新宿少数民族の声

国際ビジネスに長年携わった経験を活かして世相を論じる。

1月19日 その2 英語の言葉の分類を考える

2018-01-19 13:38:25 | コラム
前嶋教授はshitholeを放送禁止用語と表現したが、あれは swearwordである:

“swearword”は「汚い言葉」と訳されていることもあるが、どのような分類の仕方があるかということや、如何なる言葉であるかや、それを使うことが如何なる結果を生じるか等については、我が国の学校教育では教えていないようだというのか、避けて通っているかの印象がある。是非とも覚えて置いて頂きたい事は「slangとは別個な分類になること」だ。

であるが故に「これがその言葉である」と承知している人は極めて少ない。だが、その中には「あっつ、それなら聞いたことがある」と誰しもが言いそうな代表的な言葉もあるとまで、ここでは申し上げるに止める。

実は、18日のPrime Newsにゲスト出演した上智大学の前嶋和弘教授は、トランプ大統領がハイチを形容する際に使った、マスコミが何を考えたのか「野外便所」と訳してしまった shitholeを「放送禁止用語であり、何か別の音でもかぶせて聞こえないようにすべきを(俗に言うモザイクをかけるというのと同じ事)そのまま流してしまった」指摘していた。

彼はswearwordであるとは直接には言わなかったが、shitholeは立派な?swearwordであり、到底知識階級は言うに及ばず、アメリカの大統領が公開のテレビカメラが入った場で使うべき言葉ではなかったと指摘したのだ。その通りであると思う。

恐らく、私が知る限るあの言葉を使うべきではないとズバリと言ったのは前嶋教授だけで、マスコミなどは知ってか知らずにか「野外便所」などととんでもない誤訳をしたままである。Oxfordには「汚いか不愉快な場所」と出ている。便所などとは言っていない。ジーニアス英和には「不潔な場所」とある。いや、彼らは学校で教えられていなかっただけで、罪はないのかも知れない。だが、絶対に注意して間違っても使ってはならない言葉であると断言しておく。

さて、汚い言葉、即ちswearwordとはの解説に入る前に、是非ともこの言葉についての私の思い出を採り上げておきたい。

私が1972年8月に生まれて初めてアメリカに出張し、帰路はカナダ西海岸のヴァンクーヴァーからとなった。そこで母親と家内に土産でも買うかと、空港の免税店立ち寄った。応対してくれた販売員はかなり高齢の日系の女性だった。これはと思った物が予算を超過していたので何気なく“Jesus Christ!”と口走った。

するとその販売員がキッとなって急に日本語に変わって「貴方は何という言葉を使うのですか。少しくらい英語ができるからと言っていい気になって汚い言葉を使うとは何事ですか。即刻お止めなさい。私は戦争中にここで育ったために日本語も英語も中途半端になってしまったが、それでもswearwordを使ってはいけないくらいは心得ています。これから先は絶対に使わないようにしなさい」と将に声涙ともに下る忠告を戴いた。私は言葉もなかった。肝に銘じた。

だが、それでも懲りなかったようで、1975年3月にW社に転身後にも東京事務所で日系人のJ氏にも会議室に呼び出されて「貴方の品格を下げる言葉を使うな」と厳しく戒められた。当人はそれほど頻繁に使ったつもりではなかったが、W社のマネージャーともあろう者が使ってはならないとあらためて言われた。

また、本社事業部の副社長にも彼のオフィスに呼ばれて「外国人のお前がswearwordをそれほど上手く使うのは聞いていて気持ちが悪くなる。今後私の面前では絶対に二度と使うな」と叱責された。

ここまでの三つのエピソードでswearwordとはどういう種類の言葉かお解り頂けたら有り難いと思う。即ち、苟も自分は知識階級に属すると自負されている方は絶対に公衆の面前で使ってはならないのである。極論的に解りやすく言えば、使った瞬間に「自分は下層階級の人間です」と告白したのと同じになってしまうのだ。少なくとも、日本式に言えば「一部上場の企業の管理職が使っては会社の格も下がるし、自分も下層の者だと名乗ったことになる」くらいに認識しておくべきだ。

だが、困ったことにそうとは知らずにアメリカ人の中に入っていくと、そういう言葉を日常的に使う人種に出会ってしまい、それが格好が良い言葉だと思って飛びついてしまう例が誠に多いのが現実だ。

これの定番的日本語訳はないだろう。私が好んで採り上げる使用例に「沢尻エリカの“Oh, shit!”」がある。そして、これは最も使ってはいけない言葉の一つである。Oxfordは“A rude or offensive word, used especially to express anger.としているが、これでは弱いと思う。Websterは”to swear”を“Use profane or obscene language.”としている。

私は当初はこれが何であるかという性質を知らずに覚えていた。だが、知らないのは恐ろしいもので、一旦覚えると何となく使ってみたい誘惑に駆られるものであった。これは戦後に駐在した占領軍の兵士たちが使ったために我が国で広まったのである。特に「ゴッダメ」=“God damn it.”がその代表格だっただろう。英語が何であるか良く知られていなかったあの頃には、我々が何の躊躇いもなくアメリカ人が使う言葉を真似していたと思っている。

何故いけないかは上に述べたように明かである。それは我々が所属した(大)会社の本社組織に属する年俸制の社員ともなれば、人前では使ってはいけないものなのである。それだけでは具体性がない。これを使うと、言いたいことを強調できるのだが、それが同時に「語彙の貧弱さ」と「無教養」とを表し「お里が知れる」ことになるのが良くないのである。例を挙げるが、それを見ればslangとは明確に一線を画していると解ると思う。

shit.=「チクショウ」か「何だよ」辺りになるだろうが、下品である。
bull shit=これも「コンチクショウ」であり「この野郎」にもなるだろうか。“horse shit”と言う場合もある。
He is a hell of a salesman.=「彼は凄腕のセールスマンだ」なのだが、このhell(=地獄)がいけないのだ。“hell of a driver”と言えば「運転が凄く上手い人」という具合だ。
God damn it! これも「コンチクショウ」で、日本語でも余り褒められない表現だ。
Jesus Christ. =「なんてこった」か「コンチクショウ」辺りが訳語だろうか。
fuck→日本語に訳すのも躊躇うような言葉。fuckingとも言う。
ass hole=日本語にも「何とかの穴の小さい奴」という表現があるが、それとは意味が違うものの、汚い言葉の代表格であろう。
Oh, brother. =「何としたことか」とでも言おうか、これも使用禁止の部類だ。

まだまだ他にもあるが、これくらいで十分だろう。私は「オーマイガッド」(=Oh, my God.)もそのうちだと解釈している。故に、もしも言いかければ「オーマイ」までで止めておくと良いと思っている。


アメリカの雇用の状況の考察

2018-01-19 08:07:07 | コラム
アメリカの失業率の中身:

我が国でも現在は有効求人倍率が上がってきているが、中には相変わらず人手不足に悩んでいる介護職のような分野もある。18日夜のPrime Newsでも古森義久氏はアメリカの失業率は4%にまで下がってきた良い状態だと指摘していた。

私は元の同僚で技術サーヴィスマネージャーだったL氏とアメリカの雇用の状況について、丁度1年前に意見を交換していた。L氏の意見には興味深い点があるので、あらためて紹介する次第で、下記のようなものだった。

>引用開始

我が国の大都市圏の労働市場には最早博士や経営学修士は不足していない。我々が最も求めており尚且つ不足しているのが十分な教育を受けた才能あるブルーカラーなのである。十分な教育を受けていなければ良い職(注:これはjobであって、トランプ氏の言われる雇用とは意味が違う)を得られず、動もすると失業し犯罪や薬物に走ってしまう結果を生んでいる」
との指摘だった。


<引用終わる

彼は私の在職中からこの件を言い続けており、その具体的な問題点はと言えば即ち、先ず垂直上昇して偉くなるこ可能性は先ずないポジションを望んで入社を希望する若者は少なく、その上に採用してみても堪え性がなく、直ぐにより高い給与を求めて転職する傾向が顕著だった。故に、会社側も育てる時間も取れずに“unskillful”な事務職しかおらず、また工場には管理職の補助的な技術者が育たないのだ。それだけでも人手不足を来たし、会社側の管理職の負担が激増するのであった。

彼の言いたいことは職、即ち仕事というか雇用を増やすことに意義はあるものの、嘗てカーラ・ヒルズ大使が指摘されたような初等教育の充実こそがブルーカラー等の層に求められているのだという点である。即ち、増やされていく職(雇用)がどの分野で働く人たちを求めているかが重要だということ。その質を高めることが、アメリカの製品の質を高め国際競争力を増すことに貢献すると考えた次第。トランプ次期大統領にも是非ご配慮願いたい分野である。

このL氏の意見とは一寸異なる意見を聞かせてくれたのが、昨年の春に一時帰国したSM氏だった。そのホワイトカラーと言うべきか管理職層の話は、私にとってもかなり衝撃的だった。それは「アメリカでは弁護士や医師は過当競争で今や生存競争が激化している。企業においても生存競争は激化する一方で、その中にあってはMBAやPh.D.を持っている方が生存競争に勝てる確率が高いという時代になった」というものだった。

ある30歳になったばかりの女性でUCLAでMBAを持つ者が既に管理職に任命されており、年俸は13万ドルで、その他に3~5万ドルのボーナスまで貰っているという話なのだ。これらの年俸を合計して円換算しても精々1,600~1,700万円にしかならないが、これはアメリカでは大変な高給の部類に入るのだ。彼女はその為に4年生の大学を終えてから一旦就職して実務の経験を積んでから、ビジネススクールに入学してMBAを取得したのである。

UCLAの例を挙げれば、州立大学でありながらカリフォルニア州が財政破綻した為にその授業料は今ではIvy Leagueの私立大学並みに上がっており、2年間の学費は総計で1,000万円にも達するのである。即ち、彼女は管理職になるというか、支配階層に入って職を確保する為に1,000万円の投資をしていたということだ。

これも容易ならざる生存競争の世界の話である。大手企業においてはそう多くの管理職というか、経営の責任を負う本部長や副社長の職に就く人材を必要としているわけでもないので、先ずはビジネススクールに入って出世街道に乗れるチャンスを狙える用意をせねばならないのだ。

しかも、何度も述べてきたように経営者は I don’t like you. などという簡単明瞭な理由の他に、管理職でも副社長でも、働きが悪ければ馘首する権利を持っているのだ。地位が上がり、年俸が増えるほど馘首される危険性が高まってくる世界であるとご承知置き願いたい。

そういうアメリカでは今やトランプ大統領の下に好景気を謳歌し、失業率が4%ギリギリにまで下がっている。だが、実態では激しい競争もあれば、人材不足を嘆いている分野もあるのだ。