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2023/03/10　アブローラー600回　スクワット1200回　腕立て・体幹型600回　前脛骨筋1200回

2023年03月10日 | メモ・筋トレ
2023/03/10　アブローラー600回　スクワット1200回　腕立て・体幹型600回　前脛骨筋1200回


札幌市内　03/05～7800歩
札幌市内　03/06～9800歩


0900-1200
アブローラー　　40回×15セット=600回    ⇒40回×15セット=600回
スクワット　　　40回×30セット=1200回  ⇒40回×30セット=1200回
腕立て・体幹型　40回×15セット=600回    ⇒40回×15セット=600回
前脛骨筋　　　　40回×30セット=1200回  ⇒40回×30セット=1200回


63.0kg÷1.65÷1.65=23.14　普通体重 2022/01　筋トレ開始
61.5kg÷1.65÷1.65=22.58　普通体重 2022/07　筋トレ開始後、0.5年
60.0kg÷1.65÷1.65=22.03　普通体重 2023/01　筋トレ開始後、1.0年
59.9kg÷1.65÷1.65=22.00　普通体重 03/06
59.8kg÷1.65÷1.65=21.96　普通体重
59.7kg÷1.65÷1.65=21.92　普通体重 03/01    03/02
59.6kg÷1.65÷1.65=21.89　普通体重 03/07
59.5kg÷1.65÷1.65=21.85　普通体重 03/04    03/08    03/09
59.4kg÷1.65÷1.65=21.81　普通体重
59.3kg÷1.65÷1.65=21.78　普通体重 03/03
59.2kg÷1.65÷1.65=21.74　普通体重
59.1kg÷1.65÷1.65=21.70　普通体重
59.0kg÷1.65÷1.65=21.67　普通体重 
58.6kg÷1.65÷1.65=21.52　普通体重(70歳、最低値)
58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　普通体重 2023/07　筋トレ開始後、1.5年
58.0kg÷1.65÷1.65=21.30　普通体重 目標値、大食いしても60未満
57.5kg÷1.65÷1.65=21.12　普通体重
57.0kg÷1.65÷1.65=20.93　普通体重 2024/01　筋トレ開始後、2.0年
56.5kg÷1.65÷1.65=20.75　普通体重
56.0kg÷1.65÷1.65=20.56　普通体重
55.5kg÷1.65÷1.65=20.38　普通体重 2024/07　筋トレ開始後、2.5年
55.0kg÷1.65÷1.65=20.20　普通体重
54.5kg÷1.65÷1.65=20.01　普通体重(69歳、最低値)
 
　　　
              

 

　　　　
 
 

　　

郵船社長、自社株買いなど発表も株価下落で「大ショック」(Bloomberg 2023/03/10)

2023年03月10日 | ネット・ニュースなど

郵船社長、自社株買いなど発表も株価下落で「大ショック」(Bloomberg 2023/03/10)


（ブルームバーグ）： 日本郵船は10日、新たな中期経営計画で2000億円規模の自己株式の取得などの株主還元の拡大を打ち出したが、株価は大きく下落した。株式市場の求めに対して満額回答をしたつもりだった長沢仁志社長は「正直言って大ショックを受けている」と漏らした。

　　長沢社長は同日の記者会見で、自社株買いのほか、配当性向の引き上げや配当下限額の引き上げなど今回発表した株主還元策は「ある意味良いことづくめ」との見方を示し、発表後の株価が下落した理由は「全く分からない」と語った。

日本郵船が2026年度までの４カ年中期計画で掲げた株主還元策：

資本効率の向上に向け23－24年度で2000億円規模の自己株式の取得など配当性向の目安を30％と従来の25％から引き上げ一株当たりの配当下限金額を100円に投資機会と事業環境を踏まえ、追加還元を機動的に実施

　　株式市場の見方は異なるようだ。

　　アナリストのトラビス・ランディ氏は投資調査プラットフォーム「スマートカルマ」に配信した同日付のリポートで、日本郵船の自社株買いの規模は「恐らく人々が望んでいたよりも少し小さい」と指摘。配当性向の引き上げも歓迎できるものの特別なものではなく、配当下限額もこれまでの配当額に比べて印象的ではないと評価した。

　　新型コロナウイルス禍からの業績回復や東京証券取引所が資本効率の低い企業に改善を求めていることなどを背景に、日本企業の間では自社株買いの動きが近年広がっている。ゆうちょ銀行株が上限1500億円、大日本印刷が3000億円程度の自社株買いを発表するなど大規模な案件も目立つ。

　　新型コロナ感染拡大に伴う巣ごもり特需の追い風を受けた国内大手海運３社は積極的な株主還元を進めており、川崎汽船も昨年11月に上限1000億円の自社株買いを発表している。残る商船三井は23年度以降の株主還元について、投資計画の進展を確認しながら、東証プライム市場の動向を踏まえた見直しを検討するとしている。

　　中期経営計画の発表後、日本郵船の株価は下落に転じて一時前日比７％安の3381円と昨年９月29日以来の日中下落率を付けた。終値は同6.6％安の3395円だった。


株価は急落 | 発表後、郵船株は下落に転じる© Bloomberg

　　東洋証券の安田秀樹アナリストは、日本郵船は積極的な株主還元をしてきたため今回発表したような取り組みでも「当たり前」と捉えられ「サプライズになりにくい」と指摘。一方、海運市況の改善に伴い同社の業績は中長期的には回復に向かうとの期待が市場にはあったが、今回示された26年度の業績予想は期待を下回る水準だったとの見方を示した。

　　発表によると、日本郵船は26年度の純利益は2400億円を見込む。それに対し、コンテナ船事業の好調に支えられ今期（23年３月期）は１兆円の見通しとなっている。

　　日本郵船は将来の安定的な株主リターンにつながる投資対象に対して26年度までに総額１兆2000億円規模の投資を実施することも明らかにした。液化天然ガス（ＬＮＧ）輸送船に3000億円投じるほか、船舶の脱炭素化に2900億円、企業の合併・買収（Ｍ＆Ａ）などに1400億円を充てる。