2021年の日本の広告費

21年の広告費はコロナウイルス禍の反動で二桁増の6兆7,998億円に：

電通は2月24日、日本の総広告費と媒体別・職業別広告費を推定した「2021年 日本の広告費」を発表。それによると、2021年は前年から続く新型コロナウイルス感染症拡大の影響が下半期にかけて緩和したことに加え、社会のデイジタル化が進むな中、好調なインターネット広告費の成長に支えられ、総広告費が通年で二桁増の6兆7,998億円（前年比＋10.4％）となった。

この二桁増は2020年に△11.2％と大きく落ち込んだ反動であり、19年との対比では△2.0％と、なお低迷している。それでも総広告費が名目GDPに占める比率は、前年の1.14％から1.25％に増加していた。これはリーマンショック以降では最も高い比率である。

次に21年度に6兆7,998億円で＋10.4％だった総広告費を媒体別に見ていこう。

マスコミ4媒体は2兆4,538億円で＋8.9％だった。その内訳は新聞が3,815億円と＋3.4％、雑誌は1,224億円で＋0.15％、ラジオは1,106億円の＋3.8％、テレビメディアは1兆8,393億円で＋11.1％（地上波テレビが1兆7,184億円の＋11.7％、衛星メデイア関連は1,209億円で＋3.1％）となっていた。

インターネット広告費は2兆7,052億円で＋21.4％となっていた。その中で媒体別に見ていこう。媒体費は2兆1,571億円で＋22.8％となっていた。その中でマス4媒体由来のデイジタル広告費は1,081億円で＋32.1％だった。その中で新聞デイジタルは213億円と＋23.1％、雑誌デイジタルは580億円で＋30.0％、ラジオデイジタルは14億円で＋27.3％、テレビメデイアでイジタルは254億円で＋46.8％だった。また物販系ECプラットフォーム広告費は1,631億円で+23.5％、制作費は3,850億円と＋13.2％となっていた。

プロモーションメデイアは総額1兆6,408億円で△2.1％とマイナス成長だった。その内訳は紙系（折り込み、DM、フリーペーパー、雑誌、電話帳）が7,519億円で＋2.2％、非紙系（屋外、交通、POP、イベント展示、映像他）は8,889億円で△5.6％となっていた。

ここまでのところで、20年度には如何に新型コロナウイルス感染症拡大の影響が大きかったが見えてくるのだ。

終わりに、マスコミ4媒体への出稿業種別広告費を上位5業種で見ていこう。第1位は情報・通信の3兆2,703億円で対前年比＋29.6％、2位は化粧品・トイレタリーの2兆2,524億円で＋5.3％、3位は食品の2兆1,970億円で△1.9％、4位は飲料・嗜好品の1兆8,840億円で＋19.7％、5位は金融・保険の1兆5,155億円の＋16.1％となっていた。以下、流通小売業、薬品・医療品、不動産・住宅設備、交通・レジャー、自動車・関連品で上位10業種を構成していた。

参考資料；紙業タイムス社刊 FUTURE誌 2022年3月14日号