安保反対とデモ隊の叫びを耳にしてきた。学園紛争で建物は封鎖されて機動隊が突入するのを目の当たりに見てきた。あのデモ隊の死者は高校の先輩だったことを知った。学園紛争の同級生はシンパとなって校門を焼きパトカーを襲撃していた。それぞれを思い出すことなく、なぜなら忘れることのできない10代から20代にかけての青春とともにあった。激しい時代の、長い時間とともにある記憶である。キューバ危機、大統領の暗殺、東西冷戦は進駐軍に重なり、ベトナム戦争の加担者にある基地の現実は隠れようもなかった。朝鮮半島の軍事のうちにいて何一つ別ごとで知らぬふうであったかのように敗戦国には経済と民主主義のうたい文句があった。こわい、危うい時代の流れを、保守政党は高度経済成長と演出をしてきた兄弟宰相の意思にあった。獅子身中の虫はなんであったろうかと、半世紀を生きてきた。平和を謳歌してきたのだろうが、やはり、もろいものであった、もろいものとなった、戦うことを放棄してきたのだから、これからの平和の代償は何にあるのだろう。 . . . 本文を読む
米国の進駐により日本の現在がある。サンフランシスコ体制だという。講和条約に調印して同時に安全保障条約に調印して同意している。その結果を、いわゆる60年安保、70年安保と継承してきた。日米の地位協定、U.S. - Japan Status of Forces Agreement、SOFA 日米地位協定においても日本は米国のいわば、米軍のおこした日本国内での事例について、米軍管轄、監視下にあることを認めている。それは、日本国とアメリカ合衆国との間の相互協力及び安全保障条約第六条に基づく施設及び区域並びに日本国における合衆国軍隊の地位に関する協定、Agreement under Article VI of the Treaty of Mutual Cooperation and Security between Japan and the United States of America, Regarding Facilities and Areas and the Status of United States Armed Forces in Japan には、法律の第17条によることになる。
「合衆国の軍法に服するすべての者に対して（第17条1-a）、また米軍基地内において（第17条1-b反対解釈）、合衆国の法令のすべての刑事及び懲戒の裁判権を日本国において行使する権利を有する。」
とされている。ウイキペディアより。 . . . 本文を読む
政府は防衛白書を閣議了承した。それを、中国北京では不快感を表わしたと伝える。平成26年版防衛白書には、読売新聞によると、2015年版防衛白書に、軍備増強と海洋進出を続ける中国が、自らの一方的な主張を妥協なく実現しようとする姿勢を示している、との認識を盛り込み、東・南シナ海での活動拡大に強い危機感を表明しているようである。
http://www.mod.go.jp/j/publication/wp/wp2014/pc/2014/html/nk100000.html 防衛白書トップ > 平成26年版防衛白書の刊行に寄せて 防衛白書では、巻頭に特集記事を設け、防衛白書と防衛省・自衛隊のこれまでの歩みを振り返ることにしました。 > 特集 刊行40回を迎えて～防衛白書刊行の歴史～
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