還暦後の余命二十余年を生き抜く法、その一、「歳相応に健康であること」は、ほとんど胃カメラの話で終わってしまった。で、その二は、「経済的自立」
経済的自立とはどういう事か?
自分の貯え(老後の為に積み立ててきた公的・私的年金や預貯金などの流動性資産・土地建物などの固定資産・国債や社債・株式・保険などの投資資産など)のみで生涯生活出来る事を指し、人から施しを受けない自活力がある事をいう。とりわけ、息子娘などからの経済的支援を受けないで生活できる経済的自立は老後を安心して暮らす条件の一つだと思う。
では、伊豆高原における老後生活はいくらかかるのだろうか。伊豆高原の生活費とあるが、ご当地でも首都圏でも他の地方都市でも生活コストはそれほど大差ない。まずは老後の生活費を算定してみよう。生活費といってもピンキリだが、まぁ、この位がほどほどかというレベルで試算してみる。


温泉費+水道費:伊豆急別荘地は温泉付きが多い。伊豆急メンテナンスが管理する温泉使用料(我が家の場合)と水道使用量の合計。電気は照明器具と家電・エアコンの空調コストの月額平均。(因みに全館空調)、尚、灯油はFF暖房器の熱源のみ使用。市県民税と国保・介護保険料は未だ年金以外の収入があるため少々高額となっているが、一年後は年金のみの収入となり半減する見込みだ。医療費の90%は家内の通院費と薬代。特段の病気がなければ月額5000円もみれば十分だろう。
つまり、住宅ローンなどの借金が無ければ、月額30万円未満である程度の余裕ある生活は出来るだろう。総務省が発表した「家計調査(平成17年)」によれば、高齢者世帯が実際に必要とする生活費は月額約27万円だというから、まあ近からず遠からず、ほどほどの計算結果となった。
一方、厚労省がいうモデル世帯(平均的なサラリーマン世帯で専業主婦)の年金額は月額23万3千円だから、老後の生活費を月額30万円とした場合、預貯金からの取り崩しは月額67,000円となる。一年間の取り崩しは804000円だ。預貯金と生活物価の上昇率を差し引きゼロとした場合、老後二十年間の資産取り崩し額は1608万円となる。どうやら1600万円の流動性資産があれば、インフレとかの経済の激変がないかぎり老後の経済的自立はなんとかなりそうである。
ただし、経済的激変や社会的激変、戦争や地殻変動や大災害に見舞われない限りであって、そもそも、この数年を見ても100年に一度などという世界経済の大不況がおこるのであるから一寸先は闇だ。世界ナンバーワンの自動車メーカー・トヨタでさえ明日の事は判らない。
経済的自立とはどういう事か?
自分の貯え(老後の為に積み立ててきた公的・私的年金や預貯金などの流動性資産・土地建物などの固定資産・国債や社債・株式・保険などの投資資産など)のみで生涯生活出来る事を指し、人から施しを受けない自活力がある事をいう。とりわけ、息子娘などからの経済的支援を受けないで生活できる経済的自立は老後を安心して暮らす条件の一つだと思う。
では、伊豆高原における老後生活はいくらかかるのだろうか。伊豆高原の生活費とあるが、ご当地でも首都圏でも他の地方都市でも生活コストはそれほど大差ない。まずは老後の生活費を算定してみよう。生活費といってもピンキリだが、まぁ、この位がほどほどかというレベルで試算してみる。


温泉費+水道費:伊豆急別荘地は温泉付きが多い。伊豆急メンテナンスが管理する温泉使用料(我が家の場合)と水道使用量の合計。電気は照明器具と家電・エアコンの空調コストの月額平均。(因みに全館空調)、尚、灯油はFF暖房器の熱源のみ使用。市県民税と国保・介護保険料は未だ年金以外の収入があるため少々高額となっているが、一年後は年金のみの収入となり半減する見込みだ。医療費の90%は家内の通院費と薬代。特段の病気がなければ月額5000円もみれば十分だろう。
つまり、住宅ローンなどの借金が無ければ、月額30万円未満である程度の余裕ある生活は出来るだろう。総務省が発表した「家計調査(平成17年)」によれば、高齢者世帯が実際に必要とする生活費は月額約27万円だというから、まあ近からず遠からず、ほどほどの計算結果となった。
一方、厚労省がいうモデル世帯(平均的なサラリーマン世帯で専業主婦)の年金額は月額23万3千円だから、老後の生活費を月額30万円とした場合、預貯金からの取り崩しは月額67,000円となる。一年間の取り崩しは804000円だ。預貯金と生活物価の上昇率を差し引きゼロとした場合、老後二十年間の資産取り崩し額は1608万円となる。どうやら1600万円の流動性資産があれば、インフレとかの経済の激変がないかぎり老後の経済的自立はなんとかなりそうである。
ただし、経済的激変や社会的激変、戦争や地殻変動や大災害に見舞われない限りであって、そもそも、この数年を見ても100年に一度などという世界経済の大不況がおこるのであるから一寸先は闇だ。世界ナンバーワンの自動車メーカー・トヨタでさえ明日の事は判らない。