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1ダースはやって来る!? 次の天罰は何だ! part 1

2020年12月03日 06時07分38秒 | 日記

1ダースはやって来る!? 次の天罰は何だ! part 1

<picture>1ダースはやって来る!? 次の天罰は何だ! part 1</picture>

 

2021年1月号記事

 

1ダースはやって来る!?
次の天罰は何だ!

 

令和の時代に入ったが、天変地異や疫病などは収まらない。

古来、「神意」の現れと考えられてきたこれらの災いを、今、どう受け止めるべきか。

(編集部 河本晴恵、竹内光風)

 

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1ダースはやって来る!? 次の天罰は何だ! part 1



今年、世界を襲った中国発・新型コロナウィルス。コロナ再流行が指摘された11月中旬、菅義偉首相は来日した国際オリンピック委員会のバッハ会長に、「人類が新型コロナウィルスに打ち勝った証し」として、来夏の東京五輪開催の決意を語った。



コロナは終わらない

しかし、日本神道の中心的な神である天照大神の見立ては厳しい。9月に大川隆法・幸福の科学総裁が収録した霊言「天照大神よ、神罰は終わったか。」で、天照大神はコロナ感染について「終わりには向かっていない」とした。その後、ヨーロッパでも再ロックダウンが相次ぎ、世界的な第二波がやってきている。

第二波は、大川総裁が5月に行ったリーディング「夢判断」で警告されており、「もう一段すごい壊滅的な第二波」になるとも予想されていた。欧米の死者数の増加から、変異ウィルスの"強毒化"もあり得ると考えられる。



親中派が天罰を呼び込む

中国は「コロナは収束に向かっている」と称するが、コロナウィルスが中国発の生物兵器である可能性も高い。ノーベル賞受賞者の大村智・北里大特別栄誉教授は、遺伝子配列が4カ所エイズウィルスと同じであるとして、「人工的に作られた」可能性を強く指摘する(*)。

複数の霊人が降ろした霊示では、日本が「対中で厳しい姿勢を取り、企業の脱中国を促す」ことを望んでいた。しかし実際はその逆で、中国との関係の復活を目指すばかり。アメリカ大統領選は最終決着がつかないが(11月19日時点)、後述する通り、日本の親中外交は外交・国防上の重大な危機を呼び込みかねない。

(*)月刊「致知」2020年12月号

 

 

Book

菅政権の発足直後天照大神が語ったその見通しとは。

 

天照大神よ、神罰は終わったか


『天照大神よ、神罰は終わったか。』
大川隆法 著

幸福の科学出版

Amazonにて購入

 

次ページからのポイント(有料記事)

台風は神意を伝える

対中外交は判断ひとつで命取りに

Interview もはや中国国内でまともなビジネスなんかできない - 渡邉哲也氏


中国の月面無人探査機が月への軟着陸に成功

2020年12月03日 06時04分52秒 | 日記

中国の月面無人探査機が月への軟着陸に成功

<picture>中国の月面無人探査機が月への軟着陸に成功</picture>

 
19年に着陸した嫦娥4号のイメージ。写真:Alejo Miranda / Shutterstock.com

《ニュース》

中国の月面無人探査機「嫦娥5号」が、月への軟着陸に成功したと、新華社通信や国営中央テレビが伝えました。

 

《詳細》

嫦娥5号は、月の表側の北西部の「嵐の大洋」と呼ばれる地域の近くの火山「リュムケル山」に着陸。周辺の土壌サンプル約2キロを採取して地球に戻る予定です。試料の持ち帰りに成功すれば、中国としては初めてとなります。

 

中国の月探査機は、2013年に嫦娥3号が月の表側に、19年には嫦娥4号が裏側に着陸を成功させています。

 

習近平指導部は2030年に「宇宙強国」としてアメリカに対抗する目標を掲げるなど、宇宙開発に力を入れています。中国の宇宙開発局トップの張克倹氏は19年、「10年以内の有人月探査」「月面に研究用基地を建設」などの計画があると明かしています。

 

中国は火星探査にも踏み出しており、今年7月に初の火星探査機「天問1号」を打ち上げています。同機は21年2月に火星の周回軌道に入り、5月に着陸予定。火星の地質や気候などを調査する予定です。


台湾有事を想定し、アメリカの台湾支援を求める 米超党派委員会が報告

2020年12月03日 06時01分45秒 | 日記

台湾有事を想定し、アメリカの台湾支援を求める 米超党派委員会が報告

《ニュース》

米議会の超党派委員会である「米中経済安全保障再考委員会」は1日、中国が台湾統一に動く可能性があるとして、アメリカは台湾を支援すべきであるといった内容を盛り込んだ報告書をまとめました。日本経済新聞が同日、報じました。

 

《詳細》

報告書では、中国が香港国家安全維持法を制定したことについて、「中国の指導部が既存の約束などを気にせず、政治的目的を目指すことを示した」「アメリカによる長年の台湾政策の変更や、中国の台湾統一がアメリカの安全保障上の利益に与える影響に関する議論の緊急性を浮き彫りにした」などと明記。

 

その上で、アメリカの事実上の大使館である「アメリカ在台湾協会」のトップの人事をめぐり、国務長官が指名し、上院の承認を必要としない従来のやり方を改め、大統領が指名し、上院の承認を必要とする法整備を求め、他国の大使と同様に扱うべきであるとしました。


アルメニアが実効支配してきた地域をアゼルバイジャンに返還

2020年12月03日 06時00分11秒 | 日記

アルメニアが実効支配してきた地域をアゼルバイジャンに返還

<picture>アルメニアが実効支配してきた地域をアゼルバイジャンに返還</picture>

 

《ニュース》

紛争が続いていたアゼルバイジャンとアルメニアは、11月9日の停戦合意に基づき、アルメニア側が実効支配してきたナゴルノ・カラバフ地域周辺のラチン県のアゼルバイジャンへの返還を行いました。

 

《詳細》

同じく返還対象とされていたアグダム県とカルバジャル県は11月に返還されています。今回のラチン県の返還で、紛争は一旦区切りがついた形です。

 

アゼルバイジャンのアリエフ大統領は国営テレビで「ラチン県が占領から解放された。歴史的な出来事だ」と演説しました。

 

一方のアルメニアでは、事実上の敗北を受け入れたパニシャン首相の退任や、停戦合意の破棄を求める野党や民衆が抗議活動を続けています。