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かつて80年代に、日本が輸出において大きな黒字を記録し、アメリカ国内の産業が大打撃を受けて、その日本のいき方の内容が不当であるということを論じた本である。
こういうたぐいの本は私も大学時代に多く読みました。
その趣気を同じくする論者として飯田経夫、ポールボネ、そしてこのビルトッテンが挙げれるでしょう。
アメリカ企業やマスコミは、日本は閉鎖的で、難しい国であるという印象を付けている。 アメリカは、自由貿易を建前としては掲げながら、日本に対しては管理貿易をすべきというリビジョニストは矛盾しているのです。
日本の社会制度や慣習にまで口をはさんでいる構造協議は内政干渉に等しいですね。
なぜアメリカが赤字になってしまうのか？
答えは明白です。
アメリカの製品に競争力がないからです。
この本が出された当時、日本の輸入車の90%はヨーロッパ製であるといいます。
しかし、この著者のビルトッテン氏に言わせれば、流通機構を変革しても比率は変わらないといいます。
日本の車メーカーはアメリカ市場向けに左ハンドルの車を開発しました。
そして日本の日用品メーカーは、アメリカの大きな住宅向けに大きなサイズの冷蔵庫を開発しました。
しかしアメリカのメーカーは、日本向けにこういう製品開発をしてこなかったのです。
アメリカのソフトウェアメーカーは、英語しかサポートを書かないのだといいます。
しかも自国内で最も多く使われているコンピューターでしか稼働しない製品開発しかしないし、価格や販売条件を日本に一方的に押し付けていたのだといいます。
しかもアフターサービスも悪い、ということです。
これでは、その輸出先の国の側を考えて製品開発をしてきた日本に勝てるわけはありませんね。
また日本の産業が華やかなりし頃、ソニーのコロンビア映画を買収したとか、三菱地所によるロックフェラーセンター買収ということが、日本がアメリカの魂のよりどころを奪った、という批判を処せた識者がいましたが、それも不当であるといいことが分かりました。
上手く立ちいかないアメリカの映画産業発展のために、資金提供をしてくれた、というのが正当であるといいます。
また、ファイアストンをブリヂストンが買収、CBSがそのーの傘下に入りましたが、実際は日本からの投資で産業をよみがえらせ、アメリカ人を助けているのが正しいといいます。
そもそも、なぜアメリカが長期的な視野に立って企業を運営できないのか？
それは四半期主義にあるといいます。
アメリカの経営者は、三か月単位で企業戦略を考えているのです。
アメリカの上場企業は、資金調達を主に株主に頼っているので、経営者は株主の利益を優先させているのです。
株主の利益を上げた経営者は有能で、下げた人間は無能と烙印をおされ首になるといいます。
こうなると、M&Aやリストラクチャリングで会社の売買だけで手っ取り早く収益を稼いだほうがいいということになります。
この本が書かれた1990年には、社長と平社員の給料の差は数十倍になっていたといいます。
これでは、自分がどんな一生懸念働いても得をするのは経営者ということになり、ばかばかしくて働けないでしょう。
日本的雇用の最大の特長は、1つの会社に長くいることにより、多くの分野を経験し、トータルな責任を持つ社員ができる、というところにあります。
しかし、アメリカの経営者は、いい製品を持つ会社が市場から大量に低利の資金を調達して、一刻も早く利益を上げ、さらに経営者は莫大な報酬を得て、やがてはその会社を人に売っておお金持ちになる、ということしか考えていないといいます。
これでは、日本の製品にかなうはずはありませんね。
この本が書かれた90年からかなり経ってアメリカはさらに格差が拡大しています。
今のアメリカはリュシフェリアン(悪魔教を信じる人たち)によって政界を牛耳られています。
リュシフェリアンは、テクノロジー、産業、軍事、金融を独占し、「人類たちは自分たちの所有物であり、家畜同様に扱って何が悪い！」と本気で信じているのです。
であるからこそ、こんな国民を搾取しておきながら、自分たちはハイパー金持ちの生活を享受しながら、それを止めようとはしないのです。
その為政者たちとアメリカのトップ企業のCEOとは結託しているのは明らかにされています。
その為政者たちとアメリカのトップ１００の企業のCEOの年収は、その会社の従業員の実に１０００倍になっているようです。
これではますます赤字が拡大していくことは間違いありません。
それでもやはり収拾がつかないために、日本に構造的な協議を押し付けられたのは周知の事実です。
日本の「構造改革」は1993年頃から始まりました。
構造改革とは、要するに日本の経済構造は極めて閉鎖的で前近代的だ、この特殊で後進的なシステムによって日本企業は保護されており、自由競争をしていない。
だから、自由で公正な市場競争をするような経済構造に変えなければならない、ということでした。
これは明らかに、アメリカの押しつけであったことは明らかです。
日本はアメリカの属国である、というジャーナリストは日本はもちろん海外でも多くいます。
その属国よろしくアメリカの批判をすることなく、日本のマスメディアやジャーナリズムもこれに一斉に唱和しました。
確かに規制撤廃や規制緩和によって、安価な海外製品も輸入され、日本の物価は下がりました。
そのために、日本の企業は激しいコスト競争にさらされました。
コスト競争の結果、賃金が下がり、派遣やアウトソーシングのような不安定な雇用形態にかわり、日本型経営や日本型雇用は崩れていったのです。 そして周知のように日本も格差社会に突入していたのです。
90年当時日本は世界にまれにみる平等社会だったのに…。
日本も株主資本主義に入りました。
会社は株主を儲けさす道具になってしまったのです。
これだけの、批判があるにもかかわらずアメリカは良き製品を開発しようとはしない。
それもやはり不可思議に思う事実ですが、それを探っていくとアメリカのDARPA(国防高等研究計画局)にいきつきます。
アメリカの軍事部門は当然DARPAの傘下に入ってます。
ヨーロッパの多くの国もです。
その軍事機密に関しては、民間に流れることを法律で禁止しているのです。
その法律ゆえに、民間部門はお粗末な製品しか作れなかったのです。
そのDARPAは、先のリュシフェリアンの一味です。
リュシフェリアンは先天的に劣った人類のほとんどを家畜化して何が悪い、という世界観で生きているのです。
このようにするのは、そのような技術が民間に広まってしまっては、闇の権力の目的である人類を家畜化できなくなってしまうからですね。
このDARPAによって、人類を救う技術は葬り去られてきてしまったのです。
アメリカは当然DARPAによって支配されているのです。
だから民生品の良いものはアメリカは作っても世に出ずに終わってしまっているのだということがベンジャミンフルフォードの『闇の支配者に握り潰された世界を救う技術 現代編』に詳しいのでそれも参考として読んでいただきたいです。
でも、理由はそれだけではないので、日米の貿易云々について、「経営の違い」を中心にして知っておくことは非常に重要であると思います。
その内容について毅然とした態度でいることは大事なことです。
この『日本は悪くない』は、その理論武装として格好の本であると確信しています。
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