乳がん患者のサロン2 - ノエル編

乳がん患者の皆様、このサロンでのびのびと雑談しましょう。くつろぎの場です。

増える低出生体重児

2008年12月19日 | 社会
「相次ぐ妊婦搬送拒否 NICU満床の一因 増える低出生体重児」
                産経新聞 2008年12月5日(金)08:05

 東京都内で妊婦が相次いで搬送を断られた問題で、都内の周産期母子医療センターの「新生児集中治療室(NICU)」が満床になる一因に、NICU治療の必要性が高い低出生体重児出産の増加が挙げられている。無理なダイエットで胎児に十分な栄養を与えられないやせ過ぎの若い妊婦や、子宮機能が低下した高齢出産の増加などが背景にあると指摘する関係者も多い。

 都内の妊婦(36)が10月4日に計8病院から搬送を拒否され出産後に死亡した問題で、搬送拒否の理由で最も多かったのが「NICUの満床」だった。9月23日には、脳内出血を起こした調布市内の妊婦(32)の受け入れを断り、約25キロ離れた都立墨東病院への搬送を要請した杏林大学病院(三鷹市)も同様の理由だった。
 なぜ、都内のNICUは満床なのか。都では医師不足以外に、NICUでの治療必要性が高まる2500グラム未満の低出生体重児の増加を指摘する。

 ≪高齢出産に顕著≫
 都の調査では、平成2年の都内の低出生体重児数は6583人だったのに対し、平成18年には約1・5倍の9564人まで増加、全国最多にのぼっている。低出生体重児の出産は子宮機能の低下により胎内で胎児を育てられず、胎児が一定の体重になる前に出産する早産や、不妊治療による双子や三つ子など、母体から受け取る栄養分の量が少ない多胎児を妊娠した妊婦にみられる。いずれも一般的に高齢出産といわれる妊婦に多いのが特徴だ。

 実際、厚生労働省の平成18年の調査によると、低出生体重児を出産する割合は、45歳以上が16・2%と最も多い。以下、40~44歳は13・3%、35~39歳の11・1%。女性の初産平均年齢が全国最高の30・7歳の都にとって、出産の高齢化による低出生体重児の増加の深刻さを裏付けている。

 ≪やせ過ぎも問題≫
 岡山大病院産科婦人科長の平松祐司教授は、無理なダイエットでやせすぎの20代の妊婦について触れ、「お母さんからの栄養が足りなければ、胎児に補給される栄養も少なくなる。その結果、低体重の子供が生まれやすくなる」と指摘する。

 都はNICU満床問題などを受け、周産期医療協議会を開催。新生児救急とは別に母胎救急に対応する拠点病院を設けたり、搬送業務の振り分けを担うコーディネーターについて議論を進めている。ただ、低出生体重児の増加については、「女性側が抱える事情にまで行政が踏み込むことはできない。対応が難しい」と頭を悩ませている。
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>平成2年の都内の低出生体重児数は6583人だったのに対し、平成18年には約1・5倍の9564人まで増加

ひぇぇーーーっ!16年で1.5倍って、すごくないですか!?
しかもその原因が、

>無理なダイエットで胎児に十分な栄養を与えられないやせ過ぎの若い妊婦や、子宮機能が低下した高齢出産の増加などが背景にあると指摘する関係者も多い。

ダイエットも高齢出産も、どちらも妊婦さん自身が選択したんですよね。う~ん、確かに行政は女性が抱える事情にまで踏み込むのは、間違いだわ。。。

ダイエットする若い妊婦って、ひょっとして赤ん坊のことより、自分の容姿の方が大切なんでしょうか?
高齢出産に関しては、「30歳で出産」と聞いても、ふ~ん、、、と、特に年齢が高いと思わなくなりましたね。医学の進歩で30歳を越えて出産しても、一昔前のような悲壮感の漂う事態は少なくなった。

「25歳と35歳の妊婦を比べると、35歳で奇形児を産む確率は25歳の10倍だって、学校で習ったよ」と私が言うと、
「え“-っ、何でもっと早く言ってくれないのよぉっ。そんな大切なこと、誰も教えてくれなかったわぁっ」って、怒る人が時々います。彼女らは35歳までに出産すればいいや、と考える“アラ30”。特に問題なく産めると思っていたと言います。

「見かけは20代に見えても、35歳の体の中身は35歳。それなりに老化しているってさ。テレビで産科医が言ってたよ。」と、私が追い討ちをかけると、とっても驚いた顔をします。

「最近、30代で乳がんに罹患する人、増えてるしね。ホルモン治療をするとなると、2~5年間は出産はできないよ」と追い討ちをかけると、
「ぬうううーー」と言って、出産を真剣に考え出します。
30歳の人が、35歳の自分の体がどんな調子なんだか、、、想像するのは難しいのです。

妊娠・出産を考える女性ならば、大多数の人が、無事に健康な赤ちゃんを産みたいと思うのが本音でしょう。
その一方で、ダイエットや高齢出産のリスクをほとんど知らない人たちもいます。また、最近の急激な雇用悪化で、妊娠・出産を見送らざるを得ない人たちもいます。

行政は、確かに女性側の事情に直接踏み込むのは間違いです。が、本気で出生率を上げる気があるのなら、妊娠・出産にまつわる教育と、子育てのインフラを整えることが必要でしょう。


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なかのひと

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