新聞経営は厳しさ増すのでは・・・

長年の習慣で、朝起きたら玄関に新聞を取りに行く。
夏場は配達の人も早いもので、
４時半過ぎには、各戸口に、ポトンと新聞を入れている。

さて、今はメディア状況は多様だ。
特にスマホなど携帯ツール、今は必需品ともなった
パソコンでの情報入手は、手軽で便利、
スンナリと情報を入手できる。
テレビも、ナガラ視聴、ラジオはもちろんのこと、
他の用事をしながらの見ながら聞きながらが当たり前の状況となっている。

こうしたメディア状況の中、新聞は経営状況が厳しいのではと想像する。
顕著なのは発行部数の減少だ。
新聞の収入は読者からの購読料と広告収入主なもの。
発行部数が減るということは当然、収入が減り、
広告も媒体の価値が減るということで、入ってくるものが入らないか、
その価値が少なくなることにつながる。
そんな意味から、
新聞広告は新聞社の経営の健全性を測る目安だという人もいる。

第三種郵便の承認を受けているため広告は５０％に制限されている。
朝日新聞の場合、子会社の広告が急増したことがある。
つまり、普通の他社の広告が減少したため穴埋め的に
安く掲載するという方法をとらざるを得なかったとみられる。
８月２４日の朝刊でざっと計算してみた。
３８ページの新聞の全面広告が１３ページあった。
そして、紙面の三分の一の広告が２５ページ、
つまり、８ページ余りが広告となる。
この他、四分の一や小さな囲み広告を入れると
紙面全体の半分以上が広告という計算だ。
広告も世の中の動きを見る一つ指標ではあるが、
それを目方にするとある意味余計なものを運ばせ、
価値の低い情報を提示して、省エネに逆行するとの見方もできる。

まあ、メディアの価値は読者や視聴者の支持如何かもしれない。
ある日の広告から新聞社の経営実態も見えてきた。
そんな今日この頃の事であります。