これから、判断は、

歴史は、見れば、分かる。

感染の後は、体たらく。

不況だろう。

スペイン風邪、その後、強行。

そう、五輪の後も、不景気。

歴史は、語る。

「ことし7月から9月までのGDP＝国内総生産が15日に発表されます。民間の予測の平均は、物価の変動を除いた実質の伸び率が小幅ながらマイナスとなっていて、結果が注目されます。

GDPは15日午前8時50分、内閣府が発表します。

公益社団法人の「日本経済研究センター」が集計した民間のエコノミスト37人の予測の平均は、物価の変動を除いた実質の伸び率が、年率換算でマイナス0.56％となりました。実際にマイナスとなれば2期ぶりです。

これは、当時出されていた緊急事態宣言の影響で、GDPの半分以上を占める「個人消費」が落ち込むとみられることが主な要因です。個人消費の民間予測は、前の3か月と比べて、マイナス0.47％となりました。

今回のGDPがプラスになると見込むエコノミストもいますが、上位8人の予測の平均は年率換算でプラス0.80％にとどまっていて、結果が注目されます。

10月～12月のGDPはプラス予測も

一方、10月から12月にかけてのGDPについては、プラスになると見込む専門家が多くなっています。

公益社団法人の「日本経済研究センター」によりますと、来月までの3か月間のGDPの予測は、民間のエコノミスト37人の現時点での平均で、物価の変動を除いた実質の伸び率が、年率換算でプラス4.93％となっています。緊急事態宣言が9月末までの期限で解除され、このところの感染状況も落ち着いていることで、GDPの半分以上を占める「個人消費」が回復に向かうと見ているためです。

個人がこれまで我慢してきた消費が盛り上がる、いわゆる「リベンジ消費」が期待できるという声もあり、来月までの3か月間の「個人消費」の民間予測は、前の3か月と比べて、プラス1.69％となっています。ただ、この予測は、新型コロナウイルスの第6波など、感染が再び急激に拡大しないことが前提になっているとみられます。

ほかのリスク要因もあります。「原油価格の高騰」と、「悪い円安」です。

原油高は、さまざまな原材料価格の上昇を招きます。企業収益が圧迫され、個人の所得が上がらない中で「悪い円安」が進むと、新型コロナで打撃を受けている企業経営や家計のさらなる負担につながるおそれがあります。

政府は、GDPがコロナ前の水準に戻る時期を「年内」と見込んでいますが、引き続き経済が下押しされるリスクは大きいという指摘も根強いのが現状です。」

感染対策は、本当に対策していれば、不景気の対策かもしれない。

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