今日は久しぶりに中国株の以前に保有
していた株の現在価格を書き出してみましたら、
暴落後の２週間ほど後の９月上旬売却した
７銘柄全部が、さらに値下がっていました。
暴落時は逃げ遅かったが、その後思い切って逃げて正解でした
このまま株価や景気がこのまま復活しないと
安部さんが取った円安政策と同じく
さらに、さらに中国元の切り下げをして輸出しやすく
して、景気刺激する対策を取りそうです。
暴落前の７月２８日にブログに書いた
中国は「安部さんの円安政策を真似をする」と書き込みましたが
「元」を再切り下げすれば 、ブログ書き込みで予想した事と
同じ路線を取りだしたことになりそうです。
はたしてそうなるか？ですね。
中国経済の悪化の実態から観て
信用できない発表数値などで株価の急落や、
アメリカの利上げ予想などで景気の停滞しそう、
また世界の資金がアメリカ帰りするとか、
世界各国ともに下げ続けたこの１ケ月間でした。
チャートからは
ベトナム株がようやく下げ止まりの様相です、
企業収益の数値はまだわかりません。
まだアメリカの利上げや中国経済指数不信などで
今回の下値が固まったわけではないのですが
１０月の中旬頃をめどに
ベトナム株打診買い始めかもです。
余談ですが日本の経済がよたよたしているようです。
安倍さんシッカリ頼みますよ！
私は中国株も日本株も損失を出してしまい情けない話です。
この下落の反発狙いで買いの短期売買などすると
二度目のW底や鍋底値割れなどで損が発生してしまいます。
株暴落の連鎖は不動産に向かう気がしています
ＮＺの友達は今年の初めから
貸家やアパートのアジア学生（ＥＵに続いて中国・韓国減速）が減って
空き家が増えてしまい、連れて家賃も値下がりし、
売物の不動産競売も閑散としてしまい異変だ！
変調が！起き出したと言っていました。
ＥＵから東アジア、オセアニアUSAなど株の大暴落の連鎖で
これら地域で不動産の大下落が時間差で起きるような気がしています。
まず中国の不動産が暴落し、次いで周辺の日本や新興国に連鎖、
日本の不動産の下落が始まり資産破損で
アベノミクスの大きな流れの半分が停滞し、逆巻く逆流を始めて
デフレとインフレの二重構造の経済が起きそうな感じです。
頭の中も二重構造にしないと生き残れません。
今回の暴落の少し前の８月初旬です
ＰＣ上で中国株の保有表示いる項目の売却を押したつもりが
なんと買いを開いてしまっていたのでした、
運悪く仕事の電話が鳴ったので、話をしながらＰＣ画面をクリックし
最後に確認ボタンを押したました、
電話も終わったので画面を見て吃驚！
なんと売るつもりが買ってしまったのです。
下げを見込んで現金化するつもりで下が
画面は成り行き買にしてありました！
取消しをしようと探しましたがもう間にありません、
瞬間に取引成立で買で株を５割も増やしてしまいました。
その後は株価値下がりの一方で
安値との追いかけっこで結局売れず！！！その後も値下がりで
何年もかけたせっかくの儲けも全て消えてしまいました。
皆さんも受け電話などしながらＰＣのクリックなど決してしないでください。
７月の18日に書きこんだのですが
http://blog.goo.ne.jp/yuuyan838/e/6472b5ef57b23810d32ac1feef52dd3f
書き込みからちょうど１ケ月後、
今回は持ち株の半分は売り損してしまい撤退が遅れてしまいました
残り保有中の株は値下がりでかなりの損傷をしてしまいました
いろいろと悔やまれますがしかたありません
さらに天津の爆発災害も相場の下落を加速させてしまいました。
これで中国経済終わってしまうのではありませんので
一次災害が台風の通過による元切り下げ
二次災害が天津の大爆発のダメージだと思っています。
いずれにしてもお金じゃぶじゃぶですの
調整しての底打ちはいつごろ来るかですが？
人のうわさも４９日と言われていますので
今から+５０日すると１０月中旬を目どにして
その後の目先はゆっくり上昇すると考えています。
ただ、いずれにしても世界経済減速にシフトダウンですね。
以前に書いた１HK$以下の株が無くなるかも。
２月初めに１株で０，５7HK$でカード関連の会社です
中国が加速的的に毎年の賃上げ繰り返しで
国民生活は向上しカード使用が増えてきています。
８大都市と周辺だけでも日本の総人口の２倍を越し、
年収は１千万円超えた富裕層が２億人も存在。
残念ながら？
２億人以上となって来てもまだ増加中です。
日本の失った２０年間の間に差が完全についてしまいました。
彼らが買い物など決済に使うのはカード（ネット含む）です
その決済をするのが金融カード会社が州の許可制で、
許可権利・利権が州ごとに別々で認可が必要です
世界的な大手のカード会社でも
短期間に中国全州の許可権を持てません。
そこで１州単位や、大都市含む１州内のカード決済金融利権を持った
中小の１HK$以下の小さな会社と提携する為に
相手の会社株が必要になります、
また地元の経済状態を知っていてカード与信調査能力も必要です。
世界的の大手カードにはこれらが出来ません
提携のための買い占めで中小カード関連１HK$以下株が
値上がりをしているのだと思います。
３月に０．５２HK＄が徐々に値上がりし
5月に２倍以上の1.3HK$になって来ています。
１０年ほど前に上海のガス販売会社で
今でも日本の田舎で良く見る家庭用のボンベ入りプロパンガス販売会社です、
上海市内で１０年前見かけた時はプロパンガスボンベを
自転車荷台やリアカーの荷台に積んで販売していました。
この会社、今日までになんと！
３～４度も売買停止（長い時は半年も）に遭い
その度に会社倒産か？？？・・・失敗した！！
心配しきれないので「捨てた株」とあきらめましたが
不思議なことに取引停止が再開するたびに価格が値上がって来るので
あきらめた「この捨て株」少しずつ買い増ししました。
その間、
会社実態は合併や吸収を繰り返していて複合大企業に成長していたようです。
現在は燃料から、環境衛生の有害排水除去する中国でＮＯ１の会社になりました。
僅か１元の安株（ＨＫ＄で１．２ドル前後でした）が
今年１月は２４Ｈｋ＄に、
２月には２．５倍の増資と増配２割の配当発表で
４２～５０Ｈｋ＄で昔の２０倍に、２月増資で約４０倍に跳ね上がりです。
残念ながら売買停止で途中売却や再度買い増しで投資額１０万円でしたので
１０倍に満たない大した儲けにはなりませんでしたが、
当初から数百から数千万円ほど最初から保有していたはずの
中国人たちは
一挙に富裕層の仲間入りで財力はすごいことですネ。
中国成長株の売買停止には
「成長の為」Ｏｒ「数字悪操作」２種類がありますので
情報が少ない中、見極めが大事ですネ。
個人感情的には嫌いな国ですが、
経済的には数少ない経済成長国で
「中国株」は
現在市場は金余りジャブジャブで
「将来有望株買いには最高」の時ではないでしょうか。
中国共産党は過去の日本悲劇「日本のバブル崩壊」から
学習出来ていますので
中国株のバブル破たんは「今のところは」心配していません。
大きなストレスと共に構築してきた人間社会が衰退
に向かう要因があるとするとすれば、
過大なストレスで構築された精密組織ほど一旦崩れ始めると
再構築が出来なくて民族や文明が
歴史上からスーと消えてしまいます。
一方逆に、脳はある程度のストレスがかからないと
おごりとボケが始まるようで脳は扱いずらい物質ですね。
まッ、そうやって古代文明から科学的脳以外は６５００年も
進化できずに来ているので改良は期待は出来ません。
人類学者によれば2万年単位で少しは変わるようですが、
こん後1万年ほどかからないと進化は出来ないようで、
其の頃には今の人類が生き残っているか？？どうかですが？？
当分の間は6500年前と同じ情欲を持った脳で、
同じ問題を引き起こし進歩できずに繰り返すだけです、
歴史は繰り返されます、先進国も没落をし、
先進国がら地獄に落ち、後発国が次の先進国になります。
地球で北側、北半球の経済圏の題材です
北半球のヨーロッパの産業発達から端を発し、
主要経済の機関車が西回りで地球を回り
東アジアで（経済を運営出来ない中近東を除いて）
北半球をほぼ一周しました。
で、今起きていることは、
中国の領土圏域肥大化で、領土・国境をめぐり
東アジア各国と紛争や小競合が始まっています。
産業・国力増強した牽引主力機関車の国が引き起こす
軍事力を使い利権紛争が起きるいつもの現象です。
今後何年か先に起きる武力の小衝突が
東アジア圏の国々各地で起こるとすれば
一時は儲ける事があるでしょうが、
我ら小市民は資金の逃がし場所が必要となります。
それが今回の緊張から影響の少ない南半球ではないでしょうか、
オーストラリア、ニュージー、アフリカ大陸、などが含まれます。
もし東アジアで紛争が起きた場合に
安全を求め南に資金が流れ込み
紛争の無い南半球に経済の中心が徐々に移行すると仮定すれば、
南半球の何処かの国に受け皿を準備して置くと良いかもです。
日本との紛争程度では中国経済は変化が起きないと思いますが
食料や資源求めて南下政策と、
中国国内の貧富の格差固定と種族格差による暴動で流れが変るかも
生まれた時から収入・種族格差歴然社会で常に革命が起きる歴史の国
経済機構は残るでしょうが中身の主導権をめぐっての争いが始まり、
経済混乱が東アジア周辺諸国に影響します、
一定期間の経済混乱でしょが
治まるのと再出発の間避難先に資金を事前にどこに置くかで
稼ぎが出来るか資金封鎖で脅えるかの違いです。
１０年後からはアフリカ大陸などの巨大消費人口地域が
次の経済発展地となり、アフリカ大陸は以後４０年間発展となるでしょう、が
私は生きていないので考えても無駄になります。
投資先の射程距離はこの１０年間となると
私たち小投資家はやはり「北半球の経済混乱」にほんろうされず、
また北の核や金属疲労の原発事故はまだ２１世紀人類の手に負えません、
これから安全な南半球の地オセアニア地域が有力になると思います。
