米アップルは長きにわたりシンプルであることを誇りにしてきましたが、反対に同社の事業はますます複雑になっています。ただこれは避けられるものではなく、投資家が懸念すべきことでもありません。
それでも懸念はアップルに重くのしかかっており、同社の株価は年初来でナスダック総合指数を約4%ポイント下回って推移しています。だが悲観は行き過ぎかもしれず、アップルが来週開催する世界開発者会議(WWDC)は投資家のムード改善につながる可能性があります。例えば、同社はアプリ配信サイト「アップストア」の変更に関する詳細をすでに一部明らかにしており、開発者の興味をそそると見られます。
アップルは依然として、スマートフォン「iPhone(アイフォーン)」が収益の大部分を稼ぎ出しているという事実からは逃れられません。iPhoneに関してはこのところあまり良いニュースが聞こえてこず、中核市場の飽和とアップグレード率の鈍化が成長を抑えています。
2年ごとに漸進的なアップグレードを行うアップルの製品サイクルも限界に達しつつあるかもしれません。今年のiPhone 6sは特に期待外れとなり、発売後2四半期のiPhone総出荷台数は前年同期比7%減少しています。
そのため、アップルは考え方を変えているようです。今年にはスマホの普及を後押しするため画面がやや小さな新機種を発売しました。また、今年最も高い成長を遂げているサービス部門をさらに重視する姿勢を示しています。
アップストアの変更で、ストア収入の一部については開発者の取り分が増えるが、長期的にはサービス事業を支援することにもなるかもしれません。こうした変更やモバイル端末およびデスクトップ向け基本ソフト(OS)の新バージョンについては来週の開発者会議で説明されます。
新型iPhoneの発表は秋までなさそうです。市場では次世代機が17年9月期の業績を押し上げると見られていますが、投資家はまだ確信を持てずにいます。
足元の株価低迷はiPhoneへの強い依存、そして同分野での技術革新の減退に対する懸念を反映しています。だがこれは早まった見方でしょう。スマホのパフォーマンスや耐久性を大幅に改善する方法はまだたくさんあります。
例えば、チャーター・エクイティの半導体アナリスト、エド・スナイダー氏は、次世代iPhoneが3社の異なる通信会社の周波数帯で同時に使えるようになるとの見通しを示しました。通信会社はデータレートを高めるために異なる周波数帯のシグナルをまとめているため、これは大きな前進となります。半導体製品大手ブロードコムが先週モバイル用チップセットの強気見通しを示したことがこれを事実上確認しました。同社は強気見通しの理由として「次世代」端末を開発している「北米の大手スマホ顧客」からの需要を挙げました。
最近のレポートによると、iPhoneは将来的に有機EL(OLED)を用いたディスプレーと全面ガラスのフレームを採用する可能性があります。すなわち、漸次的なアップグレード以上の進歩があり、成長を押し上げる可能性があるということです。
一方、アップルは他の事業分野への拡大を推進し、研究開発費(R&D)支出も増やしているため、収益源の拡大に向けた取り組みは続きます。アップルとiPhoneの規模を考えれば、投資家にとってはその重要性を認識するのは難しいかもしれません。iPhone事業だけでも今年のフォーチュン500社(全米上位500社)の7位に入る大きさです。さらに、他の分野の売上高増加に向けた取り組みは効果が出るのに長年を要する可能性もあります。
とはいえ、アップル株に賭けるリスクはあまりありません。株価はネットキャッシュを除く予想利益の8.5倍と、非常に割安になっています。
アップルは暗雲が立ち込める中で夏を迎えた。だが近いうちに日の光が差し込み始めるかもしれません。(ソースWSJ)
それでも懸念はアップルに重くのしかかっており、同社の株価は年初来でナスダック総合指数を約4%ポイント下回って推移しています。だが悲観は行き過ぎかもしれず、アップルが来週開催する世界開発者会議(WWDC)は投資家のムード改善につながる可能性があります。例えば、同社はアプリ配信サイト「アップストア」の変更に関する詳細をすでに一部明らかにしており、開発者の興味をそそると見られます。
アップルは依然として、スマートフォン「iPhone(アイフォーン)」が収益の大部分を稼ぎ出しているという事実からは逃れられません。iPhoneに関してはこのところあまり良いニュースが聞こえてこず、中核市場の飽和とアップグレード率の鈍化が成長を抑えています。
2年ごとに漸進的なアップグレードを行うアップルの製品サイクルも限界に達しつつあるかもしれません。今年のiPhone 6sは特に期待外れとなり、発売後2四半期のiPhone総出荷台数は前年同期比7%減少しています。
そのため、アップルは考え方を変えているようです。今年にはスマホの普及を後押しするため画面がやや小さな新機種を発売しました。また、今年最も高い成長を遂げているサービス部門をさらに重視する姿勢を示しています。
アップストアの変更で、ストア収入の一部については開発者の取り分が増えるが、長期的にはサービス事業を支援することにもなるかもしれません。こうした変更やモバイル端末およびデスクトップ向け基本ソフト(OS)の新バージョンについては来週の開発者会議で説明されます。
新型iPhoneの発表は秋までなさそうです。市場では次世代機が17年9月期の業績を押し上げると見られていますが、投資家はまだ確信を持てずにいます。
足元の株価低迷はiPhoneへの強い依存、そして同分野での技術革新の減退に対する懸念を反映しています。だがこれは早まった見方でしょう。スマホのパフォーマンスや耐久性を大幅に改善する方法はまだたくさんあります。
例えば、チャーター・エクイティの半導体アナリスト、エド・スナイダー氏は、次世代iPhoneが3社の異なる通信会社の周波数帯で同時に使えるようになるとの見通しを示しました。通信会社はデータレートを高めるために異なる周波数帯のシグナルをまとめているため、これは大きな前進となります。半導体製品大手ブロードコムが先週モバイル用チップセットの強気見通しを示したことがこれを事実上確認しました。同社は強気見通しの理由として「次世代」端末を開発している「北米の大手スマホ顧客」からの需要を挙げました。
最近のレポートによると、iPhoneは将来的に有機EL(OLED)を用いたディスプレーと全面ガラスのフレームを採用する可能性があります。すなわち、漸次的なアップグレード以上の進歩があり、成長を押し上げる可能性があるということです。
一方、アップルは他の事業分野への拡大を推進し、研究開発費(R&D)支出も増やしているため、収益源の拡大に向けた取り組みは続きます。アップルとiPhoneの規模を考えれば、投資家にとってはその重要性を認識するのは難しいかもしれません。iPhone事業だけでも今年のフォーチュン500社(全米上位500社)の7位に入る大きさです。さらに、他の分野の売上高増加に向けた取り組みは効果が出るのに長年を要する可能性もあります。
とはいえ、アップル株に賭けるリスクはあまりありません。株価はネットキャッシュを除く予想利益の8.5倍と、非常に割安になっています。
アップルは暗雲が立ち込める中で夏を迎えた。だが近いうちに日の光が差し込み始めるかもしれません。(ソースWSJ)
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