炭鉱のカナリア

いわゆる炭鉱のカナリアは、炭鉱においてしばしば発生するメタンや一酸化炭素といった窒息ガスや毒ガス早期発見のための警報として使用された。本種はつねにさえずっているので、異常発生に先駆けまずは鳴き声が止む。つまり危険の察知を目と耳で確認できる所が重宝され、毒ガス検知に用いられた。

具体的には、新しい斜坑の底にまず3羽以上のカナリア（別種の鳥を用いることもあった）の入ったカゴが置かれ、そのうち1羽でも異常な行動が見られたなら、坑夫たちはその斜坑に危険が発生したと察知していた。イギリスの炭鉱ではこうした方法による危険察知システムが1987年まで採用されていた。


以上、ウィキペディアより抜粋。

投資先の産業で異常を検知する為に、カナリアと同じ役割を果たす同業他社（弱小低採算企業）をウォッチする事は大事だろう。

いわゆる弱小競合他社は、業界においてしばしば発生する技術進歩や社会変遷といった業界の破滅や淘汰の早期発見のための警報として使用された。同社はつねに財務報告しているので、異常発生に先駆けまずは利益減少や赤字転落する。つまり危険の察知を目と耳で確認できる所が重宝され、異常検知に用いられた。

投資で重要なのは実質利益を最大化する事。

投資で重要なのは実質利益を最大化する事。

実質利益とは投資先企業のEPSに対して購入株数を掛け合わせ、それらを合算した額の事。

仮に1000万投資して、投資先の年間収益がPER5倍であれば200万と言う事になる。この数字はマーケットから切り離された数字である為、株価の様な投機的な変動が無い。要するにこれが実質的な年間の分け前と言う事になる。

ただ、大事な事はこれらのリターンが実際にあなたの手に渡る事は無い点。直接的に得られるリターンは配当分、間接的に自社株買いの分も得られるが概してその合計率は100％に届かない。勿論、意味のあるビジネスに投資されていれば、企業価値が上がるので誠に結構なことだが、そうでないのが内部留保と借入機返済。この点に関してはまた今度お話します。

特に日本は10数年にかけて低い自己資本比率を内部留保で補ってきた経緯がある為、配当性向もそんなに高くなく、もっぱら利益は資本の一部に組み入れられる傾向にあった。それでも、次の10年もそうかと言えば、おそらく違くなってくると思う。米国に比べても日本の自己資本比率はかなり高いし、この調子で積んでいけば「デブ」だの「還元が足りない」だの、各方面から言われる可能性が高い。そう言う意味で、ポスト不況後の資本政策はより投資家へ還元されていくのではないかと思う。


まぁ、何につけても、この実質リターンが殊更大事である。この実質リターンを長期に渡り安定成長or継続させていく事がバリュー投資家として唯一にして最大の目的であると言える。

製品サイクル

投資をする際に製品サイクルを考える事が必要である。いくら現時点で儲かっているビジネスであっても、その取扱製品（サービス）が陳腐化する可能性があるのであれば、それを元に適度に割り引かなければならない。上記の図は直近25年間の音楽市場に関する製品サイクルである。様々な方式が入り乱れ、そして衰退し消滅していった事がうかがえる。

これはどの市場に関しても言える事であると言える。事実、ほとんどの企業は主力製品が数年おきに変わる。この製品サイクルの転換期に上手く次の流れに乗れれば良いが、失敗すると数年間憂き目にあう可能性が高い。特に、業界のデファクトスタンダードを確立し、高収益を得ている会社にとって、次の転換期にも同じようにパーフェクトな結果を残さなければ利益は急激に落ちる。
残念な事に、企業はこう言った技術転換期での動きに乗り遅れる可能性が高い。既存の高い利益を誇る事業を潰してまで次に乗り換えようとする企業は無い。ここ数年間上手くいって来たじゃないか、それを壊すような事をするやつは敵である、と言わんばかりに、企業内評価は低いモノとなるだろう。そして潰される。

さらに、この企業は乗り換えに前向きであったとしても、技術革新は大抵ローコストを引き下げてくる。この為、業界自体のボリュームは減る。パイが小さくなる為、どちらにせよ今までの利益率は確保できなくなるだろう。パッケージソフトウェア業界が直面しているクラウド技術と同じである。顧客にとってコストダウンになるのはその分、業界が縮むと言う事を意味している。ビジネスチャンスでも何でもない。必然的な業界全体の特攻攻撃と言える。

これらを防ぐ為には、出来るだけ技術革新から遠くにある企業に投資先を絞る事が挙げられる。過去20年間で主力製品が何度も遷移している場合は要注意である。さらにそれらの遷移に一定の関連性（例えば特定分野内での遷移なのかどうか、等）が無い場合はなおさらである。


Regarding the product cycle

Every product and service has life cycle. The longevity depends on how much and long the needs exist continuously. And other factors like new technologies or huge competitors invading the scheme are also important. Please see the example of transaction of product lives in multi media format. In decades, the many formats appeared and extinct. Respective longevity differs from each others. We can find out some trends. first, the length of product life is getting shorter and shorter. Second, the volume is also getting shrink. As technology advances, the cost per unit is getting lower and lower. For example, recent music distribution is through internet. This system of distribution does not require tangible asset like CD shop and other kinds of distributors. In those days, we paid for music that contains costs for distributors. Nowadays, there is not so that user and maker also get benefits as much as the cost decreased.

The same things will occur in every industry. Our society is always based on technological things. However, technology is potentially threat to existing business. We should recognize how strong the technology disturb existing profitable business. To avoid the risk from new technology, at first we should check the trend of financial statement at least for twenty years. If main products were changed several times, and profitable rate also changed, we should avoid investing.