2024/02/06 腕立て400回 スクワット1000回 目標値

2024/02/06　腕立て400回　スクワット1000回　目標値

　

腕立て・目標　　　　40回×10セット=400回

　　　　　　　　　⇒40回×10セット=400回

スクワット・目標　　20回×50セット=1000回

　　　　　　　　　⇒20回×50セット=1000回

                                   (22:00)                                     

　

　　

両足を腰幅に開いて立ちます。つま先は正面よりもやや外側に向けます。

両手を胸の前で組みます。

息を吸いながら、後ろにある椅子に腰掛けるイメージでお尻を後方に下げます。

太ももが床と平行になるくらいまで腰を落としたら、息を吐きながら1の体勢に戻ります。

　　

　　

63.0kg÷1.65÷1.65=23.14　適正体重　2022/01　筋トレ開始
62.5kg÷1.65÷1.65=22.95　適正体重
62.0kg÷1.65÷1.65=22.77　適正体重　アゴ付近がスッキリ
61.5kg÷1.65÷1.65=22.58　適正体重　2022/07　筋トレ開始後、0.5年
61.0kg÷1.65÷1.65=22.40　適正体重
60.5kg÷1.65÷1.65=22.22　適正体重
60.0kg÷1.65÷1.65=22.03　適正体重　2023/01　筋トレ開始後、1年
59.5kg÷1.65÷1.65=21.85　適正体重

59.0kg÷1.65÷1.65=21.67　適正体重　ウエストサイズ32inch⇒31inch

58.6kg÷1.65÷1.65=21.52　適正体重
58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　適正体重　2023/07　筋トレ開始後、1.5年

58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　適正体重　70歳、最低値

58.0kg÷1.65÷1.65=21.30　適正体重
57.5kg÷1.65÷1.65=21.12　適正体重

57.0kg÷1.65÷1.65=21.12　適正体重　2024/01　筋トレ開始後、2.0年

56.8kg÷1.65÷1.65=20.86　適正体重　2024/01/11　2024/01/12

56.7kg÷1.65÷1.65=20.82　適正体重　2024/01/18　2024/01/20

56.6kg÷1.65÷1.65=20.78　適正体重

56.4kg÷1.65÷1.65=20.71　適正体重

56.2kg÷1.65÷1.65=20.64　適正体重

56.0kg÷1.65÷1.65=20.56　適正体重

63.0kg、1日に8.3gの内臓脂肪を燃焼させる方向で…

1か月(8.3g×30日)で249gの内臓脂肪が燃焼

12か月(8.3g×365日)で3029g、約3.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒60.0kg

24か月(8.3g×730日)で6059g、約6.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒57.0kg

28か月(8.3g×840日)で6972g、約7.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒56.0kg

32か月(8.3g×960日)で7968g、約8.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒55.0kg
          

    

【2023年最新】健康寿命とは？平均寿命との違いと日本のランキング

【2023年最新】健康寿命とは？平均寿命との違いと日本のランキング(spaceship earth 2024/01/14)

健康寿命とは

健康寿命とは「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」のことを意味します。

日常生活が制限されるとは、病気で入院をしたり、介護を必要としたりなど、自立して元気に生活することができない状態のことです。

ただ長生きするだけでなく、生活の質を考慮すべきという認識の高まりから、健康寿命に注目が集まるようになりました。

健康寿命と平均寿命の違い

平均寿命とは、生まれてから亡くなるまでの平均的な時間のことを意味します。

健康寿命が健康に生活できる期間のことを指すと言うことは、平均寿命から健康寿命を差し引いた残りの年数が、日常生活に制限を持ちながら暮らす時間となるのです。

【2023年版】国別健康寿命ランキング

日本の健康寿命が１位の理由にはさまざまな見解がありますが、その中でも健康保険制度は世界的にみても優れています。

日本には複数の社会保険制度がありますが、必ず入らなくてはいけない義務保険「国民皆保険制度」があるのは世界的にみても珍しい制度です。

海外では国民皆保険制度がある国が少なく、個人で民間保険に入るか、そうでなければ医療費は全て自費となってしまいます。

そのため、民間保険に加入できない貧困層が定期的な健康診断や治療を受けられず、病気の早期発見・治療が困難になってしまうのです。

ここまで健康寿命について見てきましたが、平均寿命との違いがわからない方も多いと思います。次で確認しましょう。

個人の取り組みも大切

健康寿命を伸ばすためには、個人の取り組みも重要です。

要支援者となってしまわないように、定期的に運動をし、筋肉や間接、骨の運動機能を維持することが大切です。

散歩に出かけたり、外出先で意識的に階段を使ったり、日常生活の中で体を動かすと良いでしょう。

また、読書する、絵を描くなど、脳を積極的に活性化させることは、要介護要因１位である認知症予防になります。

体と脳をしっかりと活性化させることが、健康寿命を伸ばすための個人でできる取り組みです。

※WHOが発表した世界保健統計2023年版によると、日本人の平均寿命は84.3歳、世界第1位です（男性は81.5歳で、スイスの81.8歳に次いで2位。 女性は86.9歳で、2位韓国の86.1歳を0.8歳上回って1位）。

日本の高齢者人口3,623万人！(日本ケアフィット共育機構 2024/01/14)

日本の高齢者人口3,623万人！(日本ケアフィット共育機構 2024/01/14) 

2023年の日本の高齢者人口は3,623万人、人口割合29.1%

2022年の高齢者人口は3,624万人だったことから、2023年になり高齢者人口は2022年の発表より1万人減ったことになります。

1950年代以降初めて高齢者人口が減少しました。

2023年の日本の100歳以上の高齢者人口は92,139人

厚生労働省からは100歳以上の高齢者の人口も発表されました。
2023年の100歳以上の高齢者の人口は92,139人。2022年より1,613人増加しました。
これがどれくらいの規模なのか想像できますか？
例えば日本ケアフィット共育機構が拠点を置く水道橋には、数々の大規模イべントが開催される東京ドームがあります。東京ドームの収容人数は55,000人（コロナを考慮しない平常時）。日本有数の施設が満員になっても入りきれないほどの100歳以上の高齢者が日本にはいるということが想像できたと思います。

 

認知症とは？

認知症とは、「記憶障害のほかに、失語、失行、失認、実行機能の障害が1つ以上加わり、その結果、社会生活あるいは職業上に明らかに支障をきたし、かつての能力レべルの明らかな低下が見られる状態」と定義されています。

現在では日常的に“認知症”という言葉を使っていますが、実は“認知症”は病名ではなく、症候群です。

風邪に例えると分かりやすいですね。
のどが痛い、熱が出た、鼻水が出るなどの症状から風邪と呼ぶ方が多いですが、これも実はかぜ症候群です。

加齢ともに切り離すことができないのが認知症です。
認知症の最大の原因が加齢であり、認知症は誰にでも起こりうる身近なものです。

認知症の種類　3大認知症

認知症は、その原因となる疾患によりいくつかに分類されます。

“アルツハイマー”という言葉を認知症の関連ワードでよく見かけると思いますが、認知症の原因となる病気の半分以上を占める“アルツハイマー型認知症”のことです。

他にも“血管性認知症”や“レビー小体型認知症”などがあります。

アルツハイマー型認知症

アルツハイマー型認知症とは脳細胞が様々な変化により減少し、脳が萎縮することで引き起こされる認知症です。
世界で最も多い認知症で、80歳以上では20％以上がアルツハイマー型認知症と言われています。
物忘れなどから始まり、進行はゆっくりと徐々に悪化する場合が多いです。

血管性認知症

血管性認知症は脳梗塞や脳出血など、脳の血管がつまったり破れたりすることで起こります。記憶障害の他に脳血管障害の部位により意欲低下や無関心など様々な精神症状を示します。

レビー小体型認知症

レビ小体型認知症は、大脳皮質の神経細胞内に「レビー小体」という特殊な変化が現れる病気です。幻視が初期症状として現れ、歩きにくい、身体が硬い、などの症状も伴い、パーキンソン病との関連が指摘されています。

これらが主に3大認知症と言われています。

認知症の高齢者人数の推移
2025年高齢者5人に1人が認知症

平成29年度高齢者白書によると、2012年は認知症患者数が約460万人、高齢者人口の15%という割合だったものが2025年には5人に1人、20%が認知症になるという推計もあります。

認知症の要因は加齢にあることから、超高齢社会で暮らす私たち誰もが認知症になりうる、他人ごとではないということです。

　　

2024/02/06 確定申告の書類・送付

2024/02/06　確定申告の書類・送付

2024/02/03　確定申告の書類作成・印刷

SBI証券からの書類　◎

内藤証券からの書類　◎

マネックス証券からの書類　◎

公的年金・厚生労働省からの書類　◎

公的年金・共済組合からの書類　◎

企業年金・企業年金団体からの書類　◎

傷害保険のハガキ　なし

ガン保険のハガキ　なし

医療保険のハガキ　◎

火災地震保険のハガキ　なし

　

還付金26896円

31/04/05　ほくよう銀行　税務署　  47411円

02/03/06　ほくよう銀行　税務署　  44142円

03/03/12　ほくよう銀行　税務署　  90495円

04/02/18　北海道銀行　　税務署　136157円

05/03/10　ゆうちょ銀行　税務署　  22069円

06/03 ？　ゆうちょ銀行　税務署      26896円

2023年分の確定申告はいつから？ 2月16日～3月15日だが、1月でも提出できる (MoneyFix 2024/01/25)

2023年分の確定申告はいつから？ 2月16日～3月15日だが、1月でも提出できる (MoneyFix 2024/01/25)

確定申告とは、1月1日～12月31日までの所得と、それに対する所得税額を確定するための手続きです。

確定申告は、原則2月16日～3月15日までの1ヵ月間で手続きを行います。

年末調整を行った人は、基本的に確定申告の必要はありません。

ただし、ふるさと納税をしていたり、副業収入が一定額を超えていたりする場合などは、確定申告の必要がある可能性があります。

この記事では、確定申告の期間や対象者について解説します。

2023年分の確定申告はいつ？

2023年分の確定申告は、2024年2月16日（金）～3月15日（金）までの1ヵ月間です。

確定申告の対象になるのは、2023年1月1日～12月31日の1年間で発生した収入です。

提出書類に必要事項を記入して、期限内に所轄の税務署へ提出する必要があります。

e-Taxを利用すれば、パソコンやスマホから確定申告をすることも可能です。

確定申告の対象となる人は？

勤務先で年末調整をした人は、基本的に確定申告をする必要はありません。

ただし、以下に該当する人は、確定申告をしなければなりません。

・給与所得および退職所得以外の所得額が20万円を超えている人

・年末調整で申請できない控除を受ける人

・その他

給与所得および退職所得以外の所得額が20万円を超えている人

例えば、「副業収入が20万円を超えている人」や「2ヵ所以上から給与をもらっている人」が該当します。

「2ヵ所以上から給与をもらっている人」の場合、年末調整は1ヵ所の会社でしか行うことができません。

もう一方の会社からもらっている給与が20万円を超えている場合、確定申告が必要になります。

年末調整で申請できない控除を受ける人

「ふるさと納税の寄付金控除」や「医療費控除」を受けたい人や、初めて「住宅借入金等特別控除（住宅ローン控除）」を受ける人も確定申告が必要です。

ただし、「ふるさと納税の寄付金控除」については、「ワンストップ特例申請」をした人は、確定申告は不要です。

また、年末調整の内容に間違いがあったり、年末調整期間に控除に関する書類が提出できなかったりするなど、年末調整の手続きに不備があった場合は、確定申告で修正が可能です。

上記に加えて、年末調整を行わない「個人事業主」も、確定申告で所得税を確定させます。

確定申告に向けていつから準備する？

確定申告は期間中いつでも申告が可能ですが、早く準備しておくことをおすすめします。

特に、年末調整で申請できない控除を受ける人は、控除に関する書類を揃えなければならないため、早めに準備を始めるとよいでしょう。

また、2月15日以前であっても確定申告をすることはできます。

e-Taxでは1月から申請が可能です。

また、税務署への持ち込みや郵送でも、1月4日以降であれば提出できます。

余裕を持って確定申告の手続きを行いたい人は、利用してみてください。