日本を貶める"自虐談話"はもういらない
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『大川隆法の"大東亜戦争"論[上]』
大川隆法総裁の次男・大川真輝理事による著作。先の大戦の正当性を示している。
先の大戦における日本の評価はさまざまだろう。だが日本が戦った後、アジアやアフリカの国々が次々と独立を果たし、欧米の植民地支配が終わった事実は誰も否定できない。
そもそも日本は1919年、パリの国際会議で、世界で初めて人種差別撤廃を訴えた。45年に、力及ばず敗れはしたものの、残った"果実"を見れば、それは神聖な目的のために戦った「聖戦」であることが分かる。
また、日本を占領したGHQの最高司令官のマッカーサーが後に認めたように、日本の戦いは「自衛戦争」であり、侵略戦争ではなかった。
平和な時代を生きてきた日本人にとって、当時の軍人の心を理解することは難しくなっている。だが彼らは、それぞれが抱える苦悩や葛藤を乗り越え、公のためにすべてを投げ出していった英雄なのだ。
一昨年の夏、大川隆法・幸福の科学総裁は「大川談話」を発表し、正しい歴史観を示した(左)。しかし、安倍首相は国内外の批判を恐れ、自虐史観の象徴である「河野・村山談話」を踏襲するようだ。それが、戦いで命を落とした300万人の英霊やその遺族を侮辱する行為だと気づいているのか。
戦後70年、日本を貶める"自虐談話"はもういらない。英霊やその遺族の声に真摯に耳を傾け、真実の歴史観を世界に示すべきだ。
大川談話―私案―(安倍総理参考)
わが国は、かつて「河野談話」(一九九三年)「村山談話」(一九九五年)を日本国政府の見解として発表したが、これは歴史的事実として証拠のない風評を公式見解としたものである。その結果、先の大東亜戦争で亡くなられた約三百万人の英霊とその遺族に対し、由々しき罪悪感と戦後に生きたわが国、国民に対して、いわれなき自虐史観を押しつけ、この国の歴史認識を大きく誤らせたことを、政府としてここに公式に反省する。
先の大東亜戦争は、欧米列強から、アジアの植民地を解放し、白人優位の人種差別政策を打ち砕くとともに、わが国の正当な自衛権の行使としてなされたものである。政府として今一歩力及ばず、原爆を使用したアメリカ合衆国に敗れはしたものの、アジアの同胞を解放するための聖戦として、日本の神々の熱き思いの一部を実現せしものと考える。
日本は今後、いかなる国であれ、不当な侵略主義により、他国を侵略・植民地化させないための平和と正義の守護神となることをここに誓う。国防軍を創設して、ひとり自国の平和のみならず、世界の恒久平和のために尽くすことを希望する。なお、本談話により、先の「河野談話」「村山談話」は、遡って無効であることを宣言する。
平成二十五年 八月十五日
