中国による反日運動、中国政府による事情で集結に向かわせるようですが、、、
マスコミ報道で観る限り、イオンやヨーカ堂をぶち壊す映像は恐怖を覚えます。こういう人たちに「理性を持って話をしよう」なんて無理じゃないかと。
日本製品不買運動をする人たちに、私は一つの疑問を持っています。日本製品を買うなと叫び、日本製品をぶち壊す。それ事体は理屈に合った行為だと思うのです。
が、略奪はどうでしょうか？
略奪した日本製品を売りとばしたとしたら、「不買運動」じゃないですよね。「日本製品を買ってくれ」と言ったのと同じになります。
略奪した人たち、まさか自分では使わないですよね？ 日本製品不買運動している人が、日本製品を使うなんて、ありえないじゃないですか。
また、「買うな」と言って他人の（日本製品を売る店なども含む）日本製品をぶち壊すくらいですから、当然、自分が所持している日本製品を、まず初めにぶち壊してから、他人のを壊しているんですよね？？
反日デモに参加した人は全員、自分が所持していた日本製品を自分で壊し、デモに参加するのが筋ってもんじゃないかと思うのです。
その割には、《自分の》日本車を壊したとか、《自分の》日本製の化粧品を全部捨てたとか、、、そんな映像がないのはなぜですか？？？？
さらに念を押しますが、デモに参加した人たちは、日系企業に就職しようなんて、絶対思わないはずですよね。日本が嫌いなんだもん。
日本企業は人を雇用する際、学生運動など思想的活動をどの程度行ったか、調査するというしきたりがあります。大手企業ほど、調査は細かい。
映像に映った人たちは元より、会社だって防犯カメラなどは回しているわけですから、採用試験の際はチェックされることになるでしょう。
私は、人が信念を持つことは自然なことだと思います。
持ったのなら、それを強い行動や言動に出したのなら、それは貫き通すべきだと思うのです。
多くの人はそこまで気持ちが行かないから、行動に出さなかったり、言葉を濁したりするのだと思います。
自分ができないことは、言わない、他人にやらせない。
他人を破壊するほど、強い信念に従って行動したのなら、最後まで貫くべきです。
簡単に撤回した途端、信用されない人間に成り下がります。信用されない人とは、誰からも愛情をもらえない人ということです。
私自身は、中国の文化の深さに圧倒され、敬服した1人です。1か月間の中国旅行で、日本文化の源は中国からと体感したほどです。じゃあ、なぜ中国に戦争をしかけたんだと言われれば、申し訳なかったとしか言いようがありません。
第二次世界大戦の経緯があり、日本は中国に多額の１ODAを行ってきたのだと思っていました。その結果がこういう形で現れたことに、もうこれ以上、相手を考える必要はないんじゃないかという気持ちになっています。相手を思うことは無駄なんだと。新たな相手と親しくなった方がいいような気がします。
なんて、、、まさか米軍のオスプレイを、日本での試験飛行をすんなり通したのがそんな気分で、だと困るんですが。。。
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【乳癌術後のフォローアップに腫瘍マーカーやCTを使うな】
日経メディカル2012年9月号「特集 その検査、ホントに必要？」転載 Vol.9
「早期で転移リスクが低い乳癌患者の場合、術後のフォローアップに腫瘍マーカー、CT、PET、骨シンチグラフィーを用いるな」。これは米国臨床腫瘍学会（ASCO）の勧告だ。
「ASCOの勧告のうち、この項目が最も注目に値する」と語るのは、平鹿総合病院（秋田県横手市）乳腺科部長の島田友幸氏。日本の多くの医療機関では、乳癌患者のフォローアップで血液検査やCTなどがルーチンに行われているからだ。これらルーチンの検査を不適当だとする勧告がもたらすインパクトは大きい。
転移発見しても予後変わらず
乳癌術後のフォローアップは、乳癌の乳房内再発や対側転移（もう一方の乳房への転移）の発見と、肺や骨などへの転移を発見するために行うものに分けられる。このうち、マンモグラフィーは前者、腫瘍マーカーやPET、CT、骨シンチグラフィーなどは主に後者の発見に用いられる。
「この勧告が意味するのは、乳房内再発や対側転移と異なり、肺や骨などへの転移は発見しても生命予後に変わりはなく、患者に利益がないのだから行うなということだ」と島田氏は解説する。
乳癌は早期に発見される頻度が高まり、トラスツズマブ（商品名ハーセプチン）などによる標準化学療法も進歩したため、多くの人は再発転移することなく平均寿命まで生存できるようになった。その一方で、他臓器に転移した場合は治療法が限られ、「転移をいくら早期に発見しても、現状では転移巣を根治させるほど有効性の高い治療法がない」（島田氏）という。
勧告の大きな根拠となっているのが、94年と99年に発表された2つのランダム化比較試験の結果。術後に定期診察とマンモグラフィーのみ行う群と、積極的に画像検査や腫瘍マーカー検査を行う群を比較したところ、生存率に差がないことが示された。この事実に基づき、日本の乳癌診療ガイドラインでも、上記の検査は軒並み「C2」評価、つまり「実施は基本的に勧められない」と評価されている。
一方、日本の多数の医療機関ではこうした評価に反する形で、ルーチンに腫瘍マーカー検査やCTが行われている。ガイドラインはあまり活用されていないようだ。「根拠となった2つの試験は90年代のもので、治療が進歩した今では当てはまらない」といった考え方で検査を行っている医療機関もあるという。
これに対して島田氏は、「過去の試験が現状にそぐわないという考え方を否定できるエビデンスはない。ただ現場の実感として、転移乳癌患者への有効な治療法はないというのも残念ながら事実だ」と指摘する。
これらの検査には偽陽性や誤診もあり、その場合の不利益も考慮する必要がある。患者の心理的負担や、生検などの侵襲的検査や過剰な治療などによる身体的負担、費用負担は無視できない。
「腫瘍マーカー値が少し上がっただけでも癌の患者は不安になり、その不安を取り除くために説明する医師の負担も大きい。それらを総合的に考えた今回の勧告は極めて妥当で、米国では議論の余地がないほど浸透している」と島田氏は強調する。
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＞転移発見しても予後変わらず
初めから運命は決まっていたという意味にも取れます。
だとしたら定期検査を受け、その都度ハラハラドキドキするのは無駄なような気がしますね。もっとも乳癌患者は、対側乳房の新たな発癌率も高くなるので、それを発見するのには有用だと思います。
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