考えると、

必要なことだ。
英語は、必要。
日本人は、本当は、英文の理解で、出来る。
問題は、会話だと思うが。
現実、先生は、英語が出来ないのは、無理の時代にするべき。
そして、機械、スマホ、タブレット、の出来ないのは、先生は、要らない時代にするべき。




「学習指導要領の全面改訂に向け、文部科学省の審議会は５日、教科ごとの基本方針を示しました。小学校の高学年で英語を教科にし、授業時間を２倍に増やすほか、高校では科目構成を抜本的に見直し、近現代の歴史を中心に学ぶ科目や、社会参画に必要な力を育てる科目を新たに設けて必修とする案が盛り込まれています。

小中学校や高校の教育目標と内容を定めた学習指導要領は、おおむね１０年ごとに改訂されていて、中教審＝中央教育審議会は、去年１１月の諮問を受けて全面改訂に向けた検討を進めています。
５日開かれた特別部会で教科ごとの基本方針が示されました。
このうち、小学校では、英語に慣れ親しむために現在５年生から行っている外国語活動を３年生で始め、５年生からは英語を正式な教科にするとしています。その場合、授業時間数は外国語活動の２倍の年間７０時間程度必要だとして、どのように確保するか、今後専門的に検討し、年内から年明けをめどに結論をまとめるとしています。
また、高校では、科目構成を抜本的に見直し、新たな必修科目として、近現代の歴史を中心に学ぶ「歴史総合」を設けることや、選挙権を得られる年齢が１８歳以上に引き下げられたことなどを受けて、社会参画に必要な力を育てる「公共」という科目を設ける案が示されました。
中教審は今後、部会でさらに具体的な内容を議論し、来年度中に答申することにしています。
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平成３２年度以降 順次実施

学習指導要領は、学校で教える内容や目標が定められていて、おおむね１０年ごとに改訂されています。
これまでは「何を学ぶか」に重点が置かれていましたが、今回は「どのように学び、どのような力を育てるのか」も重視するとして、指導・学習方法や評価の在り方も盛り込む方針です。
先月の会議では、子どもたちが知識や技能を活用して自分で問題を発見し解決に向けて考えを深める「アクティブ・ラーニング」と呼ばれる新たな指導方法を導入する案などが示されました。
文部科学省は、新しい学習指導要領を平成３２年度以降、小学校から、順次、実施したいとしていて、中教審は今後、小中高の学校種ごとや教科別の部会でさらに議論し、来年度中に結果を答申することにしています。


「次世代を念頭に議論重ねたい」

中教審・特別部会で意見の取りまとめを行うお茶の水女子大学の羽入佐和子名誉教授は、５日に示した基本方針と今後の議論について、「社会的な課題が多岐にわたるなかで、かつての人類の歴史を踏まえて今の時代に自分は何をなすべきかを考えられるような内容にしたい。新たな科目を設けるだけでなく、どのような次世代を育てていくかということを念頭に置いたものになるよう議論を重ねていきたい」と話していました。


英語教育の充実が柱の１つ

基本方針では英語教育の充実が柱の１つとなっています。
小学校では、現在５、６年生で英語を聞いたり話したりして慣れ親しむ「外国語活動」が行われていますが、これを３年生に前倒しして、年間３５時間程度行うとしています。５、６年生では英語を正式な教科にし、「聞く・話す・読む・書く」の４つの力を総合的に指導します。その場合、授業時間数は、現在の外国語活動の２倍に当たる年間７０時間程度必要だとしていますが、この授業時間の確保が今後の検討課題となっています。年間７０時間は、１コマ、４５分の授業を週に２回行う計算です。
平成２０年に中教審は小学校の授業時間数について、クラブ活動や生徒指導の時間も確保する必要があるため「週２８コマが限度」という見解を示していますが、現在、すでにこの限度いっぱいまで授業が行われています。
英語の授業をどのようにして増やすのか、中教審は、朝の会などで１０分から１５分ほどの短時間学習を繰り返し行う方法や、ほかの教科も含めた教育課程全体を検討して年内から年明けをめどに結論を出すということです。
また、▽中学校では英語の授業は英語で行うことを基本とし、「聞く・話す・読む・書く」の４つの力をはかるテストを導入すること、▽高校では特に課題がある「話す」力と「書く」力を強化するため科目の見直しを行うとしています。


高校の科目構成を大幅見直し

もう１つの柱が高校の科目構成の大幅な見直しです。
このうち、『地理歴史』は、現在、「世界史Ａ・Ｂ」「日本史Ａ・Ｂ」「地理Ａ・Ｂ」と６つの科目があり、世界史は必修とされ、日本史と地理はいずれかを選択することになっています。
去年１１月の諮問の段階では、日本史を必修化することが検討課題の１つとされましたが、中教審の議論では、世界史か日本史かの二者択一ではなく、どちらの視点も重要だという意見が相次ぎました。そのうえで、近現代に関する理解が進んでいない傾向があるとして、日本の伝統と向き合い、グローバルな視野で日本のことを捉える必修科目として「歴史総合」を設ける案を示しました。
暗記が中心の授業ではなく、近現代の歴史の転換点や背景を生徒自身が調べたり議論したりして、現代の課題を歴史的に考察する力を培うとしています。
世界史は必修ではなくなる見通しです。
また、地理についても、日本史に比べて選択する生徒が少なく、最低限の技能を持たずに卒業するケースが多いとして、「地理総合」という必修科目を設けて、地図や地理情報システムを活用する力などを育てるとしています。

さらに、『公民』では、選挙権を得られる年齢が１８歳以上に引き下げられたことなどを受けて「公共」という新科目を必修で設ける案を示しました。
模擬選挙や模擬裁判を授業に取り入れたり、選挙管理委員会の担当者や弁護士など外部の専門家を招いたりして社会参画に必要な力の育成やキャリア教育などにつなげることを想定しています。

このほか、『数学』と『理科』の知識を総合的に活用する科目、「数理探究」の設置や『国語』の科目構成の見直しも進める方針です。


すでに近現代史実施の高校も

近現代史を中心に学ぶ授業をすでに実施している高校もあります。
東京・中央区の私立高校「日本橋女学館高校」は、平成２３年度から文部科学省の研究開発校に指定され、日本史と世界史を融合させて近現代史を中心に学ぶ新たな科目を設けています。
例えば、戦後の国際情勢や冷戦の構造について、教員がキーワードだけを記した資料を作成し、それを基に生徒自身が調べてリポートを作成したり、第２次世界大戦の意味をヨーロッパ側の視点とアジア側の両面からディスカッションしたりと、生徒たちが主体的に学ぶように授業の進め方を工夫しているということです。
この科目について、３年生の女子生徒は、「先生が黒板に書くことをノートに写すだけではなく、みんなで意見交換することでとても歴史に興味が湧きました。自分で考えて覚えていくので、暗記で頭に詰め込むよりも記憶が長く続くと思います」と話していました。
日本橋女学館高校の宗像諭副校長は、「生徒のやる気が高まって、みずから学ぶという姿勢が見違えるほど出てきた」とする一方で、「１つの時代に焦点を充てる場合、教員の知識や経験が問われることになる。個人的な価値観ではなく、バランスを取って授業を進めないと、一面的な歴史の見方になってしまう可能性がある」と課題を指摘しました。」


近現代史は、必要かもしれない。
日本と世界の融合の歴史は、
明治維新から、日本と世界を教えることで、知る。

「先生が黒板に書くことをノートに写すだけではなく、みんなで意見交換することでとても歴史に興味が湧きました。自分で考えて覚えていくので、暗記で頭に詰め込むよりも記憶が長く続くと思います」は、今時、そうなのか。
無知なこと。

今時、先生が、黒板に書くだけで、授業しているのかと、問われる。
タブレットで、内容して知り、議論と、説明が、してないのか。
疑問は、タブレットで、検索と、内容しる。
それ説明する。

予備校ではないが、先生は、インターネットでいい時代。

人工知能が、もっと、普通化していけば、馬鹿の先生は、要らない。