「中国がしかける世界戦争──放たれた仮想敵用強力応用ウィルス──」「Googleはなぜ中国に魂を売ったのか？」 「ザ・リバティ」2月号、12月25日発売
2020.12.23(liverty web)
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中国・武漢で、新型コロナウィルスの感染が初めて確認されてから、早1年が経つ。世界各地で感染の波が引いては押し寄せ、経済は疲弊。政治も大混乱し、米大統領選をはじめ、各国の政治地図がかなり大きく塗り替わりつつある。
しかし未だに、「新型コロナウィルスがどこから来たのか?」という根本的な問題が闇の中、いや、闇に葬られつつある。多くの人が「コロナは自然発生だろう」と漠然と思い、「それ以上は問うべからず」と、発生源に関する議論を行うこと自体タブー視する空気さえある。
とはいえ、あまりにも不自然な点が多すぎる。最初に集団感染が発生した武漢の海鮮市場の近くには、コロナの研究も行っていた「ウィルス研究所」があった。この"偶然"は、うやむやにしていいものではないだろう。
そしてさらなる謎もある。なぜ、欧米と日本をはじめとする他の地域とでは、これほどまでにウィルスの感染力・強毒性が違うのだろうか。この「ファクターX」問題は、解き明かされていない。
【第一特集】中国がしかける世界戦争──放たれた仮想敵用強力応用ウィルス──
12月25日に全国の書店で発売される「ザ・リバティ」2月号の第一特集では、そうした真相に迫る。コロナは、やはり中国が開発したウィルス兵器だった。そしてさらに、中国は種類が異なる複数のウィルス──もっと言えば、仮想敵用の強力応用ウィルスを作り、各国に撒いたのだ。
「武漢の研究所から漏れた直後に、軍の生物兵器専門家を現地に派遣して、証拠を全て隠滅した」
「最初の武漢発のコロナウィルスとは違う『D614G型』が欧米やインドなどで流行しているが、このウィルスの感染力は飛び抜けており、他の多数の『変異種』とは明らかに異なる」
「世界中の遺伝子情報を集める中国は、『民族と人種別の生物兵器』に力を入れている。民族・人種別の生物兵器を開発している可能性が高い」
本誌では、こうした事実を裏付ける数々の証拠に加え、生物兵器・国際政治の専門家の指摘を紹介している。
中国はウィルスを用いて、「世界戦争」を仕掛けている。本記事では、その真の狙いについても斬り込んだ。
【第二特集】Googleはなぜ中国に魂を売ったのか?
本誌2月号の第二特集では、多くの人が実は疑っていた、「禁断の同盟」に斬り込んだ。世界最強のIT企業グーグルと、中国共産党との関係である。
前号の1月号では、グーグルが、保守的なコンテンツや上記のような「コロナ=中国責任論」を陰日向に検閲している実態を伝えた。その検閲のやり方は、単なる「トランプ嫌い」では説明できない。実は米軍トップも、グーグルが人民解放軍に間接的に協力していることを懸念する発言をしているのだ。
グーグルと言えば、2010年に中国市場から撤退したことで有名だ。当時、その決断に拍手を送った人も多いだろう。あの「言論の自由」を象徴するかのような企業が、なぜ──。
中国の工作員がグーグルの経営幹部となった不思議な経緯、そして、グーグルと中国との、宿命的な親和性とは──。
今や生活になくてはならないサービスの背後にちらつく、中国の覇権戦略を垣間見る記事となっている。
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