スーパーの有機農産物の品ぞろえに、7割の消費者が不満を抱えていた!?
HARBOR BUSINESS Online - 2016年4月3日
世界的にオーガニックブームが進行中だ。
2012年ロンドン大会に引き続き今年のブラジル・リオ大会でも、オリンピック・パラリンピック選手村では有機農産物の提供がスタンダードになっている。東京も2020年大会開催を控えるが、日本の消費者は「有機農産物」や「農薬」にどのような認識を持っているのだろうか。
そして、今や人々の9割以上が買い物をする場となったスーパーマーケットは、消費者ニーズを把握できているのだろうか。
国際環境NGOグリーンピース・ジャパンは昨年12月15～16日、全国20代〜60代の男女合計1000人を対象にオンライン調査を行った。
◆有機農産物に最も期待するのは「食の安全」
調査の結果によると、消費者が有機農産物にもつ印象は「安全」（58％）、「健康に良い」（56.7％）と、昨今の食の安全への期待を反映している。「野菜の形は多少変」でも、約8割の人が購買意欲を示すなど、有機農産物に対する消費者ニーズの高さが裏付けられた。
実際、「月1回以上の頻度で有機野菜を定期的に購入している」と回答した消費者は、全体の4割を超えている。
残り6割の消費者が有機野菜を購入していない原因は、普通の野菜に比べて“お高い”という価格の壁であることも分かった。しかし今回の調査では、すべての消費者のうち7割が「普通の野菜よりも1～3割高くても、有機野菜があればそちらを選ぶ」と前向きな回答をしている。
農薬に対するイメージでもっともあてはまるのが「体に悪い」（58.3％）という意見であり、「農業のために必要」（21.5％）という意見を大きく上回っている。
スーパーマーケットなどで野菜購入時に農薬の有無を意識している消費者は、意識している（10.8％）、どちらかといえばしている（33.6％）を合わせると、全体の約4割にのぼっている。農薬の有無がスーパーマーケットなどでの商品選択基準のひとつになりつつある。
◆スーパーの品ぞろえと、消費者のニーズとの間にギャップが広がる
これだけの有機農産物に対する消費者ニーズに、スーパーマーケットなどの小売店は応えられているとはいえない。身近なスーパーマーケットの有機農産物の品揃えについて「十分ではない」（16％）、「どちらかといえば不十分である」（51.1％）と、約7割の消費者が不満を抱え、現状とのギャップが浮かび上がっている。
有機野菜が豊富なスーパーマーケットに対し、消費者は「有機農家を応援している」（48.8％）、「環境によいことをしている」（48.7％）といった好印象をもち、普通の野菜を売っているだけでは得られない企業イメージへの可能性が示されている。
9割以上の人々が買い物をする身近な存在となったスーパーマーケットには、環境問題への取り組みなど社会の目は厳しくなりつつあり、競合企業に差をつけたい経営者にとって、有機野菜の販売は大きなチャンスとして映るのではないか。
小売店の今後を左右するのは、オーガニックブームが日本でも進行中であることを認識し、店頭を消費者の期待に応えられるものに刷新できるかどうか、その姿勢だろう。今後もより一層、消費者ニーズを先取りし、新たな関係値を社会と築いていく努力が求められる。
文／石原謙治 （国際環境NGOグリーンピース・ジャパン）
参考資料：「有機農産物と農薬に関する消費者意識調査ーー小売店は消費者ニーズに応えているか」 http://www.greenpeace.org/japan/Global/japan/pdf/20160323_Organic.pdf
もしもＴＰＰが締結されたなら、この傾向はさらに加速するだろう。日本の農家が生き残れるための唯一の方法なのだ。「大型化、海外に打って出る」などは何の解決策にもならない。
さらに「和食」ブームである。昔からの「和食」には、日本各地の野菜が使われていた。命の継承ができないＦ1ではなく、各地に伝わる「固定種」を用いた「和食」こそ真の和食でしょう。