農業の工業化を近代化というんですか・・・ほぉぉ

相変わらず今日のテレビの報道は、安倍首相訪米にかなりの比重を置いているようだが、その報道姿勢は何となく安倍首相がアメリカで「国賓級」の待遇を受けることが忌々しいのか、棘のある報道振りであったと感じるのは気のし過ぎだろうか。

食事には山口県の地酒や安倍川もち、それにアメリカ産の「和牛」が出されるようだ。サシの入った和牛は、日本で高値で販売できるのか、今アメリカでも盛んに飼育されていると報道していたが、日本の肥育農家が育てる和牛とは、まったく別物になっているだろうことは容易に想像できる。

太っていく過程の環境がまったく異なるので、出来上がった牛肉は見た目は同じようになるだろうが、中身はまったく違うような気がする。牛の育て方や餌がまったく異なるからだ。

今、「㈱貧困大陸アメリカ」という本を読んでいるが、アメリカの農業はすでに異常と言えるほど工業化してしまっていて、巨大穀物商社や医薬品企業による寡占状態に歯止めがきかない状況のようだ。読み進むごとに、アメリカの異常さがひしひしと伝わり、読み手にちょっとしたスリラー小説並みの感覚を与えてくjれる新書本である。

GM作物とは、genetically modified いわゆる遺伝子組み換え操作をした作物で、除草剤をかぶっても枯れないとか、害虫を寄せ付けないどころか、害虫が作物をひとかじりすると死んでしまうといった作物の総称である。もはや、アメリカで販売されている食品、加工品の９割がこのGM作物を原料にしようしたものだという。

さらに、畜産も大量の抗生物質やホルモン剤を使用して少しでも短期間で出荷できるように、少しでも多くの牛乳を生産するように、様々な抗生物質や成長ホルモンが大量に使用されているのである。家畜に使用される抗生物質の量は、この５０年ほどで約８０倍に増えたという。

アメリカで栽培される穀物の７割がGM作物で、その７割が家畜の飼料として消費されているそうで、草食動物の牛が、死んだ動物肉や本来の食料ではないトウモロコシなどの穀物を食べた結果出現したのが、ひところ騒がれた狂牛病である。

政府機関を巻き込んで、株主の利益になるように業界を思い通りに改変していくアメリカという国は、昔から何をしでかすか分からない怖さがある。得意がって「アメリカ産和牛」などと気安く呼んで欲しくはないと思うのだ。日本の消費者は、心しておくように、ご忠告する。

じゃあ、「やらせ」って何よ・・・？

「皆様の受信料で支えられている」NHKが、看板番組の「クローズアップ現代」で捏造・やらせによる、とんでもない番組を垂れ流した件で、NHK調査委員会は「放送ガイドラインを逸脱する過剰な演出や視聴者に誤解を与える編集が行われていた」とする調査報告書を公表していた。

取材の過程で記者から具体的な指示はなかったなどとして、「いわゆる『やらせ』は行っていない」と結論付けたようだが、昨年５月１４日に放送された「追跡“出家詐欺”～狙われる宗教法人～」では、詐欺に関わるブローカーとして匿名で登場した大阪府在住の男性（５０）が「記者の指示で架空の人物を演じた」と主張して、今月２１日、放送倫理・番組向上機構（ＢＰＯ）の放送人権委員会に人権侵害を申し立てたばかりだった。

いかにも隠し撮り風な映像を撮ってドキュメンタリーのような番組に仕立てていたが、実は出演者は記者と知り合いで、記者は演技指導までしていたというのだから、これが「やらせ」でないとすれば、NHKの基準はまったく世間の常識から、大きくずれていると言うことがよく分かる。

これまで何度も似たような「やらせ」番組を制作しては、垂れ流し、それがバレると苦しい釈明を繰り返してきた、「皆様の受信料で支えられているNHK」を、多くの国民、特に地方の純真無垢な人達は、まるごと信じきって、「NHKでああ言ってた、こう言ってた・・」と鵜呑みにしてきたことが、今日のような腐りきった組織を作り上げているのが現実だろう。

かつて、看板番組・NHK特集の「JAPANデビュー・アジアの一等国」では、台湾に出向いて現地の人達にかつての日本統治時代の思い出などを語らせ、後から作為的な編集をして、まあ、実に見事な偏向番組に仕上げていた。その時の台湾の人達が、その編集の仕方があまりにも作為的で、日本を加害者にするという目的のために、自分が加担したと、自責の念に駆られてNHKを提訴することにまで発展したのだった。

そのときもNHKは抗議に対し、初め徹底的に反論し、「番組製作に際しては、事前に内外の文献２６，０００冊をじっくりと読み解いた上で製作した・・」と自らのホームページで息巻いていたが、日本語・中国語の文献２６，０００冊をじっくり読み解くのに要する工数を考えれば、それがバカバカしい嘘であることは明白で、まったく子供じみた強がりだった。

JAPANデビュー報道は、今から５～６年前のことだったが、その頃とNHKの体質はまったく変わっていないことが、今回のやらせ・捏造番組を見てよく分かった。どこまでもお人好しな日本人は、これでもNHK無しでは生きていけないとでも言うのだろうか？

対岸の火事か、他山の石か・・

先週だったか、北アフリカから不法移民を載せた船が沈没して、７００人以上が死亡したという惨事があったが、あの惨事を対岸の火事を眺めるように報道していたマスコミは、自分たちの足元を良く見ることを怠っていたと感じた。

つまり、日本は島国で、すぐ隣には政情不安定な国がいくつか存在している事をお忘れではないか。しかもその一つは、人口が有り余っていて、広大なお国はどこも環境が破壊されて入る状況だ。一旦事が起きれば、陸路だけでなく海に逃げ出す難民が数百万、数千万単位で発生するであろう。

去年、小笠原諸島や伊豆諸島周辺に２００隻以上のサンゴ密猟船が群がっていた情景を思い出すがいい。小笠原の住民ならずとも、あれを見れば恐怖感を覚えるのが自然だ。

あのときの密漁船は、漁民が自発的に繰り出してきたものではないことは一目瞭然で、いつの間にかスーっといなくなったが、政情不安が高じて生命の危険を感じた場合は、ベトナム戦争のときのボートピープルのようにパニック状態になって、安全な地に避難しようとする難民で溢れかえること間違いない。

その時の目的地は、日本が最適だと判断されるだろう。しかし、そうなった場合は、小笠原近海だけではなく、日本中の海岸が対象となるであろうし、その数も１０００人、２０００人レベルでは絶対に済まない。

ギリシャにたどり着いた移民・難民は今年すでに１万人に達するそうだが、その数は今回の事故で減るとは考えられない。日本は、これを以って、他山の石とすべきで、傍観しているときではない。

危険を承知でご旅行を・・

韓国の高級ホテルが日本人観光客の激減で軒並み業績が悪化して、悲鳴を挙げている状況だと、ネットのニュース欄に出ていた。ピーク時に年間３５２万人だった日本人観光客が、昨年は２２８万人にまで落ち込んだそうだ。

この数字を見て、私はこんな状況下でも年間２２８万人もの観光客が日本大嫌いの、あの国を訪れていたことに非常に驚かされたが、事態は相当深刻で、五星の高級ホテルですらなりふり構わず割り引き合戦を始めて、今や金払いのいい日本人観光客を奪い合っているという話だ。

中国人観光客は年間６００万人以上韓国を訪れて、この間の旧正月のときは韓国でも日本と同じ爆買いの醜態をさらけ出していたようだが、彼らは好んでビジネスホテルやゲストハウスなどの、安宿に宿泊する傾向があるのだそうだ。

私は、あの国にだけは行きたくないのだが、それは彼らの反日振りもさることながら、他にも危険が一杯のお国柄だからである。両陛下がご訪問されたばかりのパラオに造った島を結ぶ橋が崩壊してしまったり、マレーシアのクアラルンプールに建設した高層ビルが完成直後から傾き始めたり、百貨店ビルが崩壊したり、道路が陥没したり、もうこういう事例は枚挙に暇がない。

また、交通機関も危険に満ちている感がある。海も、陸も、空も満遍なく危険が一杯で、これはもうあの国の特徴のひとつと言える。うちの近くにできた飛行場には韓国の航空会社が就航しているが、こう立て続けに着陸事故を起こすと、次はいつ事故を起こすか他人事ではない気がする。

さらに、なぜか日本のマスメディアではほとんど報道されないが、あの国は犯罪率が異常に高い。統計資料によると、人口１０万人当たりの発生率は、強盗が日本の３倍、殺人が日本の５倍、性犯罪は日本の５倍で、強姦に限ってみると日本の４倍になり、この１０年間でいずれも増加傾向にあり、性犯罪は激増傾向にあるのだそうだ。欧米ではこの結果に注目して、すでに旅行者に注意喚起をしている。

家の近くに飛行場が開港して、韓国にも気軽に旅行できるようになり、しかもちょっと前までは韓流ブームだったせいか、その頃は地元の消防団の青年たちや、あるいは婚期を逸した男女たちが、慰安旅行とか買い物ツアーという建前で、性欲解消に出かけているということをよく耳にしたが、無事帰国できたことを神に感謝した方がいいと思う。

事故には遭わなくても、口に入れる物にも十分注意した方がいい。と言うか、あの国の衛生観念の低さにを十分覚悟しておいた方がいい、と言うべきか。これもマスメディアではあまり報道しないようだが、ネットで検索すれば、次々とその実態があからさまになる。

例えば、チョコレートや菓子パン、即席ラーメンにウジ虫が入っていた、エビせんの袋からネズミの頭が出てきた、キムチから寄生虫が大量に見つかり、どうも調べたら野良犬の糞を使用したらしい、などなど。極めつけは、日本向けのキムチ製造工場で、痰を吐きかける女性工員の写真だ。これもかなりネットで拡散されたので、簡単に検索で見つかる。

年間２００万人も、こういう国に出かける同胞が入ることに、あらためて首をかしげてしまうのだ。