ベストセラー『自分の説明書』の“O型編”が発売、今冬にはゲーム化も決定

血液型ブームに火をつけた『B型自分の説明書』（文芸社）から約10か月。
1日（金）に『O型自分の説明書』が発売されることとなり、これですべての血液型が
揃うこととなった。7月31日（木）に都内で行われた記者発表会では、同著の発売とともに
同シリーズのゲーム化も発表。ゲームユーザーに同著の魅力を伝え、新たな潮流を
作り上げていくという。

初版1000部の自費出版からまたたく間に大ヒットとなった同シリーズは、
現在発売されている『B型自分の説明書』『AB型自分の説明書』『A型自分の説明書』で
累計230万冊を突破。今回発売されるO型編は初版出荷数40万部。店頭キャンペーンのほか、
書籍では異例のテレビCMも放送されるという。

また、ニンテンドーDS用ソフトについては今冬発売予\\\定。書籍同様、行動パターンや
他人との付き合い方などを「基本操作」「外部接続」に分類し、当てはまる項目にチェックを入れ、
自分なりの説明書を作っていくというもの。また、ゲームやコミュニケーションツールとしての
機能も備えていくという。

ORICON STYLE　08/07/31
http://www.oricon.co.jp/news/ranking/56872/full/
▽画像
自己分析書籍『O型 自分の説明書』（文芸社）　
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『AB型 自分の説明書』（文芸社）　
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『A型 自分の説明書』（文芸社）　
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阿呆くさい、くだらない・・・。何故日本人はこういう疑似科学を喜んで受け入れるのか・・・。人間が４タイプしかいなかったらコミュニケーションで苦労せんわ。

物販事業に走るテレビ局の台所事情：広告収入低迷で岐路に立つ地上波放送

7月29日、TBSは旧ソニープラザ（現プラザスタイル）を傘下に持つ
スタイリングライフ・ホールディングス（以下、スタイリングライフ）を買収することを発表した。
スタイリングライフの大株主である日興プリンシパル・インベストメンツ（以下、日興プリンシパル）から、
発行済み株式の51％（額にして約300億円）を買い取り、連結子会社にするという。
物販ノウハウを持つ同社を買収することにより、番組と連動した商品開発・販売といった「通販事業」を強化し、
放送事業以外の収益向上を目指すという狙いだ。

物販事業を強化するのはTBSだけではない。民放各局にも同じことがいえる。
というのも近年、広告収入の減少が続き、本業である放送事業の売上が低迷しているからだ。


若者の「テレビ離れ」で進むテレビの「高齢化」

これまで、テレビ放送、中でも地上波放送というのが、広告媒体として圧倒的な地位にあったわけだが、近年そうではなくなりつつある。
博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が行なった「2008年メディア定点調査」によると、
1日あたりのメディア接触時間自体が減少している。
そのうち、テレビの占める割合はまだかろうじて5割をキープしているものの、年々減少傾向であり、
5割を切る日もそう遠くはないといわれている。

そしてさらに若い層へのリーチという点ではテレビはかなり苦戦を強いられている。
というのも10代20代の若者においては、インターネットやモバイルとの接触時間のウエイトがとても高くなってきている。
これらの若者層は、「M1層」「F1層」といわれる広告対象層の大部分を占めており、
特に「F1 層」（20歳から34際までの女性）においては購買行動に結びつきやすいターゲットとして、広告主から最も注目されている。
この層で“テレビ離れ”が起きているということは、テレビ局にとっては広告収入の減少を意味し、死活問題となるのだ。

ちなみに、日本よりも早くネット社会となったアメリカでは、この傾向がより強くなっているという。
リサーチ会社「マグナ・グローバル」の調査資料によれば、
ABC、NBCなどを含む5大ネットワークにおける視聴者の平均年齢が、ついに「50歳」になったという。
つまり、テレビ視聴者の“高齢化”が進んでいるわけだ。
ネットを中心とするテレビ以外の媒体が、テレビから若者を奪っているという状況が、ネット先進国アメリカで顕著に表れている。
その流れが日本にもやってきているといえるだろう。

さらにテレビ局を苦しめる問題は、他にもいくつかある。
「スカパー」「WOWOW」など有料チャンネル、「YouTube」「ニコニコ動画」「まねきTV」などのネット動画配信サービスなど、
メディアが多チャンネル化している。
さらには、「ハードディスクレコーダー（HDD）」、「ダビング10」の普及なども要因の1つになっているだろう。
HDDにおいては、CMを飛ばすというスキップ機能も付いており、広告主のCMがどんどん見られなくなっている状況もある。

そして、近年の広告収入減少の大きな要因の1つとなっているのが、2007年12月に第3次施行された「貸金業法改正」である。
これにより、それまでテレビ局の広告収入を支えてきた「消費者金融」会社の広告が一気に激減したのである。

>>2の続く

ソース：ダイヤモンド・オンライン
弁護士・永沢徹　M&A時代の読解力
http://diamond.jp/series/nagasawa/10040/

ＴＶ局が物販に走ってどないすんねん。いずれゴールデンも通販番組があふれてしまうとか・・・。局員と電通とタレントにいっている膨大な金を削減して制作に金がまわるようにして番組の質をたかめればいいだろうに・・・・。