７・５ 第１１波に突入 明らかに増加してきている。
陽性率は第１０波のピークをすでに超えている
そうしてまた東京の感染者数が抑えられていないーー＞新しい変異株が流行し始めた可能性あり
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新型コロナウイルスの新たな変異株がアメリカで拡大中だ。今夏、感染の波が来る可能性を専門家は警告している。
【動画】「フラート」について知っておくべきこと
新たな変異株の通称はFLiRT（フラート）。米疾病対策センター（CDC）によれば、アメリカでは5月、フラートの1種のKP.2が新型コロナ感染症例のうち最多を占めた。
6月に入ってからは新手のKP.3が流行し、その割合は25％に上っている。どちらも既存の変異株より感染力が強い可能性がある。
「現在のワクチンが対応するのは（オミクロン株の亜系統）XBB1.5だが、ある程度の交差免疫が働くはずだ」と、南オーストラリア大学のエイドリアン・エスターマン教授（生物統計学）は言う。
「（オミクロン株の亜系統）JN.1、またはフラートの1種に対応したワクチンは9月頃に入手可能になる予定で、より大きな予防効果が期待できる」
現時点では、フラートは一般的に重症化しないと指摘されているが、油断は禁物だ。
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７．１３
コロナは第１１波に突入した模様。
今回の流行は前回流行を大きく上回りそうだ。
警戒が必要。
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厚生労働省は12日、全国に約5千ある定点医療機関に1～7日に報告された新型コロナウイルスの新規感染者数は計3万9874人で、1定点あたり8・07人だったと発表した。前週（5・79人）の約1・39倍で、9週連続で増加した。昨年の同時期は1定点あたり9・14人だった。
都道府県別の最多は沖縄の29・92人で、鹿児島23・13人、宮崎19・74人と続く。東京7・14人、愛知9・73人、大阪6・40人、福岡11・28人だった。全47都道府県で増加した。
7日までの1週間に定点医療機関に報告された新規入院患者数は2340人で、前週（1708人）から632人増加。3月末以来、約3カ月ぶりに2千人を超えた。集中治療室（ICU）に入院した患者は102人で、前週（72人）から30人増えた。
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宇都宮市のインターパーク倉持呼吸器内科院長で、日本テレビ「情報ライブ ミヤネ屋」、ＴＢＳ「Ｎスタ」などで新型コロナウイルスの解説を務める、倉持仁医師が１４日、Ｘを更新。「昨日からころな大爆発でもう現場はまわりませんね」と悲鳴を上げた。
新型コロナウイルスは、感染者が急増していると報じられている。２０２０年の蔓延初期から治療の最前線に立つ一方で、メディアに出演することで、解説などに当たってきた倉持医師は「うーん、昨日からころな大爆発で もう現場はまわりませんね。亡くなる方がないようにできるかぎり、最善を尽くします」とつづった。
その後の書き込みでは「うむむ、爆発２日目に弾切れ」と治療薬が枯渇したことを訴えた。「薬が足りないからって最小の在庫でやっていたのですが、やってるおろしもなく、たま切れのまま。流行しようが、しまいが、事後報告なので問題があったかどうかは認識していないが、今は問題ありませんときっと言いますね！ほんと、ふざけてますね！なんもかわとらん！！てか、わるくしかなっておりません！」と５年たっても改善されない医療体制に、怒りを隠さなかった。
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夏と冬に大きな流行を繰り返してきた新型コロナウイルスが夏の流行期に入った。人の往来が増える夏本番を前に、昨年から今冬の第１０波に続く第１１波が始まり、新たな変異株「ＫＰ・３」が世界的に感染の主流へと置き換わっている。
感染力強いＫＰ・３が世界的流行
ＫＰ・３は、冬に流行したオミクロン株の変異株「ＪＮ・１」から派生したウイルス。東京大の研究チームは、ＫＰ・３はＪＮ・１に比べて感染力はやや強いとするデータを発表している。
感染症に詳しい東京医科大の濱田篤郎客員教授は「ＫＰ・３はコロナへの感染やワクチンで獲得した免疫を回避しやすい特徴があるが、重症化など大きな変化はみられない」と指摘する。
現在、ＫＰ・３が世界的に流行し、特に欧米など北半球でも同時期に新型コロナの夏の流行が起きている。世界保健機関（ＷＨＯ）は特性に大きな変化は見られないとの見解を示しつつ、動向を注視している。
一方、厚労省が発表した定点医療機関の新規入院患者数は急増している。１４日までの１週間の入院者数は３０８１人で、前週も２３５７人と約３カ月ぶりに２千人を超えた。
濱田氏は「高齢者の入院者が増えており、高齢者はＫＰ・３でもある程度重症化することがわかる。特に高齢者は十分な対策をとり、感染が疑われる場合にはすぐ医療機関に行く必要がある」と呼び掛ける。
都道府県別では、九州地方で感染の広がりが目立つ。濱田氏は「梅雨が早く明けたことも関係している可能性がある」とし、お盆にかけて梅雨が明けた地域でも感染が広がる可能性を指摘する。
昨年５月に新型コロナの感染症法上の位置づけが５類に移行し、今年３月末で治療薬の公費負担などの支援策が終了したことで、患者の経済的負担や受診控えなどの影響が懸念されている。
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７．２１現在
明らかに前回ピークを超える勢いで感染者が増加中
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７．２６
０７・１４ １５．６２ －－－－ －－－－ ９．８９ ７．５６ １１．１８
０７・２１ ２０．８２ －－－－ －－－－ １２．３８ ８．５０ １３．６２
・愛知 ・岐阜 ・静岡 ・長野 ・東京 ・全国
東京の感染拡大に対する抵抗力がすごい
そうしてもう第１０波のピークはこえて第９波のピークにまで到達した。（モデルナ 情報）
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８．４
モデルナ 情報では ピークアウトしたように見えるが これは夏休みのだまし効果の可能性 大
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新型コロナウイルスです。長野県内の感染者は6週連続で増加しました。これからお盆休みに入り人と会う機会が増えるため、県は改めて基本的な対策の徹底を呼びかけています。
【関連】自己負担で検査控えも 新型コロナ“第11波” 変異株「KP.3」流行 人の動き活発に…夏休み感染拡大を懸念
感染力が強い新たな変異株「KP.3」が流行し「第11波」に入ったとされる新型コロナ。8月4日までの1週間の県内の患者数は定点1医療機関当たり13.81人で、前の週から1.22人増え、これで6週連続の増加となりました。
例年、お盆明けにピークを迎えています。県は「お盆休みで高齢者と会ったり大人数で集まったりする機会が増えるが、健康状態のセルフチェックや手指消毒など基本的な感染対策を徹底してほしい」と呼びかけています。
一方、前の週に患者数が過去最多となった「手足口病」は定点1医療当たり20.91人で、少し減りましたが依然、高い水準となっています。
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世界保健機関（WHO）は6日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）やその他の呼吸器疾患の検査で陽性となったパリ五輪の出場選手が40人以上に達したと発表した。
【写真】競泳女子1500m自由形を棄権したパリスター
パリ五輪では、有名選手数人が新型コロナの影響を受けており、競泳では、アダム・ピーティ（Adam Peaty、英国）が男子100メートル平泳ぎで銀メダルを獲得した翌日に体調不良を訴え、検査で陽性となった。メダルが期待されていたオーストラリアのラニ・パリスター（Lani Pallister）も、体調不良で女子1500メートル自由形を棄権した。
新型コロナはワクチン接種率が落ち込む中、世界中で再び感染が拡大している。WHOは、84か国のデータから陽性率が「ここ数週間で」上がっていると発表。パンデミック（世界的な大流行）を引き起こしたウイルスは今も流行しており、各国は対策を強化して、特にリスクの高い人々のワクチン接種を進める必要があると話している。
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８・１９日
コロナ ピークアウトした感じがあるが、はたして？？
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2020年以降、新型コロナウイルスの後遺症は世界中で大きな問題になっている。何百万人もの人々の健康や生活の質（QOL）に影響を与えただけでなく、労働生産性や労働力全体の低下をもたらし、経済に数十億ドルの損失をもたらしてきた。
コロナ後遺症は科学的にもかなり注目されており、これまでに2万4000本以上の論文が発表されている。人類史上、4年間でこれほどまでに集中的に研究が行われた健康状態は他に例を見ない。
SARS-CoV-2ウイルスへの感染によって引き起こされる、長期的な健康への影響の総称が新型コロナウイルス後遺症（long COVID）だ。
息切れなどの長期的な呼吸器症状から、衰弱性疲労やブレインフォグ（脳の霧。頭にモヤがかかったような状態になり、集中力や記憶力が低下するとされる）、さらには生涯にわたる影響として、心不全や糖尿病などの症状までが含まれる。
私は研究医として、パンデミックの初期からコロナ後遺症の研究に深く関わってきた。米上院でコロナ後遺症の専門家として証言し、多くの論文を発表した。2024年には、タイム誌の「健康分野において最も影響力のある100人」にも選ばれた。
2024年の前半に、コロナ後遺症に関する報告書や科学論文が次々と発表されたことで、この複雑な健康状態の解明が進んだ。コロナ感染後も数年間、さまざまな臓器に大きな被害を及ぼし得るそのメカニズムや、ウイルスが感染後も数カ月から数年にわたって体内に残り続け、免疫機能不全を引き起こす新たな根拠などが明らかになった。
ワクチン未接種者の後遺症リスクは接種者の2倍以上
私と共同研究者は2024年7月17日、医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディスン」に発表した論文で、パンデミックの過程でコロナ後遺症のリスクが低下したことを明らかにした。
コロナウイルスの原型が感染の主な原因であり、ワクチンがまだなかった2020年には、コロナに感染した成人の約10.4％が後遺症を発症した。
オミクロン系の変異株が優勢となった2022年初頭までには、その割合はワクチン未接種の成人で7.7％、ワクチン接種済みの成人で3.5％に低下した。ワクチン未接種者がコロナ後遺症を発症する確率は、ワクチン接種者の2倍以上だった。
コロナ後遺症の症例がデータにまだ反映されておらず、そのため2024年半ば現在の発症率について具体的な数字はまだ出せていないが、コロナ後遺症で診療所を訪れる新規患者の往来は2022年と同様のペースである。
後遺症の発症リスク低下は、主に2つの要因が関係している。ワクチンの普及、そしてウイルスの特性の変化である。これらにより、ウイルスが重度の急性感染を引き起こす可能性が低下したばかりでなく、慢性疾患を引き起こすほど長く、ウイルスが人体の中に残り続ける能力が下がった可能性がある。
しかし、発症リスクが低下しているとはいえ、3.5％というコロナ後遺症の発症率を見過ごすことはできない。新たに感染し、また何度も感染することで、コロナ後遺症の症例は増え続けている。後遺症に悩まされる人々は、すでに驚くほど膨大な数存在しているにもかかわらず、増加の一途を辿っているのだ。
パンデミックの最初の年には、世界で少なくとも6500万人がコロナ後遺症にかかったと推定されている。コロナ後遺症とは何なのか、そして、それが2023年を通して世界経済にどれほど影響を与えたのか、近々、最新の情報を他の主要な科学者たちと共に発表する予定だ。
なお、コロナ後遺症に関するあらゆる健康影響については、米学術機関の全米アカデミーズ（全米科学・工学・医学アカデミー）が2024年に入って詳細な報告書を出している。
これは、病気やケガなどで仕事ができなくなった人への支援給付金におけるコロナ後遺症の位置付けを明らかにするために、米社会保障局の委託を受けてまとめられた報告書だ。
この報告書では、コロナ後遺症は複雑な慢性疾患であり、複数の身体機能に200以上の健康影響を引き起こす可能性があると結論付けている。そこでは、次のような症状の発症や悪化が挙げられている。
・心臓病
・認知障害、脳卒中、自律神経障害（血圧、心拍数、体温などの体の重要な機能を調節する神経の障害）などの神経に関する症状
・労作後倦怠感（わずかな活動でも起きる深刻な疲労状態で、数時間、数日、数週間にわたって機能不全を引き起こすことが多いとされる）
・消化器系疾患
・腎臓病
・糖尿病や高脂血症（悪玉コレステロールの増加）などの代謝障害
・免疫機能障害
コロナ後遺症は、子供から高齢者まで、そして人種、民族、基礎疾患など健康状態にかかわらず、多くの人に影響を与える可能性がある。注目すべきは、コロナ後遺症にかかった人の90％以上が、コロナ感染時の症状は軽度であったということだ。
また、全米アカデミーズの報告書によると、コロナ後遺症は社会生活にもさまざまに影響を及ぼす。具体的には、感染後数カ月から数年にわたって身体的・認知的機能の低下を引き起こし、職場や学校への復帰や、QOL、日常生活の活動などへの悪影響が挙げられる。
米社会保障局は現在、慢性疲労や労作後倦怠感、認知障害、自律神経障害など、コロナ後遺症とされる多くの健康影響を支援給付金の対象となる障害として扱っていない。だがこれらの健康問題は、職場や学校などで社会生活を送る際、大きな影響を与えるかもしれないのだ。
さらに言えば、コロナに感染することで引き起こされる健康問題もまた、感染後何年にもわたって続くことがある。
2024年初頭に発表された大規模調査によると、ウイルス感染が軽度であった人でさえ、感染から3年目に新たな健康問題を経験していることが示された。
こうした発見は他の研究でも見られ、例えばウイルスは感染後も数カ月から数年にわたってさまざまな臓器系に潜むことや、感染が軽度であっても2～3年後まで免疫反応を示すことが示されている。これら一連の研究によって、コロナ感染がなぜ数年後に新たな健康問題を引き起こし得るのか、その謎が解明されるかもしれない。
コロナ後遺症の体への悪影響に関して、重要な進展も見られる。
アメリカとオランダで行われた2つの予備研究では、コロナ後遺症を持つ人から自己抗体（ウイルスや細菌に対してではなく、自分の体の組織や臓器に対して生成される抗体）を健康なマウスに移植すると、筋力低下や平衡感覚の悪化など、コロナ後遺症のような症状を発症することが示された。
ここから示唆されるのは、自己抗体の生成を引き起こすと考えられる免疫反応の異常がコロナ後遺症に関連している可能性があること、そしてその治療法として、自己抗体の除去が有望かもしれないということだ。
コロナは「風邪やインフルエンザと同等」ではない
ここまで見てきたように、コロナ感染にはさまざまなリスクがあり、それを裏付ける圧倒的な証拠もある。にもかかわらず、コロナはもはや人類にとって脅威ではない、というメッセージが広まっている。この主張を裏付ける実証的な証拠は存在しないが、一般認識として誤った情報が拡散している。
だがデータが示すのは、そうではない現実だ。
コロナの感染者数はインフルエンザの患者数を上回り、インフルエンザよりも入院や死亡に至る確率も高いと報告されている。それに加え、コロナは長期にわたる深刻な健康問題をも引き起こす可能性があるのだ。
コロナを単なる風邪とみなしたり、インフルエンザと同等とみなすことは、決して現実的な捉え方とは言えないだろう。
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９・２：どーやらピークアウトした模様
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２０２５・３：ドイツの有力紙ツァイトと南ドイツ新聞は１２日、ドイツの対外情報機関が２０２０年、新型コロナウイルスが中国・武漢のウイルス研究所から流出した可能性が高いとの極秘報告書をまとめ、独首相府に提出していたと報じた。
報道によると、独連邦情報局（ＢＮＤ）は、１９、２０年に執筆された新型コロナウイルスに関する未発表論文などを入手して分析。報告書では、武漢のウイルス研究所が、人間に感染しやすいようウイルスを改変する実験を行っていたと指摘した。ウイルスの扱いはずさんで、多くの安全規則違反があったとし、ウイルスが研究所から外部に流出した可能性が「８０～９５％」で非常に高いと結論付けた。
ウイルスの発生源を巡っては、研究所から流出した説と、動物を介して人間に感染したとする説とで論争が続き、２３年６月公表の米政府の報告書でも原因特定には至らなかった。ＢＮＤの報告書は米中央情報局（ＣＩＡ）にも共有されたといい、今後、論争に影響を与える可能性もある。
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