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国葬反対集会からクラスターが発生する！？
「余計なお世話」と日本共産党の人たちに言われるかもしれませんが、安倍元総理の「国葬反対」に駆り出された人たちに、新型コロナが爆発的に蔓延しそうに思われます。
現在、新型コロナオミクロン亜種「BA．5」の感染爆発がおきており、ここ数日、198人のプロ野球選手の感染、大相撲は7部屋125人が休場を余儀なくされたことが大きな話題となりました。この亜種は、拡大するスピードが、これまでの「BA.2」より30％程度速く、ワクチンや感染で得た免疫をかいくぐる“免疫逃避”の性質があるといわれています。
したがって、人が密集すれば、空中を浮遊するエアゾルの影響で、直接飛沫を浴びなくても、短距離では吸い込んで感染する可能性があり、集会が屋外であっても危険性がつきまといます。なぜなら、屋外活動が中心の選挙とコロナ感染拡大には一定の相関関係があると考えられるからです。
例えば、昨年7月の都議会議員選挙時点から感染者州が増加に転じ投票日の1か月後にピークがきました。同じく10月末の総選挙では1か月後の12月から急激な増加が始まり1月に最大のピークを迎えました。先日の参議院選挙では拡大スピードの速い亜種の影響で、公示前後から増加に転じ、1か月後の現在、過去最多の新規感染者数となっています。選挙活動はどうしても人を集めることが前提ですから感染も拡大しやすくなります。
こうしてみると、国会前で騒いでいる人たちも、大声を出す分、感染リスクは高くなります。職業活動家は別として、アルバイトで動員されている人がコロナに感染すれば、損得勘定で割に合わないことになります。
今週以降、国葬に反対する人たちがどういう動きをするのかはわかりません。動員数は、主催者発表400名ですので実数は40名程度だと思いますが、密集していますので危険性はかなり高いと思います。
余談ですが、動員された人のボードをよく見ると（冒頭の写真ご参照）、「統一“協”会」だの、「国葬“上”めろ」だのと、漢字があまり得意でない、しかも、日本国民を名乗りたがらない「市民」で構成されているようです。
それにしても新型コロナウイルスは、人間の経済活動に致命傷を与えるという点で特筆すべきものがあり、国家の単位では経済活動を弱らせることで国家の力を失わしめ、地方の単位では最も得意とする経済の分野に深刻なダメージを与えています。
その最たる例が中国で、ゼロコロナを目指して都市を封鎖までしても効果は上がらず、中国経済は悪化する一方です。このまま、都市封鎖を繰り返して経済を衰退させてしまえば、人民の反乱、革命といったいつもの中国の歴史が繰り返されるかもしれません。
観光で生計を立てている沖縄も大変に厳しい状況です。7月24日現在、7日間の新規感染者数の人口比あたりに占める指数が、沖縄は19782.9で全国平均8356.0の約2倍。観光を取り上げられた沖縄は、コロナによる経済封鎖、あるいは経済制裁を受けている状態です。
これは、基地問題で知事を筆頭に反政府活動を行っているところに原因があります。なぜなら、沖縄は基地問題で、憎悪、欲望、執着、不安、不信、不満、恐怖心などのネガティブな想念が他の地域より極端に強いため、それに親和性のある新型コロナウイルスには居心地が良いところなのかもしれません。
それと同様に、「国葬反対」の集会が開催される場所はネガティブな想念の集合場所なので、新型コロナウイルスが集まりやすく、場合によってはここからクラスターも発生するかもしれません。これはメディアにも言えることで、ネガティブな話ばかりを伝えるテレビ局、新聞社にもその影響は出そうです。
しかも、コロナに感染した場合、初期の息苦しいという症状から、脳の機能障害に移行しているようです。この特徴は、治癒した後に “脳の霧（Brain Fog）“と呼ばれる、最近の出来事を思い出せない、物事を表現する時に適切な言葉が出てこない、集中力が途切れるといった症状がでると言われています。なかには、脳の機能障害のため日常的におむつを外せない若年層が増えているとも聞きます。
なにはともあれ、新型コロナウイルスに罹患しないためには、それに親和性のあるネガティブな想念を抱かないことが先決ですが、そういう心境になるのは無理と言えますので、せめて、強烈なネガティブ思想の人たちの影響を受けないように彼らの言葉を遮断していくしか方策はないようです。
つまり、ネガティブ思考の政治集会、不安と恐怖を煽りたてる宗教的な会合にはいかないことは勿論のこと、つまらぬテレビから離れて心穏やかに過ごしていくことこそ大切なコロナ対策だと思います。
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