飯田経夫 『日本経済の目標』

2016-05-31 01:03:17 | 日本経済

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この著者の飯田経夫氏は、常々アメリカの日本に対する態勢を批判してきた人です。

90年代の後半にこの人を知りましたが、その単純明快でわかりやすい筆致に引き込まれた私ですが、最近インターネットで詳細を調べると、このかたは亡くなってしまったのですね。

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非常に惜しい人をなくしましたね。


そのアメリカ批判の内容は、その野放図な政策のつけを日本に肩代わりしてもらう、という姿勢を批判していたのですね。

アメリカの株式制度では、株の持ち合いという慣習がないのですね。

ですから、企業の業績が、素直に反映されやすいのです。

つまり、すぐに自分の株価が上がり、自分が儲けることを最優先に考えているのですね。

しかし、「株の持ち合い」は日本には厳然と存在しているのです。

それは系列関係をより確かにし、企業の買収といったを防ぐためにあるのです。

こういった自分の直接的な儲かりを最優先にするか、長期的な自分の会社の業績を優先するかの違いがあるのです。

こういう精神は、元のアメリカの精神にはあったのです。

鉄鋼王カーネギー、自動車王フォードなどですね。

こういった人たちの精神を、今のアメリカの企業家たちは忘れてしまったのでしょうか。

アメリカの企業は四半期主義にあるといいます。

アメリカの上場企業は、資金調達を主に株主に頼っているので、経営者は株主の利益を優先させているのです。

株主の利益を上げた経営者は有能で、下げた人間は無能と烙印をおされ首になるといいます。

こうなると、M&Aやリストラクチャリングで会社の売買だけで手っ取り早く収益を稼いだほうがいいということになります。

それが、そのまま国の経済のいきかたの違いになっていますね。

モノづくりは、手間ひまのかかる作業です。

トップからヒラまでのチームワークですから、労使関係にも気を配る必要があるのです。

しかし、金融で儲けることにおいては、男一匹の才覚と運のすべてをかけて一発当てることができるのです。

アメリカの経済の中心はこのようになってしまっているのですね。

しかし、経済の中心に据えるべきは、国が最優先で取り組まなければならないのは、やはり「モノづくり」ですね。

「海外の投資家が、その国の長期的な利益を考慮した真に重要な投資をする保証はない。それは、その国の経済をただ不安定にするだけだ。」 というケインズの言葉を引き合いに出すまでもなく、グローバル金融の昨今においては、資本の気まぐれな移動が起きてしまうのは、やはりその経済が順調にいっていない時ですね。

そうならないようにするためには、やはりモノづくりが健全とおこなわれていれば、そういう資本の気まぐれはそうそう起こらないでしょう。

もちろん景気の波はありますから、たとえその国の経済が不況に健全なモノづくりが行われていれば、持ち直すことは間違いないでしょう。

そういうモノづくりを怠ってきたのがアメリカの経済なのです。

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いや最近の、研究で明らかになったことは、『闇の権力』によってアメリカの経済界は乗っ取られているということです。

モノづくりをしようと思えばできないことはなかったでしょう。

しかし『闇の権力』の乗っ取られたアメリカの経済界はそんなことはしないで、金融で自分たちの懐を肥やすことしか考えてなかった。

『闇の権力』とは、ハルマゲドン(最終戦争)を引き起こして、人類の大半を核戦争で抹殺し 、ウィルス兵器をつかって人類の大半を断種し、生殖能力を奪い家畜化するという計画をもっている人たちです。

アメリカの軍事部門は『闇の権力』の手先である「DARPA(国防高等研究計画局)」の傘下に入ってます。

アメリカの製造業は常に世界の先端を走ってきました。

自動車、家電、鉄鋼、造船、光学機器といった分野で驚異的な発展を遂げる事が出来たのですが、 その軍事機密に関しては、民間に流れることを法律で禁止しているのです。

その『闇の権力』に、現在のアメリカの為政者たちは乗っ取られてているので、この国の経済はモノづくりで世界での先端を走ってきたのに、すぐに後続に追い抜かれる、ということを続けてきたのです。 それで納得がいくでしょう。

なお、その『闇の権力』云々については、ベンジャミンフルフォード著の『闇の巻力に握りつぶされた人類を救う技術 現代編』に詳しいので読んでいただきたいです。

そこで自国ではモノづくりをしないで、日本に内需拡大を迫ったのです。

1985年
9月におこなわれたプラザ合意において、日本は円高になったのです。

そして86年前川リポート(元日銀総裁の前川春雄による)において、5兆円規模の内需拡大を目標とさせられたのです。

その当時、私は幼少だったので全然記憶にはないですが、当時の総理大臣だった中曽根康弘がテレビCMに出演して、「アメリカの製品を買いましょう!」ということで、自らがアメリカのワイシャツを着るシーンを披露していたようですね。

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中曽根康弘

このことを知って、私は「科学的な知識を得ることは、知った人間がこういう具体的な行動をするためにあるんだなあ」と思った次第です。

その内需拡大においては、低金利政策大規模財政出動をされたようです。

その際に、株と土地にお金が集中して、バブルが発生したことは周知の通りですね。

しかしこの日本の内需拡大でアメリカの経済がたてなおったかといえばそうではなく、この年の数年前のレーガノミクスで、財政が赤字になり、そのために金融を引き締めたため、金利が上昇し諸外国のお金がアメリカに集中したのです。

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それで人件費が高騰し、生産拠点を海外へ移さざるを得なくなり、それでさらに輸入品が多くなり、さらにアメリカの赤字は増したのです。


ここに懸念が残ります。

国は、ひとたび豊かになるとモノを作らなくなるのでしょうか?

国が経済的に豊かになると、為替レートで換算した人件費が国際的に見て高くなるのです。

するとアメリカのように生産拠点を海外に移さざるを得なくなるのです。

そのことにこれからの日本も懸念を抱いていかなくてはならないでしょう。

「モノづくりは遅れた国がすべきもの」というような風潮ができてしまうこともなた懸念していかなくてはならないでしょう。

いかにも金融でお金を得ることが時代の最先端なんだみたいな風潮が広がってはならないですね。

また、飯田経夫氏は、低開発国の開発についても提言を呈しています。

高度工業化や産業化を達成できたのは、ヨーロッパ北西部プロテスタンティズム文化圏諸国や北アメリカ、日本、NIESという地球上のごく一部の国々だけであり、低開発国の離陸がいかに難しく困難な道のりであるかを説いています。

その開発援助は、「途上国の安定と発展が世界全体の平和と繁栄にとって不可欠である」とか、「日本がその国力に相応しい役割を果たすことが重要な使命である」という、ここだけ読むともっともらしい言説がまかり通っていたようですが、それにも苦言を呈していたのです。

やはり、こういうことは人類学や文化人類学のような学問を学ぶとわかりやすいのですが、経済発展のためには、毎日働かなくてはいけないわけですから気候が適切でなければなりません。

極端に暑かったり寒かったりしていては、働くことができません。

そしてモノが流通するわけですから、道が整備されていなくてはいけませんし、言語が統一されていなくてはいけません。 そのためには道路を国全体に整備し、言語を書けるように教育も普及されていなくてはいけません。

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もとより、モノを自国で作らなくてはいけないわけですから、そのための教育も行わなくてはいけないのは言うまでもないでしょう。

そういう経済発展のための条件を整えるためには、ものすごいお金と時間がかかるのは言うまでもありません。

日本が明治維新から、急激な経済発展を遂げれたのは、こういう条件が運よく整っていたからにほかなりません。 しかし、こういう条件のない第三国は、かなり難しいのは他言を待ちません。

でもそれはそれらの国の人々を貶すわけではないです。

しかし、その開発援助のためのお金は、その国の政府高官の懐に入ったり、ニーズを調べずに実施しているから何の役にも立っていなかったし、雨ざらしになっていたのが現状だったようです。

しかし、もとよりこういう経済発展への離陸は非常に難しいことであるのは先に書いた通りです。

やはりこういった面でも同様に、新聞や雑誌等での言説だけでは、その物事委の本質はわからないものです。

こういう飯田経夫氏のように明快に、事の内面を明らかにしている評論を読まなくては。

10年以上も前に読んだ本ですが、今も学ぶことが多くあり、しかも明快な筆致で書いているので何回も読み直したくなる内容です。

学者として、知識人としてあるべき姿を体現していたのがこの飯田経夫氏にほかなりません。

その姿勢を経済学の面で学びたい方は、この本をおススメします。

●この本は以下からどうぞ!
   ↓
日本経済の目標―「豊かさ」の先に生まれるものは

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日本経済の目標―「豊かさ」の先に生まれるものは


★その他、おススメ図書

ベンジャミンフルフォード著 『闇の巻力に握りつぶされた人類を救う技術 現代編』

 


佐和隆光 『成熟化社会の経済倫理』

2016-05-24 15:50:57 | 日本経済

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日本は70年代から80年代にかけて異様な経済成長を達成し、世界の注目を集めました。

しかし91年の終盤にバブルがはじけてそのまま70年代から80年代のような成長軌道に戻すことはなく今にきています。

これはもうそのバブルがあってもなくても必然的に起こる現象であるという経済学者もいるくらいです。 そのことの是非はこの際に問いません。

しかし、前々から指摘されているように、日本人はもうすでに満ち足りてしまっていて、具体的にもう買いたいものがないのであって、これから先高度成長のような景気は戻ってこないのである、ということは心に留めておいていいでしょう。

先日、私はタイに行って帰ってきましたが、タイには「これから伸びていくぞう!」っていうようなエナジーが街から感じられました。

しかし、日本に帰ってきたときは停滞感が漂っているような感じがしました。

『資本主義の終わり』と題した本もありましたが、そうなるかどうかはわかりません。

景気が停滞すると、その処方箋として取られていたのは公共事業投資ですね。

公共事業は建設会社に発注され、建設会社は事業に執行に鉄、セメント、建設機械、労働力を購入します。 鉄鋼会社、セメント会社にまわったカネは、原材料費、労働賃金、償却費、金利、配当、税金として支払われ、残余は内部留保に回され、設備投資の原資となる。

労働者が受け取るカネから所得税を差し引いた可処分所得の過半は消費に回り、残余は住宅ローンの返済を含めての貯蓄となります。

こうしてカネは、次々と需要を誘発しながら市場を駆け巡りGNPの追加的な増加を誘うのです。

いろいろな理由がありますが、もう買いたいものがないがために、消費に回されるよりも貯蓄に回されるようになったこと。

建設の材料が海外に頼るようになったがために海外に漏出してしまうようになったこと。

モノづくりよりも、サービス、情報、ソフトウェアの生産の総額のほうが上回っている、
ということですね。

これまでの処方箋ではいけない、ということです。

この処方箋を創造したのは間違いなくケインズですね。

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ケインズ

失業や不況といった資本主義の病いを、政府の適切な財政金融政策によって治癒するということを考えたのです。

その思想の影響を受けたルーズヴェルト大統領は、30年代の初頭のアメリカで有名なニューディール政策を打ち出し、アメリカ経済を奈落の不況の底から救ったのです。

しかし、オイルショックに起因する経済成長の鈍化という予期せぬ事態にみまわれたがために国は「効率」へ基準を移さざるを得なかったのです。

その際に登場したのが、ネタリズム、供給重視の経済学、合理的期待形成学派であったのです。

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反ケインズの経済学に真っ先に飛びついたのが日本銀行金融研究所のエコノミストだったようですね。

マネタリストは、財政政策の有効性を認めない。

潜在的な生産力は、所与の労働力、資本、技術などによって決まるのであって労働市場の不均衡を解消するためのケインズの言う公共投資や金融緩和による需要誘発効果は需要超過を招きインフレを加速するだけである。

政策当局のやるべきことは、マネーサプライ(現金、要求払い預金、定期性預金、譲渡性預金の総和)の伸び率を一定の水準に保つことに尽きる。

マネーサプライをコントロールするための政策手段は公定歩合の引き上げと引き下げ、すなわち中央銀行にゆだねられた金利操作だけである、
というのがマネタリズムの言い分であるようです。

しかし、マネーサプライは資金需要と資金供給の変動に応じて決まるべき筋合いのものであり、そういう意図とは裏腹に、実際にはマネタアリストの言うようにはならなかったのです。

ニューディール政策70年代にほころびが出たのです。

すると、「大きな政府」(=政府が財政出動すること)がやり玉にあげられ、これこそがアメリカ経済の生産性低下の元凶とみなされたのです。 そして、問題の焦点が「失業と雇用」から「インフレ」に変わったのです。

そこで喧伝されたのが、ミルトンフリードマン「価格と賃金が変化すれば自動的に失業は解消される」という論でした。 しかしインフレになったにもかかわらず、ニクソン時代に貧困率が12%だったにも関わらず、レーガン時代には15%も上がってしまったのです。

では、 ケインズの理念は?」という論が出てもおかしくはなかったですが、遡上にのることはなかったのです。

ケインズによれば、 「政府は今こそ道路や鉄道などの輸送システムの整備、住宅整備、それに田園風景のアメニティの確保といったインフラストラクチャの整備をおこなうべきである」ということです。

何も建設業などの公共投資だけに投資しろなどとは言っていないのです。

これからわかることは、政策当局がすべきことは、何が今日本にとって必要かをリサーチし、それに投資をしていくことではないかということですね。

少子高齢化を迎えるに際し、やはりお年寄りが必要なこと買いそうなことに投資していく、というスタンスが必要でしょう。

そういったスタンスを今の政府に感じることはできません。

これまでのやり方を踏襲しているだけです。

これまで公共投資をしてきた、だからまた公共投資をする、というのではいけないでしょう。

これまでにやった事を踏襲するだけである、それが問題なのです。

不必要な公共工事に金がつかわれ、それが大きな原因となって国の借金は今や1000兆円以上になりました。

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前例主義でいることが日本の官僚の問題点なのです。

またこれにピンと来た人は、そのような事業を起こす、という気になってそれを具体的な行動に移すことも私は期待しているのです。

経済が良くなる、そのために期待を寄せるのは政策当局だけではないはずです。

この先、日本は苦難の道に行くでしょう。

やはり満ち足りた社会=成熟社会になってしまったのですから。

先行きはやはり70年代や80年代に比べて不透明なのは明白です。

ですから、このようなご時世で、マイホームの35年ローンを組むなんていうのはもってのほかです(笑)。

こういった規範の理論を本を読んで学ぶ必要があるのでしょう。

周りの人間がしているから自分もする、ではいけませんね。

人間は22世紀になっても23世紀になっても、ものを食べていかないと生きていけないのであるから、食物はいつの時代になっても売れるでしょう。

これから先は、物を売るのが中心ではなく、付加価値を売るのが中心になる時代であることは間違いないでしょう。

これも規範として覚えておいていいでしょう。

そういったことを学べる本として、この本も紹介しておきたいです。

●この本はコチラ!

成熟化社会の経済倫理 (シリーズ現代の経済)

 

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成熟化社会の経済倫理 (シリーズ現代の経済)



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小原敬士 『ヴェブレン』

2016-05-24 14:46:47 | アメリカ経済

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ソースタインヴェブレンの概要をうまくまとめた本ですね、これは。

このヴェブレンは、19世紀半ばから20世紀初頭に生きたアメリカの学者ですね。

このかたの生きたころのアメリカは、鉄鋼の生産高が1899年から1909年の間に2倍半になり、独占資本主義がますます大きくなっていくころでした。

また企業集中も進みアメリカの全工業生産高の5分の2はトラストになりました。

1884年
に小麦の価格は81年の5分の3になり、農民を搾取していたことは明らかです。

1886年には、そのせいで1000件以上のストライキが起きたのです。

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こういう情景を目の当たりにすると、やはり過激な言論を出す人、その原因を綿密に探っていこうとする学者が現れるのは世の常ですね。

そのころにヴェブレンは社会に対して研究を進めていくのです。

なぜ、こういった搾取する人とされる人が分かれてしまうのか、といった根源的な問いを自ら発して、それを研究していくのです。 もてる者ともたざる者の生活の違い…やはりそういったことが認識になり、やはり彼はマルクスの思想に影響を受けざるを得なかったのです。

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アメリカにおけるマルクス研究者として先駆的な学者であったようです。

そして産業の国有化を主張したのです。

そもそも、なぜ富の集中がおきてしまうのか?

それを人間の古代からの歴史から研究し、答えを見出そうとしたのです。


原始未開文化においては、制作本能が支配する平和な時代であったのです。

農耕、家畜、狩猟の時代ですね。

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しかし略奪的野蛮文化の時代になっては、金銭的な見栄えが卓越してしまったのだといいます。

ヴェブレン曰く、 「経済と技術が進歩し、小規模商業を伴った手工業が一層発展し、機械性産業に成長するとともに製作者気質販売者気質との調和が破れ、この両者は互いに乖離し、後者が前者に優越するようになった」ということです。

これは目の覚める言葉ですね。

当時は、今日のように満ち足りた人たちのほとんどいなかった時代でありましたが、それでも販売者の方が優位に立っていたということですが、その立場は今も一緒で、制作者よりも販売者のほうが高い給与をもらう傾向にあるようです。

例外はもちろんありますが、やはりそういう傾向のほうが強いことは間違いありません。

ヴェブレンで有名なのは、「有閑階級」という言葉でしょう。

その階級は、製作者階級の対比として書かれています。

初期野蛮時代を経て、高度野蛮時代になると、金銭的見栄えと製作本能との社会的文化がはっきりしてくるのだといいます。

政治、軍事、宗教、スポーツ、学問などに従事する上層階級が=有閑階級なのだといいます。

肉体的な力や頭脳的な狡智に基づく産業上の効率や実用性ではなく、「立派な攻撃的行動」とその成果としての富の獲得や蓄積であり、奪取による功名や利得であるというのです。

何かここを読むと、現代ではちょっと分析内容が違ってくるような気がしますが、ヴェブレンの生きた時代においては、こういう分析が成り立ったのでしょう。

そして読み手に説得力を示せたので、センセーションを呼び起こしたのだと思います。

その有閑階級は、生産的労働はすべて家臣や召使いに任せ、自分は誉ある閑暇を楽しむことがその社会的義務になっていたのだといいます。

この階級は人目に付くようなでばでばしい消費=衒示的消費をしていたのだといいます。

そのために、彼らは私有財産の保証、契約の履行、金銭取引の便宜、既得権などを保証するような立法や慣例を作るのだといいます。

原始未開社会においては、学者は同時に魔術師であり、占い師であったのです(ex.ルターやメランヒトン)。

超自然的な力を理解し、そのような力と人間とを媒介する機能を営むのです。

学者は、衒示的消費を営む人たちの一形態であったので、産業的実用的知識は尊ばれず、ひたすら「古典」が尊ばれていたことをヴェブレンは嘆くのです。

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やはりヴェブレンにとって学者は、世の中を変革するためにあるというモラルであったのであり、それを怠っている姿には耐えられなかったのでしょう。

私も同じ立場であるので、ヴェブレンに共感します。

またヴェブレンは、勤労者と支配的有閑階級の分化が起こっていた帝政ドイツを批判するのです。

半封建的君主制国家であり、重商主義的経済組織がプロシアから受け継がれていたからです。

そのほぼ同じ形態であった日本にも危惧の念を注ぐのです。

当時のアメリカの経済を憂えていたヴェブレンは、その内容にもやはり目を向けるのです。

アメリカでは、産業過程の操作は、すべて利潤投資の原理によって動く、企業の手中に握られていました。

そして企業は主として投資に対する利潤を得ようという意図によってではなく、むしろ生計を立てようとする意図によって経営されていた。

ゆえに、企業者の主な関心は一定の産業過程の古い形の管理や規制からいう有利な仕事に対する機微な投資の再配分へと移っていく、ということですね。

それは20世紀の後半も、そして今も変わらぬ状況ですね。

いい製品を持つ会社が市場から大量に低利の資金を調達して、一刻も早く利益を上げ、さらに経営者は莫大な報酬を得て、やがてはその会社を人に売ってお金持ちになる、ということしか考えていないですからね。

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正反対とまではいきませんが、日本の企業者とはやはり違いますね。

ゆえにいい製品が作れるかどうかも、企業者によるとしか言いようがありません。

こうならないように経済を握る人たちに読んでもらうために、またそうではない社会を望む人たちを多く作るのが目的にこういうことを書いた本を出したのでしょう。

マルクスにぞっこんになってしまった人は、マルクスが措定した「原始共産制」に移行することこそが人民を幸せにできると考え、今ある国家を転覆してまで社会主義国を樹立することまで考えていたようですが、ヴェブレンはマルクスに影響を受けながらも、具体的な当為は語っていないのですね。

生産的な労働を軽蔑しているとか、衒示的消費を有閑階級はしていた、ということをヴェブレンは書いています。 そういう思考行動になるのは私は信じれません。

ある本の中に、「見栄えをする人は、自分に自信がない人」ということが書いてありました。

しかし衒示的消費を有閑階級はしていた、ということはやはり見栄えを第一にしていたのが分かります。

どうしても見栄えは私はしようとは思いませんね。

自信があるからでしょうか?

よくわかりませんが、当時の、そして今の有閑階級は自信がないからでしょうか?

そこは短絡的な結論付けはやめておきますが、そういうことをして心が虚しくなるようであったら心を見つめなおすことが必要ですし、また別個にこの階級の心理分析も必要であることが分かります。

しかし、このような階級分化がいいのか悪いのかはわかりませんが、社会全体にとって悪影響が損じるならば、その対策を取り、よくなるように働きかける行動をしなければなりません。

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ソースタインヴェブレン

しかしヴェブレンの立場に立って読むと、やはり有閑階級はマイナス的に思えてきます。

しかし、全部の有閑階級がそういう思考行動様式になっているとは思えないですね私は。

この有閑階級に属する人が、こういう本を読んだときに、「自分の行動を改めよう!」と思い具体的な行動に移す人もいるでしょう。

世のため人のために。

「お金に価値はない。使う人間に価値がある。」という私の好きな言葉がありますが、そういうモラルでいる有閑階級の人間もいます。

代表的なのはロバートキヨサキですね。

彼は自分の総論的なお金持ちになる手法やモラルを本に出して惜しげもなく公開しています。

ただし積極的に勉強し、行動することができなくてはいけない、と言っていますが。

ヴェブレンの生きた時代とは違って現代はだれでも簡単に企業のできる時代であると思います。

ヴェブレンの書いた本のメッセージはやはりもてる者ともたざる者とどちらに比重を向けて書いたかといえば、やはりもてる者へでしょう。

誰でも簡単に起業できる時代になった現代には、やはりヴェブレンのメッセージはかなり多くの対象が広がっているのは明らかです。

そのことにピンと来た人は是非ともこの本を読んでほしいです。

●この本は以下からどうぞ。

ヴェブレン

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ヴェブレン


ジョンケネスガルブレイス 『満足の文化』

2016-05-21 00:47:42 | アメリカ経済

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この本は、アメリカ社会に対する警句が語られている。

こと日本も、同じ民主国としてその内容について熟知していなければならないだろうと思われる内容を見ることができる。

アメリカ社会に対する警句でも、日本も同じ歴史を歩んでしまう危険性は充分にあると私のは思われて仕方なかったです。

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この本は、というかガルブレイス氏は、他の本でも決してああすべきであるとか、こうすべきであるという当為は語らないのですね。

ですが読み手が、その本の内容から当為を導き出せることを願います。

他の人はどう考えるかわかりませんが、この本は現代の大衆社会の弊が分かると思います。

現代は、ガルブレイス氏の大ベストセラーになった本のタイトル『豊かな社会』と同じように、すでに満ち足りた人の多い社会になりました。

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ガルブレイス

そういう社会では、その多数の人たちの信念と少数派の信念とは違うのですね。

その少数派の信念は、「目先の快適さにここ心を奪われることから生じる長期的な不安を抱えている」のです。

そういう考え方を私は維持したいと思いました、この本を読んで。

80年代のアメリカにおいて、「自分自身の所得を守るためには他人がより大きな所得を得ることに寛大でなければならない」という緒言がまかり通っていたようです。

これはいいでしょう。

しかし、他方において「貧困層や中間層を救うためには金持ちに対して減税をしなかければならない」という言葉が流布されていたようです。

そこでレーガンが大統領になったときに、富裕層の大幅減税がなされたようです。

81年には、それまで70%だった累進課税が50%になり、そして86年には28%にもなったようです。

富裕層を優遇すれば、そのおこぼれの間接的効果で貧困層が恩恵を受ける、という言葉が流布されたのです。

しかし、その大幅減税によって恩恵を貧困層が受けることはなく、そして格差はさらに広がったのです。 それは、前に書いた『富と貧困の政治学』のブログに詳しいですので確認してください。

実際は、恵まれた人々の生活水準と快適さはこの階級によって支えられているのです。

大規模で優秀なスイスの病院は、外国人の従業員がいなければ衰退、崩壊してしまうようです。

しかし、その外国人は選挙権を持っていないですし、賃金等の要求もしないのです。

退屈で評価の低い仕事は、貧困層によってなかなわれます。

安価な労働力に下層が応じているがために都市の福利が快適水準に保たれているのです。

貧困層はフードスタンプや福祉や児童手当によって生活をぎりぎりにしている人たちがいます。

そのことによって、下層の人間の上昇運動が阻まれた、とガルブレイス氏はたいていますが、私はそうかな、という気がします。

そういう安価な労働を提供する派遣の会社の事務所に働いたことがありますが、そういう人たちは自分から率先してそういう仕事をしていましたし、それなりに生きがいをもってしていました。

しかし、人との心の交流を自らしようという気概は感じれなかったですし、そういうメンタルであるからこそ、今のままでいいという感情が優先しているがために、上昇志向など初めからないのですね、こういう安価な労働に自らしている人たちは。

ですからそういう内面にまで、政府の役割を期待するのはやはり間違いでしょう。

しかし、恵まれた人たちは、自分の子供がが私立の学校に通うために、そういった金に使われないように主張するのですね。

「選択の自由」「意志の自由」「公的活動の賢明なる民営化」こう言った言葉を前面に掲げて。

そして、コストのかかる政府を機能を果たさない重荷とみなすのですね。

しかし私ならもしアメリカに住んだとしたら、どう思うかわかりませんね。

アメリカは日本と違って物騒な世の中ですから、やたらめったに外国人と友人になったりすることはするかもしれないですし、状況によってはしないかもしれません。

そうなると利害が違ってきますから、やはり自分の身を守るために、こういう税の使い方に反対するかもしれませんし、誠意をもって賛成するかもしれません。

森永卓郎氏は、100億も資産のある人に対して、「一生使わないお金を塩漬けにしていないで、その一部を社会のために出したらどうかといいたいです。」ということを書いておられましたが、そのことに私は賛同しました。

しかし実際にアメリカに住んだら状況は変わってくるのでしょうか?

英国のロイドジョージが、国民に租税措置や医療援助、失業補償を課すことによってそれまでの陰鬱な資本主義を救ったことを忘れてはいけないでしょう。

もちろん無制限ではないですが、そういった補償は必要でしょう。

恵まれた人たちは都会の高級アパートにおいてドアマンを雇ったり、警報システムを備えたりしています。

第二次世界大戦直後は、世界に冠たる平等国家だったアメリカはこうなってしまったのか!と嘆かずにいられませんね。

最近のアメリカでは、やはりカレルヴァンウォルフレン氏も指摘しているように、軍産複合体が重荷になっているようです。

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これもまた大衆社会の弊の1つでしょう。

その軍事支出は、賃金、利潤、調査機関等への補助金となり、多数派の相当部分の所得の維持増大につながっているのです。

また、大きな脅威からのしっかりと防御するためというプロパガガンダも流布されているのです。

そして、軍事や兵器生産体制が自らを永続させようという力によっても維持されているのです。

この勢いを減作していくのは困難なことです。


中国の朱鎔基は1200人中300人のリストラを断行しました。

「部」や「委員会」も40から29にまで減らしました。

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朱鎔基

のみならず、浦東開発計画を成功させ、中国版の不良債権である三角債問題も解決、97年にアジアをおそった金融危機の際に朱鎔基は「中国は断じて元の切り下げはしない!」と毅然とした態度を示し、その結果インフレは鎮静化し経済発展の軟着陸に成功したのです。

このような朱鎔基のような辣腕政治家をアメリカは待たなくてはならないのでしょうか?

自分でこのような動脈硬化は政府組織だけでなく、企業にも当てはまります。

現代の企業ないし、公的機関には組織自体の知性と権限があり、それらの知性と権限は指令する立場にあると自他ともに認める人々の知性と権限とはあまり関係ないのです。

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大組織は目標が共通です。

しかし抵抗したり、異議申し立てをするのは好ましくないものと思われるのです。

その通りですね。

しかしわずかながらもそういう抵抗などをする人間はいますし、必要でもあります。

やはり間違った状態のまま進んでは、その修正がきかなくなってしまいますし、最悪の場合、その組織が転覆してしまうでしょうからです。

アメリカ企業の、アメリカ市場や世界市場での威信の低下は、やはりどんな大組織にも潜む動脈硬化の弊害によって起こっているとガルブレイス氏は言います。

そういう弊害がどの組織にも潜んでいるわけですから、やはり会社組織に属しているだけで万事OKというわけではないことは明らかでしょう。

かつて世界市場を牽引してきたアメリカが、今や世界最大の借金国家になってしまったのです。

やはり企業が製品開発に渾身せずに、その長たちがマネーゲームに興じたからですね。

またデフレは、一般の市民にはマイナスになります。

モノの値段が下がれば、そのスパイラルとして賃金は下がり、失業者も増えるのですから。

しかしその金融を操る政府の人たちが、それでもデフレをやめないのは金持ちの利害を代弁し、有利になるようにしているからですね。

やはり言論として、デフレはダメと言っても、そのようになるかといえばそんなことは絶対にないのです。

一般国民の利害を必ず代弁する政策がとられるとは限らないのです。

ですから、どのように政策がとられようが、自分が大丈夫なようにお金について勉強し、そうなるように行動しなくてはならないでしょう。

ロバートキヨサキが、どの著作でも書いているように、「自分がお金持ちになるように政治家に期待するより、勉強して自分がお金持ちになる方が早い。」ということです。

そのことを思い出してしまいました。

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ロバートキヨサキ

戦後時代では、政治に携わる人たちと一般国民の利害が一致していたがゆえに、所得が平等であったのですが、時代を経るごとに利害が不一致していき、格差も開いていったのです。

ガルブレイス氏が以前に書いた『不確実性の時代』という言葉通り、時代はあまりにも錯綜してしまい、予見がかなり難しいですし、不可測の事態もいつ起こるかわからないのです。

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自分の思いや要求を政治家に頼むのは無理です。

これは何も政治家が無能といっているのではないのです。

託せば、それで自分の思うように社会が良くなるというような単純な社会ではなくなったということです。

あまりにも複雑であり、単純に働き稼げばいいという時代ではなくなったということですね。


●この本を読みたいかたは以下よりどうぞ。
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満足の文化 (ちくま学芸文庫)

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◆関連記事

ケヴィンフィリップス 『富と貧困の政治学』


ジョンケネスガルブレイス 『よい社会』



小此木啓吾 『視界ゼロに生きる』

2016-05-15 19:01:13 | 心理学

以下のサイトは、あらゆる本、食品、飲料、美容製品、家電製品、パソコン、ソフト製品、乗用車、バイクとあらゆる日常で必要な製品が網羅されているサイトです。

買ったもの値段の3%が還元されて、それがこのサイトのモノを買えます。

また、エステなどの美容サイト居酒屋、バー、レストランなどあらゆる飲食店が通常の半額で利用できて、それも最低2%以上の還元率でポイントとして貯まり、それがこのサイトのショッピングで使えます!

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例えば、あなたが会社の飲み会で、このサイトの飲食店を使い、2万円を飲食代で使い、そのうちの2%(=400円)が還元され、それがこのサイトのモノを買えるのです。

これほどの凄い還元率のサイトは知りません。 これほどの凄いサイトは前代未聞です。

このサイトを使わずに、これからの生活を送れますか?

使いたいなと思ったら、すぐに使いましょうね!




この本は非常に現代人の警句になる本であると思います。


小此木氏によれば、現代社会においては、生活環境の変化に伴うもろもろの新しい適応パターンをどれだけ即席に身に着けるかが生活上の最も基本的な必要性になった。

生活環境は、刻々急激な変化を遂げ、生活システムも次々に変わっていく。

未知の現実が次々に生み出されるのです。

これで、一定の予測観念の基づく適用様式の準備が間に合わなくなっていくのです。

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この本が書かれた82年にはすでにその兆候を小此木氏は読み取っていたのでしょう。

当時の50代の人は、「職場での成功、自分の仕事に対する評価が良いときに生きがいを感じて」いたようです。

そして当時の20代の人は、「会社の自分も大事だが、マイホームも自分も大事。趣味やレジャーも楽しむ自分も大事。どれかを犠牲にしてどれかだけというような考えはしない」ということですね。

こういうジェネレーションギャップは存在し、今もそれは存在していますね。

私も、どれかを犠牲にしてどれかだけというような考えはしませんね。

戦後直後の世代の良き妻の内容は、「ある特定の男のひとと結婚して、その間に子ができて妻であり、母である自分を選び、ほかの可能性を切り捨てる良妻賢母のひと」が理想だったようです。

しかし、子が成長し独立をすると、その役割が終わったと感じ、中年期になると自我が空っぽになってしまうようです。

こうならないように、小此木氏は、1つの価値観にとらわれずに、あれもこれもという選択肢を多くしろという生き方をすすめているのです。

本当の自分の気持ちや願望を生き生きと体験し、発揮するような生き方が望ましいのではないか、ということですね。 私もそれには賛同します。

この本の80ページに書いてある「自分の心の中に自分がこうありたいと思う、ごく内面的な、自分だけに通用する一定の目標や自己像を作り上げる」ことが大事なのです。

しかし、そういう自己像がいいからと言って、いきなりそういう生き方にチェンジするのは難しいものかもしれません。 83ページにおいて、そういう生き方を身に着ける途上で、 「かえって裸の自己愛が拡大してそれしかよりどころがないまま暮らしているために、その自己愛が傷ついたり破綻したりして不適応に陥る人が目立つようになった」ということです。

私はそういうことを体験していないがために予想もできないことですが、これまで一筋でそれだけをしてきた人間が、あれもこれもという生き方をしてくのは難しいのかもしれないですね。

これまで米食だった人がパン食に変えるようなことなのでしょうか?

しかし、その「1つの価値観だけで生きていく」人生設計はもう通用しなくなってます。

これまでの日本は、会社に人生をささげて働き続ければ、退職金がもらえて、年金ももらえ死ぬまで安泰に暮らせる社会でしたが、そういうことではなくなっているのです。

アジア、アフリカの多くに国が産業で勃興しているがために、物作り大国の日本の一人勝ちができない状態になったのです。

しかも、日本人のほとんどは、ほしいものはすべてといっていいくらい買いそろえてしまい、需要が低下しているのです。

そのような社会で1つの業者に長年働き続ければ、一生安泰などということは無理です。

そういう社会においては、やはりいろんな価値観を見出し、そこに適応させていくのが望ましいと思いはばかりません。

いろんなビジネスのメルマガ著者やこの有名なロバートキヨサキもそういうことを指摘しています。

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ロバートキヨサキ

会社に勤め続けていれば安泰だ、という考えを捨てろ、ということですね。

私もそん考えに賛同ですし、会社だけに頼らないように行動しています。

1つの価値観にとらわれずにいろんなものに価値を見出すほうが、未来は明るいなと思います。

一生涯続けていけるような趣味を持つこともすすめたいですね。

それを持つと非常に生活が生き生きとすることは私の経験からも明らかです。

その選ぶ際に、人と比べてどうかではなく、自分の心から欲するものを趣味として選ぶべきである、ということですね。

この小此木啓吾氏が発表した現代の新しい人類類型として「モラトリアム心理」というものが提示されましたが、これが意外に大きな波紋を呼ぶのです。

その分析が、非常に多くの人の心をとらえたのです。

非常に説得力があったからでしょう。

その「モラトリアム人間」の定義は、

1. 深く人間関係にかかわるのを避ける
2. 人間関係を一時的、部分的に関わる
3. 人間との関係を近づいたり離れたりを繰り返す

そういう類型なのです。

非常に説得的ですね。 全部が全部そういう人ばかりではないですが、昔に比べてそういう人が増えていることは間違いありません。

なぜそうなのかといえば、社会が便利になり、車、バイク、エアコン、AV機器、湯沸かし器等々ができて、わざわざ我慢しなくても人に頼らずに生活していけるようになった。

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それがゆえに、わざわざ多くのひとと接しなくてもよくなり、自分の本当に気に入った人たちとだけ接すればいい、ということでしょう。

しかしこの現実は哀しいですね。

人間なのに人間と避けて生活していく人が増えていくのは…。

私はいくら便利になっても、多くの人たちと接していきたいと思っています。

自分のことを完全に客観視することはできませんし、傍らで見ている人に観察されれば、私にもモラトリアム的な部分はあるでしょうし、人は知らずのうちに外部からの影響を受けながら生活しているのでやはりそういう部分はあるでしょう。

しかし、そうなりたくないと必死に思い行動していけば、類友のことわざ通り、そういう人間たちといつまでも親交を深めることができると思います。

事実私には、小学校から始まって大学時代、社会人時代の友人ともいまだに親交を交えています。

しかし、モラトリアム型の人間が、社会の変化につれて、多くなっていくことは間違いありません。

この本は、そのための準備をするための処方箋になると私は思っています。

興味の出た方は読んで、知的武装をしておくことをおススメします。

この本は以下よりどうぞ!

視界ゼロに生きる―ソフトな自我の効用 (1982年)  

 

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視界ゼロに生きる―ソフトな自我の効用 (1982年)


小此木啓吾氏の本の紹介

シゾイド人間

モラトリアム国家、日本の危機


ケイタイ、ネット人間の精神分析


あなたの身近な困った人たちの精神分析

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