変化する米国の若者たちの原爆感。

イギリスのYouGov という調査会社が、最近のアメリカ人の原爆に対する見方について、興味深い調査結果を公表している。YouGov で検索すれば、その記事を見ることができる。



まず、原子爆弾の発明をあなたは良いことだったと思いますか？それとも悪いことだったと思いますか？と聞いた。結果は、６２％が悪いことだった。良いことだった、の回答は２０％。１９％が「わからない」というものだった。

記事は、以前の調査では半数近くが原爆の発明は、戦争の終結を早めたこともあり、良いことだったという回答結果であったといっている。

続けて、広島・長崎に投下した原爆について、聞いている。



質問は、「あなたは、アメリカが日本に２発の原爆を落としたことは、正しい決定だったと思いますか？それとも間違った決定だったと思いますか？」というもので、原文は、「Do you think the United States made the right decision or the wrong decision to drop two nuclear weapons on Japan? 」

結果は、４６％が正しい決定だった、そして２９％が間違った決定だった、というものだった。

ところが、この回答は年代別の結果を集計しているので、一概にアメリカ人の半数近くが原爆投下を正しいことだと考えているとも言えないようだ。



６５歳以上になると、何と６５％が正しい決定だったと答え、４５～６４歳のグループでも５５％が正しい決定だったと考えているようだ。

それよりも若い、３０～４４歳のグループになると、正しい：３３％、間違い：３６％とついに答えが逆転する。そして、その下の１８～２９歳のぐるーぷになると、３１％／４５％と、その差が更に拡大して、日本への原爆投下は間違いだと考える若者たちの割合が１４ポイントも大きくなる。

テレビに出るアメリカ人たちは決って、あの原爆のために、日米共に戦争の犠牲者を減らし、終結を早めることに貢献した、とせつめいしたものだが、それはあの国でそういう教育が徹底的に為されてきたためである。

そういう答えを口にしないと、アメリカ人というアイデンティティーが保てないからであった。

しかし、この調子でいくと、１８歳未満の若者達はこれ以上に原爆投下を否定するように育っていくことになりそうだ。

これもやはり、憲法九条のお陰なのでしょうか？　日本の平和憲法の為せる業なのでしょうか？