サービス付き高齢者向け住宅

両膝の手術で退院して1か月が経過しました。膝は何となく回復傾向なんですが、、、

膝をかばった生活を強いられたため、先週、右腕を傷めてしまいました。
で、何となく回復したと思ったら、今週は左腕を傷めました。右腕をかばっていたからね、仕方ないんだよ。
で、この4か月間、ほっとんど運動できないせいか、風邪ばっか引いています。体力が激落ちです（T*T）。

あーあ、これじゃまるで老婆のようです。っていうか、整形外科へ行くと、80歳代の高齢者と話が弾んでしまいますぅ。

体はもう若い頃のように回復しない。1か所怪我すると、次々と連鎖して怪我をしてしまう。そのうち体全体が弱り、気力も失う。

老化って、こういうことですね。今回の怪我で、よ～～くわかりました。

なので、私は真剣に自分の老後を考えるようになりました。60歳になったら、老人ホームへ入ろうと思います。

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【知ってますか？ 大ブームの「サ付き住宅」】
　　15％が医療法人による経営

　皆さん、「サ付き住宅」をご存知ですか？

　正式名称は「サービス付き高齢者向け住宅」。見守りや安否確認などの生活支援サービスの提供を義務けられている高齢者住宅で、今、急激に増えています。2011年10月に創設されたばかりの新しい住宅制度ですが、2012年12月時点での棟数は2778に上り、登録戸数は8万9228にもなります。まさに、建築ラッシュの様相を呈しています。

建築費の補助が10％も


　急増の背景は、大きく分けて二つ。一つは、手厚い補助金と優遇税制などからなる国の手厚い優遇政策です。事業者が都道府県などに届け出てサ付き住宅として登録されれば、新築の場合は建設費の10分の1、改修なら建設費の3分の1が補助されます。また、固定資産税を5年間にわたって3分の2に軽減するといった優遇税制も設けられています。



　もう一つの理由が、社会保障財源の逼迫と高齢化の進行です。財源の問題から病院や介護保険施設の整備は難しくなりつつあり、入院・入所先探しに苦労する高齢者の方が増えています。この問題は、放置しておくと、今後さらに深刻化するのが確実です。



　そこで国は、高齢者向けの民間住宅の供給を進め、そこに医療・介護保険の訪問サービスなどを提供する形で、高齢者の生活を支えようと考えています。この施策の中核となるプレーヤーが、サ付き住宅なのです。



　サ付き住宅は、基本的には集合住宅です。居室面積は25m2（一定の条件を満たせば18m2）以上と定められており、入居対象者は、60歳以上、または要介護・要支援認定者となっています。

15％は医療法人による経営


　事業主体は民間企業が中心ですが、実は、15％の住宅は医療法人による経営です。



　医療法人立の住宅は、一般的には、民間企業より有利といえます。在宅医療により高齢者の生活を支えられるため、入居者にとっての安心感が高いからです。また、医療法人側にとっては、家賃等の収入に加え、在宅医療の提供による収入を見込めるというメリットもあります。



　民間企業経営の住宅でも、大半は、入居者の生活を支えるために訪問介護や通所介護の事業所を併設しています。通常、入居者はこうした事業所から介護サービスを受けることになりますので、住宅とはいえ、その機能は「施設」にかなり近いともいえます。



不適切な運営事例も


　加熱するサ付き住宅市場ですが、最近では、少々“ゆがみ”も出始めています。一つは、供給増によるオープニングスタッフの確保難と、入居者獲得スピードの鈍化。事業者からは、「スタッフ採用に苦労し、オープンが1カ月遅れた」「採算ラインに乗るのまでの期間が以前より2カ月ほど延びた」といった声が聞かれます。



　また、不適切と思われる運営も顕在化してきました。入居者から、「併設の通所介護事業所の利用が必須になっている」「住宅運営会社の関連事業所が作成するケアプランが、区分支給限度基準額の上限まで使い切る内容になっている」といったクレームが一部で出始めています。

　では、このように市場環境が大きく動いている中、高齢者の支持を得るサ付き住宅となる上で重要なキーワードは何でしょうか？ それはおそらく、「終の住み家」です。


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私の住む街でも、サ付き住宅が駅前に建設中です。やはり、従業員募集中です。
老人ホームと呼ばれる施設は、郊外にいくつか建っています。どこも一杯で、順番待ちのようです。

私は街中に住むのが好きです。だから、駅前まで出るのに30分以上かかるような施設には住みたくありません。だってさ、高齢になればなるほど、病院通いが必須になるでしょう。その都度、ちょいと不便なロケーションから街中の病院まで通うのは、老体には大変負担な気がします。私の終の住み家は街中かな。

しかし、私がこういった施設に入所できるかどうかは、、、大きな問題があります。私の上の世代に、“段階の世代”がいます。彼らがいつからどのぐらい施設を使用し、占めてしまうか？

「終の住み家は、70歳ぐらいになったら考えればいいんじゃね？」じゃ、遅い気がします。やっぱり60歳になったら入所しようっと。

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医療ジャーナリストのニーズ

この数年、医療事故に関する報道が増えているような気がします。
あるテレビ番組のある医療ジャーナリスト、元は写真家だったらしいのですが、出演当初はスリムでいかにもアーティストっぽい身なりでした。

「患者の立場から見た医療問題」を唱えてずっと取材を続けているとのことなんですが、、、政治家のように脂ぎって太っちゃったんですぅ(╬☉д⊙)　。

私もアーティストの端くれですが、、、美を追求するとか、自己表現を磨くようなに就くと、醜く太るってことは少ないっす(￣▽￣)。
彼の肥え方は、ジャーナリストになったからなのか？

いや、ジャーナリストは真実を追求する職業ですよね？？

私はマスコミ関係の会社に出入りしたことがありましたが、、、社員は取材に追われ、会社に戻れば資料集めと原稿書きです。食事もそこそこ、長期休暇も取れません。
太っている人はいませんでした(｀▽´)！

デスクワークだけならば、運動不足で太ることもありましょう。しっかしです、取材は体力なんです。
ジャーナリストと名乗るなら、ある真実を追求するためには、多面的な取材が必至です。関連資料を集め、“ウラ”を取らねばなりません。この地道な作業なくしては、情報は公にはしちゃいかんのです。

取材活動をこなし、膨大な資料を読みこなし、無駄な時間と思われるような時間を費やす。そこから真実を追求する人って、そんなに太る暇があるのでしょうか？

最近のマスコミは、このウラ取り作業が甘いのか、「番組の訂正がございます」が多いですね。多過ぎて、最後に「申し訳ございませんでした」の謝罪の言葉もなかったりします。すげー(●゜ω゜●)！

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「適応外治療の説明不足」で説明義務違反！？

判例解説●高松高裁2005年6月30日判決
膨張する「説明義務」の範囲


　乳房温存療法が適応外の患者に乳房切除術を行ったケースで、医師側が敗訴しました。温存療法が適応外である理由を詳細に説明し、セカンドオピニオン先も紹介しましたが、それでも温存療法の説明が足りないとされました。

【執筆】田邉昇＝弁護士（中村・平井・田邉法律事務所）

事件の概要
　患者は50歳代の女性である。県立病院で「乳癌の疑いあり」と診断された患者は、乳房温存療法に積極的に取り組んでいる大学外科助教授Aのことを本で知り、診察を受けた。Aが診察したところ、乳癌の疑いが強く、Aは健診センターのB医師の精密検査を受けるよう勧めた。

　健診センターのBはマンモグラフィー、超音波検査および細胞診を実施した。その結果、やはり強く乳癌が疑われたため、Bは患者の同意を得て、1995年12月14日、大学病院で摘出生検を実施。AとBは、病理診断の結果や、自ら生検標本を検鏡した結果から、乳房温存療法の適応がなく、乳房切除術が適当であることを確認した。

　Bは、患者および夫に、患者の病変は初期の浸潤が疑われる「非浸潤性乳管癌」であり、癌細胞の悪性度が高く、切除標本のほとんどすべてに乳管内癌が広がっていると説明、早期に転移する可能性は低いと思われるものの、このまま放置すれば遠隔転移を起こす浸潤癌に移行する可能性があることを説明した。

　そして、非浸潤性乳管癌の場合、一般に乳房切除術と乳房温存療法があり、自分は乳房温存療法を積極的に行っているが、患者の場合、広範囲の乳管内進展型で、マンモグラフィー上も乳房の中に癌がたくさん残っているので、乳房温存療法は適応外であり、乳房切除術によるべきであることを説明したほか、現時点では転移がないため、乳房切除術を行えば予後は良好であることなどを伝えた。

　Bは患者らに対し、セカンドオピニオンも聞きたいのであれば構わないと話したところ、患者が「どこへ行ったらいいでしょうか」と質問したので、がんセンターなどの病院名を挙げた。患者が「乳房温存療法に積極的な東京の放射線科医のC医師はどうか」と質問したところ、「あそこだけはやめておいた方がよい。内部の人の話だけれど、再発が多く、C先生にかかれなくなって外科にかかり直している」などと返答した。

　また、医師である患者の夫は患者に、「組織診断は助教授の診断だから間違いない。乳房切除にすべきである」旨の発言をした。

　患者は、96年1月4日、乳房切除術を受けること、セカンドオピニオンは聴取しないことをBに電話で伝え、入院・手術予定日を決めた。

　Bは同月23日、手術の実施に当たって患者および息子に対し、再度病状や手術の合併症などを説明し、患者と息子は「手術・麻酔・検査承諾書」などに署名・押印し、手術の実施を承諾した。

　同日午後、Bは自ら執刀医となり、Aを助手として、患者に対し本件手術（乳房切除術）を施行し、患者の右乳房を切除した。切除標本の病理組織検査結果は、小範囲ながら非浸潤性乳管癌が見られというものであった。Bは患者に検査結果を示し、乳房切除術が妥当であったことを説明した。

　しかし、その後患者は、医師らは乳房温存療法などについて十分な説明をせず、自らの意思で治療方法を決定する機会を奪ったなどと主張し、慰謝料など合計1100万円の支払いを求めて提訴した。

判決

　地裁では請求棄却となったが、患者側は控訴した。控訴審の高松高裁は、生検結果などから本件の患者は乳房温存療法の適応である可能性は低かったものと認められるとしながらも、一審判決を覆し、医師側の説明義務違反を認定。大学およびA、Bに、連帯して240万円を原告に支払うよう命じた。

　裁判所は、患者が乳房温存療法に強い関心を有していることを医師らが認識していたと推認。その上で、「乳房切除術および乳房温存療法のそれぞれの利害得失を理解した上でいずれを選択するかを熟慮し、決断することを助けるため、患者に対し、医師らの定めている乳房温存療法の適応基準を示した上、患者の場合はどの基準を満たさないために乳房温存療法の適応がないと判断したのか、という詳細な理由を説明することはもちろん、再発の危険性についても説明した上で、医師らからみれば適応外の症例でも乳房温存療法を実施している医療機関の名称や所在を教示すべき義務があったというべきである」とした。

　Bが患者に説明した内容は「乳房温存療法は適応外であり、乳房切除術によるべきであることを説明したにとどまり、乳房温存療法が適応外であることについての上記説示のような詳細な理由を説明したとは認められない」と判断した。

　Bが患者に対し、がんセンターなどの名を挙げたことについては、「これは、乳房温存療法は適応外であり、乳房切除術によるべきこととした判断についてセカンドオピニオンを受けることのできる具体的な医療機関を教示したにとどまる」として、「Bからみれば適応外の症例でも乳房温存療法を実施している医療機関の名称や所在を教示したと認めることはできない」と判示した。上告受理申立も却下され、判決は確定している（高松高裁2005年6月30日判決）。

解説

　私はこの判決を詳しく読んで、あぜんとしてしまいました。「温存療法が適応外である理由を詳しく説明しなかった」「温存療法を行っている施設を紹介しなかった」などを理由に説明義務違反が認められたのですが、病理診断に基づいて病状を詳しく説明し、セカンドオピニオン先まで紹介しているのにそう判断されたことには、驚きを禁じ得ません。

　そもそも、乳癌手術の際の説明は、患者の自己決定に必要な情報を提供するために行うものです。医師の夫がいて、書籍で調べて病院を訪れている患者が、医師からこれだけの情報を得て自己決定ができないなら、ほかにどんな情報があればよかったのかと強い疑問がわいてきます。

　判決では「乳房温存療法を行った場合のデメリットまで説明せよ」としていますが、癌が広がっていることや、現時点では転移がないため、乳房切除術を行えば予後は良好であることなどを説明していることからすれば、温存療法のデメリットとして、残った癌が遠隔転移するという危険性を患者は当然認識していたのではないでしょうか。

　この判決には、ほかにも首をかしげたくなるポイントがあります。B医師は、患者が受診してから3週間近く連絡がなかったため、患者に電話をかけ、生検を受けることを勧めたのですが、裁判所はこれを「患者に診療方針の選択について熟慮する機会を与えるという観点からみた場合、不適切であったとの批判の余地はある」などとしています。さらに裁判所は、乳癌を「精神的苦痛を重視すべき特異な疾患」として考えていますが、現在では形成外科の進歩で、形態的にはかなりの再建が可能ですから、乳房切除術への「偏見」自体が誤ったものといえるでしょう。医師は乳房再建術についての説明を行い、患者に勧めています。

　上告受理申立も却下され、最高裁もこの判決を不問にしているようですが、これがまかり通るようでは、裁判所に対する不信感が増大するばかりでしょう。医療行為の当否については、学会が適切な鑑定人を推薦することで、不当な判決をある程度食い止められますが、説明義務違反は裁判官の独壇場です。わが国の医療をこれ以上荒廃させないためにも、早期に医療審判に関する代替の制度を確立し、裁判によらずに原因や解決法を模索する仕組みをつくるべきです。
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乳房を温存することに、大きな執念を持つ人もいます。そういう患者の場合、この記事を読むと、医師が温存することはリスクが大きいと説明しても、本人には伝わらないような気がしてしまいます。

この件の場合は、患者の夫が医師であることも大きな？です。医学的知識を持っている夫でも、温存リスクに関しては少ないはずだと考えているかのように見えます。

この夫である医師が、もし妻である患者の立場だった場合、やはり温存手術を希望するのでしょうか？

彼の医療技術にとても興味を持った記事でした。
医療ジャーナリストならば、こういう医師への取材をお願いしたいところです。取材交渉や、裁判傍聴、乳癌手術の術式を調べるなどなど、、、肥える暇はないと思いますよ。

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助けて～っ

入院中のことを少し書いておきましょう。

入院生活で私が一番困るのは、他人のいびきです。
寝る時は真っ暗、一人でないと寝られない私です。普段の生活では、その環境だと朝までノンストップ8時間睡眠はいけます。しかし、4人部屋だと誰かがいびきをかき、トイレに行き、そして看護師だって見回りに来ます。
というわけで、デリケートな私は、必ず眠れなくなります。今回もそうでした。

睡眠不足は折り込み済みです。仕方ないから同部屋の人の寝言なんぞを聞いて過ごしていました。寝言は、何を言っているのか不明瞭なのが救いですね。明瞭だと、どんどん興味が湧いて聞き入ってしまいますから（笑）。

ある晩のことです。お隣の病室へ移ってきたおばあちゃんが、、、

「助けて～、誰か来て～」

何事ぞっ！って、思いますよね。
でも私は両足を手術しているし、周りの人たちだって似たようなもの。看護師が来るのをじっと待つだけ。

しかし看護師は来ない。おばあちゃんは叫んではいるものの、ナースコールを押していない様子。その後、おばあちゃんと同室の人によると、「助けて～」は彼女の口癖なんだそうな。

以後、毎日、何度もおばあちゃんの「助けて～」が聞こえることとなったのであります。

これが「○○に惚れとるで～」とか「○○を食べさせろ～」とかなら、生暖かい目でスルーできるのですが。。。
このおばあちゃん、誰かに助けを求めなくてはならぬ人生を送ってきたというのか？？
などと、私の妄想は脹らむ一方で、
聞くのが精神的に辛くなってしまいました。

昨年末に怪我をして以来、周りの助けを借りて生活を続ける私です。親切な友人の助けなしには,ご飯だって食べられなかった。役所や病院にも行けなかったのです。私こそ「助けて～、誰か来て～」と叫び続けていた張本人なのであります。

自分も80歳を超えてなお、助けてと叫ぶ生活を送るようになるんじゃないか、、、と想像すると、暗くなってしまって。叫ぶの、もうやめてと、彼女に苛立ちを感じるようになっていったのです。

毎日この口癖を聞き、憂鬱になっていたら、ある夜のことです。同室の84歳のおばあちゃんが寝言で「早くやらなくちゃ～」。

彼女は翌朝、仕事をしていた夢を見たと話してくれました。このおばあちゃんは50歳の時、夫を亡くし、夫の会社の社長となり、従業員を養うために身を粉にして働いたそうです。従業員のご飯まで作っていたというから、朝から寝るまで働き詰めだったのでしょう。昔の話ですから、今よりずっと労働はきついはずです。

夢の中でも働き続けるおばあちゃん。この方は相当、頑張って生きてきたんじゃないかと。
80歳を超えた時、私はこんな格好いいおばあちゃんになっていたい。

尊敬できるおばあちゃんの出現に、私も頑張らなくっちゃと、自分に活を入れたのであります。

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【ネット依存】

治療目標は「節度ある使用に戻すこと」

　インターネット上のゲームやソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）に没頭し、日常生活での心身状態や対人関係などに弊害が生じる状態をネット依存（インターネット嗜癖）と呼ぶ。2004年ごろから韓国などで注目を集め始め、長時間、同じ姿勢でインターネットを利用することで深部静脈血栓症を発症した例や、ネット依存との関連が疑われる自殺例などが問題となっている。



　ネット依存は米国精神医学会によるDSM-4分類には含まれておらず、疾患として認定されていない。そのため、統一された診断基準はまだない。現在、診断の参考として主に使われているのが、米セント・ボナベンチャー大のキンバリー・ヤング氏が考案した「Internet Addiction Test（IAT）」と、韓国の情報社会振興院（National Information Society Agency）が開発した「Kスケール」だ。



　どちらも「配偶者や友人と過ごすよりも、インターネットを選ぶことがあるか」「睡眠時間を削り、深夜までインターネットをすることがあるか」といった複数の質問項目を設け、回答項目ごとに設定された得点の合計で判定する。IATでは20問の設問があり、100点満点中40～69点をネット依存傾向、70～100点をネット依存の疑いとしている。



　日本では11年7月、国立病院機構久里浜医療センターが国内初のネット依存治療部門を開設した。同センターはそれに先立つ08年に、20歳以上の男女4123人を対象としてIATによるネット依存傾向の調査を実施。回答を得た4090人のうち、2％に当たる82人が40点以上だった。



　この結果から同センターの心理療法士の三原聡子氏は、国内の成人のネット依存傾向者（IAT40点以上）は約270万人と推計。ただし、「当センターに来院する患者の7割が大学生までの若年層であるため、調査対象に20歳未満も含めれば、より多くの依存者の存在が明らかになるのではないか」と推測する。



　治療は、薬剤をほとんど使わず、生活習慣の改善を目的に個人精神療法などが行われる。同センターの精神科医の中山秀紀氏は「アルコールや麻薬と違い、インターネットは人々の生活に必要不可欠なものとなっており、節度ある使用に戻すことが治療目標となる。治療が困難な患者には根気強くアプローチをし、利用時間を制限していくことが重要となる」と語る。



　現時点では、明確に効果が得られる治療法がないのが実情だ。三原氏は、「開設してから昨年12月までに121人の患者がネット依存を主訴に来院しているが、継続的に通院できている患者は3～4割。治療に難渋する患者の中には、うつ病や注意欠陥・多動性障害（ADHD）が背景にあるケースもある」と話す。



　最近では患者に週1回、朝から夕方まで院内で過ごしてもらい、インターネットを使えない時間を設けるなどの取り組みを始めているという。「今後は、アルコール依存の治療に使われているグループ療法などの導入も検討していきたい」と中山氏は話している。
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入院中、私が一番懸念したのはこの問題です。私も1日中、ネット接続生活なので、それがいきなり遮断されたら、私は我慢できるのだろうかと。

結果は、全く問題なしでした♩

というか、ネットショッピングとかオークションとか、無駄に時間を使っていたことがよくわかりました。ネットショッピングで品物を買うことより、どんな品があるのかに興味があるだけだったんです。知ってためになるのか？　なりませんね（苦笑）。

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