水に落ちた犬。叩いて楽しむ人、それを見て楽しむ人。

リオ五輪の４００ｍリレーの感激で、女子バドミントンのダブルス決勝の大逆転劇の興奮で、そして卓球という競技で郷土選手が大活躍した場面で・・・

いやぁ、日本はすばらしいくにだなとあらためて誇らしく思ったのもつかの間、芸能人が犯した性犯罪で世間は大騒ぎの様相を呈している。

芸能人の母子家庭で育った男が、息子を溺愛して育てて、何とかまともに成長したかに見えたが、全然まともではなかったようで、マスコミの伝える母子の昔を垣間見れば、これは昔からよくある話じゃないか、と思った程度だった。

木の母子に、古典落語の「唐茄子屋」でも聴かせてやれ、とそのとき思ったものだ。

ところが、母がお決まりの「謝罪会見」を開いたのをネットのニュースで見て、胃液が逆流しそうな嫌悪感を感じた。



「日本は、なんていやらしい国なのか・・・。」と思いたくなるような、記者会見だった。

すべてを映像で観る根気はないが、ニュースで様子を少し読んだだけで、日本人は前からこんなだっただろうか、と思いたくなるが、きっと前からかんな者だったのか・・・。

「水に落ちた犬を叩け」というのは南朝鮮の「性癖」だと思ってたが、昨日の記者会見はまさに「水に落ちた犬」とそれを歪んだ使命感に満ちたような態度で「叩く人」、そしてそういう光景を喜んで「観るひとたち」がいたのだった。

良識ある世間は、「フン、親ばかチャンリンだな・・・」と鼻で笑って済ませ、後は警察に任せればいいだけであったろうに。

安倍政権憎し、自称ジャーナリストたち

自分達に都合が悪いことは見ようとせず、ただ政権批判をするのがジャーナリストの使命だと勘違いしている、自称ジャーナリストがウジャウジャ目立ち始めてきた気がする。

　自称ジャーナリストのみなさん

彼らは、リベラルとか護憲派とか、平和主義者などと呼ばれているが、別の言葉をあてるとしたら、母国のことより他国のことを最優先で考え、母国を売り渡すことも抵抗がない「売国奴」ということになろうか。

　共産党機関紙より

安倍政権に打撃を与えるのが大目標だ、と公言して憚らないこの自称ジャーナリストは、先日の北海道、５区の補欠選挙でも候補者の後ろに立って、お決まりの反安倍ぶりをアピールしていた。

　左後ろには、共産党の使者

憲法九条守れ、を連呼したり、「戦争が始る」とか騒ぎ立てて人心を撹乱しようとする自称ジャーナリスト達は、「報道の自由」をしきりに訴える割に、それはどちらかと言えば、「都合の悪いことは、報道しない」自由を謳歌しているように見えてならない。

　支那の南沙諸島軍事施設

テレビ局の庇護の下、庭先でキャンキャン吼えるスピッツにも似たチョビヒゲの御仁も、自分がマスコミの正義だと言わんばかりに、公共のテレビ電波を使って印象操作に熱心である。

　番組を降板させられた！

北海道の補欠選挙で惜敗した候補の敗戦の弁は、「権力に負けた」だったそうだ。しかし、あれだけ騒々しい女性達が応援していた割には、予想以上に善戦したんじゃないでしょうか？



どれもこれも、見たくもない女性議員で、これでは良識ある選挙民なら一目見ただけで腰が引けるわ・・と思ったのに、わずか一万票差とは、惜しかったですよ。


ところで、「平和と安心」は繰り返し唱えることで達成できるものですか？

歴史戦最前線、「偏向報道の主犯者たち」

国連を舞台に歴史戦が繰り広げられているが、その実態はなかなか伝えられず、特に一般の国民は事態が深刻にならないと何が深刻なのかも理解できない状況である。

今更言うまでもないだろうが、国連とは英語で United Nations 、つまり Axis Powers に対する第二次大戦時の言葉で、それぞれ「連合国」「枢軸国」と訳される。日本語ではあえてUnited Nations を「国際連合」という呼び方をするが、英語では当時のままである。戦勝国連合ということも出来る・

しかも、国連憲章の53条には、第二次世界大戦で枢軸国側に立った国（特にドイツと日本）が侵略行動を行った場合には、安全保障理事会の議決に基づかずに強制行動がとれるという規定があり、また107条では旧敵国に対する行動については国連憲章に拘束されないという規定が依然として存在している。

つまり、日本やドイツは今でも連合国＝United Nations（国連）の敵国扱いとなっているという事実を日本の国民はあまり認識していない。

それどころか、国連というと、何か平和を維持する中立的な正義の組織のように誤解しているフシがあって、国連の専門機関のひとつ、ユネスコの世界遺産登録などというと、日本人はオシッコを漏らしそうなくらい大喜びしてしまうようだ。

まあ、フランスのタイヤメーカーが、星の数でレストランをランク付けしているようなものだと思えば分かりやすいだろうが、そんなものに一喜一憂しない姿勢がどれほど重要なことかを、我々は心に刻むべきではないかといつも思う。

その偏見に満ち満ちた国連からの要請で、日本に行って「意見及び表現の自由」の調査をしに来たのが、特別報告者ディビッド・ケイ氏というアメリカの大学教授で、日本の実態を『調査』した後、悪名高き外国人特派員協会で記者会見をして帰国したようだ。



外国人特派員協会とは、日本を貶める目的を持った特派員の集まりで、いわゆる反日文化人を招いては、その御託に聞き入ったり、最近では反日マスゴミを代表する、自称ジャーナリストを招いて、好き勝手に喋らせたりさせていた。



極左活動家・デイビッド・マクニール

自称ジャーナリストたちとは、TBSや朝日系列のお抱えのコメンテーターどもで、偏向報道を屁とも思わない連中である。



それを仕切るのは、例によってディビッド・マクニールという極左活動家であった。



今回来日したのが、ディビッド・ケイ氏で、会見を仕切るのがディビッド・マクニール氏。このところ、ショーン・Ｋだとかディビット・ケイだとかディビッド・マクニールだとか、似たような名前が飛び交って紛らわし要ったらありゃしない。

Youtube でディビッド・ケイ氏の会見を拝見できたのでサラッと観た。どうも来日してから、自称ジャーナリスト達の御託をいろいろ聞いてから、日本の外務省やら文科省やらで調査したようだ。



もともと、このケイ氏は米国カリフォルニアの大学にお勤めの「人権専門家」のようで、独自でいろいろ日本の現状は調べていた様子だが、会見を聞く限り、発言の端々に、かなり在米韓国人や、反日左翼団体の御注進火付け情報に染められていることが読み取れた。



『日本の教科書には慰安婦の議論がなされていないと聞いたので、文科省に聞いたところ、やはり慰安婦の記述は足りないと思った。』とか、『日本の教科書には政治的影響力が及んでいると感じた。慰安婦は、恥ずべき歴史である。この歴史を事実として、しっかりと教科書に記述すべきで、政治的影響力を及ぼすべきでないと思う。』などなど。

こういう事実を捻じ曲げることを何とも思わない輩が幅を利かせているから、カリフォルニア州にはあのおぞましい慰安婦像が建てられるわけだ。

最後の質疑応答のところは観ていて笑ってしまう。

あの新聞とは到底呼べない極左反日団体のビラ、琉球新報の自称記者が、焚き付けていた。「沖縄の市民運動への弾圧があります。沖縄の新聞２紙への弾圧もあります。」と。



平和団体だか人権団体だかの女性がギャアギャア取り止めもないことを叫んでいた。このオバサンどういうお方かとググって見たら、自分は看護士だ看護士だと強調していたが、実は極左半日ＮＧＯの事務局長らしく、昨年は東京の台東区の区長選挙に無所属で立候補して、1,339票で落選していた。(当選者得票数25,559)



　（垣内つね子　57歳　人権NGO事務局長）


終わりごろになって、夕刊フジの記者だという方が、強烈な皮肉を込めた質問をしていたのが面白かった。

　夕刊フジの藤田記者

曰く、「私の友人にケント・ギルバートという日本に４０年滞在しているアメリカ人がいるが、彼は日本はアメリカよりも報道の自由があると言っている。どう思うか。」

ケイ氏の答えは、「私はどの国と比べるという調査で来た訳ではないので、その質問には回答できない。」というものだった。あれだけベラベラ喋っていた人が、分が悪いとなると何も反論できないのには苦笑してしまった。

朝日新聞は、２年前慰安婦に関する誤報の謝罪会見をしたのだが、その後もネットでは英語版で何の反省もせず、相変わらずの誤報を垂れ流し続けているという。そして、国連を舞台に反日左翼集団が、相変わらず日本を貶める活動を展開しているという。

保守派の有志達も反論を続けているようだが、今ひとつの情勢のようだ。何より事実に基く真っ当な主張に労を惜しんではならない。また、的確な情報発信をして、もう少し日本の国民に実態を知らしめる努力を怠ってはならないと感ずる。

武器の音はしないが、これはれっきとした歴史戦である。

所詮、権力のお先棒担ぎ

日本の偏向報道の立役者のような自称ジャーナリスト、あるいは自称ニュースキャスターたちが、その番組改編という名目で、テレビ画面から消え去るそうで、これは大したことではないだろうが、少しは世のためにはいいことだと言えるのではないか。

その番組というのは、クローズアップ現代、報道ステーション、ＮＥＷＳ２３などで、堂々と偏向した放送を垂れ流し続けて、世論を誘導しようとしてきた番組である。

中でも、ＴＢＳの日曜朝の報道番組でも、いつもジャーナリスト面をして偉そうなことをいい続けているチョビヒゲの岸井某などは確信犯の最右翼で、人の家に強盗に押し入っておいて、家の戸締りが悪すぎると説教をする、説教強盗のような御仁だと思う。

　「自称ジャーナリスト」

このチョビヒゲ、最後の番組で、『何よりも真実を伝え、権力を監視するジャーナリズムの姿勢を貫くことがますます重要になってきている』と語ったそうだから、見事な説教ぶりではないか。

さらに、同番組の顔だった女性アナウンサーもこの日で降板。『健全な批判精神を大切に、未来を考える材料を提供できたら、と取り組んできた』と話したというから、まるでこの二人、関西の夫婦漫才コンビのようであったようだ。

こういう連中の口を通じて、テレビ局は、あるいはその後ろで糸を引く新聞社は、世論誘導を巧妙に狡猾に企んでいるわけだ。雲行きが怪しいと感ずれば、偶人を取り替えるだけで、中身が変わるわけではない。

言い換えれば彼ら、自称ニュースキャスターや自称コメンテーターなどは、舞台で下手な演技をする、あるいは腹話術のお人形みたいなもので、ちょっと教え込めば、マイク片手にピョンピョン跳ね回るアイドルタレントや、芸とは呼べない出し物しかできないオチャラケお笑い芸人でも、十分務まるわけである。



最近、党名を自分達で決められない政党があったが、その党の議員先生たちもマスゴミという「権力」のお先棒を担ぐように、国会の場で、「週刊誌にこうかいてあるが、これは本当ですか？」とか、「ネットに投稿されたチョメチョメのせいで、世間が大騒ぎですが、もしかして総理、知ってます？」などと、お得意の女の井戸端会議ぶりを見せているようだ。



こういう具合に女性議員たちが本領発揮してくれるお陰で、当の週刊誌は爆売れしているそうで、他社も自分の記者達に発破をかけて、日本中が出歯亀みたいな記者の視線で溢れているようだ。

たまに、病院の待合室などでパラパラめくって見る女性週刊誌みたいで、報道番組は楽しい出来事、悲惨な事件、有名人の醜聞、そして隅っこにたまに載っている為になる話などがごちゃ混ぜだが、限られた公共電波を信じられないほど安い使用料で専用する限りは、放送法をしっかり守るべきであることを忘れてはならない。

再び、安保法反対キャンペーン始る

昨日から、「いよいよ、明日安保法が施行となります。」とニュースは煽り始めていました。

明日の施行を前に、反対集会が開かれました。（みなさんも、反対を行動で示しましょう！）と言いたげにニュースは映像を見せて騒ぎ始めます。

　前日からこの騒ぎ

そして、夜が明けていよいよ２９日がスタートすると、早速朝の情報番組でも、このニュースで持ちきりでした。

　

民維新党の党首が、反対せよ、反対せよと繰り返す映像を流したりしてました。中学や高校は春休み中でしょうが、新学期が始れば社会科の先生は、「君達、３月２９日を覚えていますか？この日から、日本は戦争ができる国になったのです。」と一斉に洗脳授業を開始することでしょう。

　社会の教師は準備真っ最中でしょう。

一日仕事を終えて帰宅し、夕方のローカルニュースを眺めると、朝日系列のテレビ局だけあって、「今日から安保法制が施行されたことを受けて、街ではあちこちで反対の署名が行われており、行き交う人たちは皆署名をしていました。」と伝えていました。

　みんなが反対だと言いたげ・・

反対するのは勝手だが、日本の安全保障を彼らはどう考えているのだろうか。若者達はそこをしっかりと押さえておいて欲しいのです。

笑いの種になっただけ？www

まるで、出来の悪い学生さんのデモ行進みたいだった、自称「ジャーナリスト」の方たちの『私たちは怒っています』の記者会見は、見事にお笑いの種にされてしまった。



それも当然だろう。

『放送法に違反した場合は、電波を止めることがありうる』という高市総務相の発言のどこが間違っているというのだ？

放送法第４条は、放送局に次の要件を求めている。

1.公安及び善良な風俗を害しないこと。

2.政治的に公平であること。

3.報道は事実をまげないですること。

4.意見が対立している問題については、
　できるだけ多くの角度から論点を明らかにすること。

このうち2の要件について、高市氏は国会で「放送局が政治的公平性を欠く放送を繰り返したと判断した場合、放送法4条違反を理由に、電波法76条に基づいて電波停止を命じる可能性がある」と答弁した。



世界の知性こと、あの元ＮＨＫの池上ナンタラというタレントさんも、「高市発言は、欧米なら政権がひっくり返る・・」と仰ったそうだが、そうだろうか？



こんなことでは、いつまでたっても「マスコミ」とは呼ばれず、「マスゴミ」のままである。しかし、放送局側も姑息に軌道修正をしつつあるようで、チョビヒゲ白髪爺さんや元プロレス司会者などは、持ち番組を降ろされるようだ。



お騒がせアイドルグループの騒ぎほど盛り上がりはなかったので、多分当事者たちは期待はずれだったと思うが、日本人の常識はまだ見捨てたものではないと感ずる。



それにしても、こういう横断幕や、紙に印刷したプラカードモドキを手にかざすのが、反日議員や反日左翼文化人と呼ばれる「売国奴」たちのブームなんですかね？

何だか、子供じみていて、知性の欠けらも見えません。

自称、「ジャーナリスト」。他称、「反日左翼犬」

以前、新聞か何かで読んだ事があるが、以前クイズ番組によく出ていた、日本に長く住む弁護士のケント・ギルバートさんが、『日本の放送局と新聞社は分離すべきだ。』と訴えていた。

確か、放送法をまるで無視しているような日本の放送局に対する意見を主張する場での発言だったと思う。昨年の安保法制での騒ぎのときの、テレビ局の報道姿勢を見れば、誰でも「アレは酷かった。」と思うのではないだろうか。

日曜日の朝から、「国会周辺には若者が盛んにデモをしている。高校生ももっと参加すればいい。」と盛んにチョビヒゲをひくひくさせて、煽り立てていた。もちろん、安保法制に反対しろ、と言っているわけだ。

その若者達の騒ぎに便乗して、自国の総理をナチスドイツのヒトラーになぞらえて、「あれは、安倍ドルフだ。」と喚いていた、自称ジャーナリストもいた。

有り体に言えば、ＴＢＳは毎日新聞、テレビ朝日は朝日新聞、日本テレビは読売新聞とのつながりがあるわけで、テレビの報道番組に解説者みたいな方が出ると、大抵関連する新聞社の方だったりする。

フジテレビと産経新聞は経営的に繋がっていると思うが、フジテレビは一時朝鮮半島系のテレビ局のように、変貌してしまい、視聴者から総スカンを食ったようだ。今もその影響が尾を引いていると思う。

朝日新聞は、南京大虐殺を捏造して日本を貶めたり、最近ではいわゆる従軍慰安婦を捻じ曲げて、捏造偏向報道し続けたかと思うと、突如「あれは間違ってた」とシラッと言って、社長が辞めた。しかし今は、すでに元に戻って、あれは「白旗を揚げて、進軍ラッパを吹いていたようなもんだ。」と揶揄されている。

２２日の衆院予算委員会で、高市早苗総務相が、政治的に公平でない放送を繰り返す放送局に電波停止を命じる可能性に重ねて言及し、「適用はあり得ないとは申し上げられない」と述べたことに対して、自分のしてきたことを言われたと思った「自称ジャーナリスト」の方たちが怒った素振りを見せた。



「高市さんに恥ずかしい思いをさせなければ」と、騒いで見せたわけだ。しかし、悪夢のような政権交代を後押しした時の快感を忘れられないのか、このくらいやれば、馬鹿な国民は自分達に賛同すると考えたのか、やることが、去年拡声器を担いで大騒ぎしてた学生モドキと大差ない感じがした。

自称ジャーナリスト達が後押しして成立した民主党政権の、当時の平岡秀夫総務副大臣が２０１０年１１月、「放送局が放送法に違反した場合は電波法に基づく運用停止命令を行うことができる」と答弁したことを、もうお忘れなのだろうか。



鳥越氏は「安倍政権からの恫（どう）喝（かつ）、脅しだ。安倍政権のなめきった態度が、高市発言となって現れた。」

「メディア内部に（政権への）遠慮がはびこっている。このままでは日本は大変なことになる。戦前のようになるかもしれないし、全権委任法を受けたナチスのようになるかもしれない」とも訴えた。

還暦をとうに過ぎた、ベテランの「自称ジャーナリスト」としては、論理性の欠けらもないし、教養の「き」、知識の「ち」の字も見えない、まるで子供じみた発言で、説得力が皆無である。

思うに、この方達は意気投合してこの会見を開いたようではあるが、実は後ろにいる新聞社に背中を押されたのではないだろうか。

この連中は、信念で行動しているように見えても、その実、お小遣いをくれるテレビ局や新聞社の言うことなら、自分の生まれ育った国の悪口など平気で言いふらすことで、これまで生きてきた生き物たちなのである。

恐るべき、反日番組・・

怖いもの見たさ、で見る日曜日の朝のTBS看板番組『サンモニ』こと、「サンデーモーニング」を見たが、予想通り自社の社員がつかんだ、韓国軍のベトナム女性を性奴隷にしていた証拠スクープを報道することはなく、完全無視を貫いていた。

産経新聞ソウル支局長だった加藤氏の一件で、韓国には報道の自由がまったくないということが明白となったが、TBSにも同じことが言える。いや、これはあの朝日・嘘つき新聞の所為で、日本の名誉を貶められ続けている現状を改善するであろうという大スクープだったにもかかわらず、日本より朝鮮半島や中国共産党のための報道機関に成り下がったTBS（毎日新聞）には、報道しない自由はあっても、報道の自由は存在しないということを証明したといえる。

『と（T)んでもない、馬（B)鹿が、そ（S)ろった』テレビ局だと言ったのは、日本を代表する反日司会者・筑紫哲也だったが、馬鹿では済まない、「国家反逆罪」にすら相当しうる犯罪行為であろう。

昨日の、サンモニもいつもの通り、日本大嫌い感満載のコメンテーターのお歴々が、司会者に順番に指されながらご意見を述べておられたが、話題の中心は安倍総理の訪米のことだった。

スピーチの原稿にはメモが書かれていて、相当練習したらしい・・・とか、日本は加害者意識が足りないとか、謝り方が足りない・・とか、この方たちの言うことは、なぜか韓国の方々の御主張と同じように聞こえ、日本の視聴者に向って言ってるようには聞こえない。

年を経るごとに、蛇蝎のような表情が様になってきた司会者は、東京五輪が決ったとき、「こんなことに金を使うなら、慰安婦に補償すべきじゃないでしょうか。」と言っていたが、東京オリンピックをどのように報道するか、今から楽しみだ。

テレビや新聞を疑え

勤め先では、各グループごとに朝礼をやり持ち回りで一人ずつ一分間スピーチをすることになっています。話題は各自自由で、趣味の話しをしたり、家族の話をしたりいろいろです。

その中で、よくNHKでこう言ってたたと話題にするのが癖のような青年がいます。先日も、「NHKで、日本では一時期政府の命令で、銀行に預けたお金が引き出せないことが起きて、それがまた起こるかもしれないと言ってました。みなさん、注意してください。」とのことだった。

私は、NHKはほとんど見ないので何を言ってるのかまったく分からなかったが、話しの内容よりも彼がいつもNHKのことを話題のソースにすることが奇異に感じたのだった。

NHKに限ったことではない。およそどのテレビ局も、公正中立の立場に立って番組作りをしているとは思えない。ある民放局の日曜日の朝の報道番組など、実に偏った内容で、世論を思い通りの方向に誘導しようとしている意図がアリアリで、見るのもおぞましいが、話の種になりそうなので、つい見てしまう。

マスメディアに対する信頼度の調査が数年前に行われたが、その時の結果は予想をはるかに上回ったものだった。アメリカ、イギリス、イタリア、オーストラリアなどの先進国の場合、信頼度は２０～３０％位なのに対して、日本は７０％を越えていたのだ。

つまり、テレビや新聞雑誌が報道することを信じているいる人は、日本の場合１０人中７人いるのに対して、欧米の先進国ではそれが２～３人しかないという結果でした。

数十人のデモ行進のニュースを朝昼晩のニュースで報道することがあるかと思えば、数千人のデモ行進があっても、まったく一言も伝えないこともあります。つまり、テレビ局や新聞社が国民に知らせたくないことは、意図的に報道しないのです。

逆に、どうでもいいようなことでも、大袈裟に何度も何度も報道して、明らかに印象操作をしていることもあるのです。メディアの報道することを見抜く能力を、メディア・リテラシーと呼ぶそうです。英語教育などより、子供の頃からこういうことこそ学校で教えていくべきだと思います。

因みに、メディアに対する信頼度が日本と同じレベルにある国は、中国や韓国でした。