、圧倒的な増産投資で世界シェアを逆転してしまいました。さらに有機ELパネルは電子産業では初めて、韓国勢が自ら世界市場を切り開いていく事例となりそうです。と言うのも、韓国勢はテレビへの有機ELパネルへのシフトが加速しそうだからです。現状でも、韓国のサムスン電子の2011年4~6月期決算は自社製の有機ELを搭載したスマートフォンが好調な携帯電話事業がけん引しているのです。その一方で、かつて亀山モデルで有名になった液晶テレビは値下がりが続いていることで、韓国勢はいち早く画質の高い有機ELで製品の付加価値を高める戦略で先行したのです。出遅れた日本の電機大手は対応が急務となっているのです。ここで韓国に次世代の本命基幹部品で負けるようなことになれば、韓国勢に追いつく事ができなくなりますます差がひろがる可能性すらあります。表示部品で主流の液晶パネルは先進国の薄型テレビ市場の成熟などで供給過剰となり、世界各社の利益率が悪化していることもあり、韓国のLG電子も12年後半に55型と大型の有機ELテレビを投入する方針を決めているのです。

29日発表したサムスンの4~6月期の純利益は、前年同期比18%減の3兆5100億ウォン(約2600億円)。売上高は同4%増の39兆4400億ウォンだそうです。利益額は前年実績に及びませんが、売上高営業利益率は9.5%と電機業界では高い水準を保っています。決算をみれば有機ELパネルが利益を支えている構図がはっきり見えてきます。携帯電話が大半を占める通信部門の営業利益は1兆6700億ウォンと前年同期の2.7倍。自社製の有機ELパネルを搭載したスマートフォンの比率が高まり、平均単価が上がったためです。4.3型パネルを載せた主力製品「ギャラクシーS2」は4月末の発売以降、世界で500万台を販売。米アップルの「iPhone(アイフォーン)」に対抗しうる勢力に育ってきたのです。有機ELパネルなどを手掛ける子会社、サムスンモバイルディスプレーは1000億ウォン台の営業利益を計上した。サムスン電子の液晶パネル部門は2四半期連続の営業赤字だったそうですが、同部門に計上される有機ELの利益が業績の落ち込みを和らげたのです。早ければ13年にも有機ELテレビを発売し、タブレット型端末など他の機器への応用も急ぐとのことで、LG電子もグループのLGディスプレーのパネルを使い、55型の有機ELテレビを投入する予定だと言っています。世界最初に有機ELテレビを開発したのはソニーなのですがその使い道をよく理解していなかったのでしょうか?

せっかくソニーが07年に有機ELテレビを世界で初めて開発したにもかかわらず、その後の流れを見ると先行開発者としての利益を享受しているとはとても思えません。それどころか反対にスマホで先に有機ELを大量生産し完全に主導権を韓国勢に取られてしまっているほどです。かつてのソニーならそんなことはなく、世界の新製品はソニーなどから出たものですが、今ではすっかり画期的な商品はソニーから出てくることはなくなってしまいました。その兆候はすでに出井社長の時代から始まっていたのです。それを裏付けているかのように「ものづくりのソニー」凋落の原因を作ったと指摘され、2004年1月12日発売の米ビジネスウィーク誌が選ぶ「世界最悪の経営者」に選定されていたし、また日本の『日経ビジネス』2005年12月12日号においても三洋電機の井植敏、ライブドアの堀江貴文らを抑え、「国内最悪の経営者」ランキング第1位にも選ばれています。一方で、米の有力経済誌『フォーチュン』において、2004年の「アジアで最も勢いのある経済人25人」の第二位に選ばれるなど、その評価は一定していないところもあります。

ソニーは同社が得意とする平面ブラウン管テレビに拘った結果、液晶テレビをはじめとする薄型への急速なシフトを読み違えてしまい、現在に続くテレビ部門不振の原因を作ったのは出井氏なのです。そしてさらに、巻き返しを図った出井社長は韓国・サムスン電子との提携に踏み切ったところ、経済産業省や国内メーカーからはテレビ技術の流出を危惧する声が上がり、「国賊」とまで非難されたのです。それに対して出井社長は「国内メーカーとの提携は考えたこともなかった」などと語っていたそうですが、懸念したように、ソニーおよびサムスンとの合弁で2004年に設立されたS-LCD社ではソニーが得意としていた画像処理技術が次々と流出し、またソニーのエンジニアが50人以上サムスン側にヘッドハンティングされるなど、経産省や国内他社が危惧した通りの結果となってしまったのです。

これを見れば明らかに出井社長は「世界最悪の経営者」だったことを証明していると思います。これはソニーのみならず日本の電機業界全体の競争力を失わせる引き金にもなったと言う意味でその罪は重いものがあります。今では日本の電機業界が束になってもサムスンに勝てないほどになってしまった大きな原因の一つはこの出井社長にあったのです。これをみれば「フォーチュン」がアジアで最も勢いのある経済人25人に選んだのは間違いだったことは明らかです。とは言っても「フォーチュン」は勢いあるというだけで優秀な経営者とは言っていませんがね。そしてストリンガーCEOになってからはすっかり普通の電機会社になってしまいました。もう昔のソニーに戻る可能性は低いでしょう。

今また中国など海外にどんどん会社が出ていますが、今回の現地工場設立は更なる日本技術の流失につながり、いっそう日本企業の優れた技術は海外、とくに中国や韓国に流れ日本に残っている会社はごく普通の会社ばかりになってしまうかもしれません。現にすでに多くの技術が中国や韓国に流れているのですから恐らくそうなることでしょう。

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