2024/01/19 腕立て800回 スクワット1000回 目標値

2024/01/19　腕立て800回　スクワット1000回　目標値

　

腕立て・目標　　　　40回×20セット=800回

　　　　　　　　　⇒40回×20セット=800回

スクワット・目標　　20回×50セット=1000回

　　　　　　　　　⇒20回×50セット=1000回

                                   (22:10)　                                     

　

　　

両足を腰幅に開いて立ちます。つま先は正面よりもやや外側に向けます。

両手を胸の前で組みます。

息を吸いながら、後ろにある椅子に腰掛けるイメージでお尻を後方に下げます。

太ももが床と平行になるくらいまで腰を落としたら、息を吐きながら1の体勢に戻ります。

　　

　　

63.0kg÷1.65÷1.65=23.14　適正体重　2022/01　筋トレ開始
62.5kg÷1.65÷1.65=22.95　適正体重
62.0kg÷1.65÷1.65=22.77　適正体重　アゴ付近がスッキリ
61.5kg÷1.65÷1.65=22.58　適正体重　2022/07　筋トレ開始後、0.5年
61.0kg÷1.65÷1.65=22.40　適正体重
60.5kg÷1.65÷1.65=22.22　適正体重
60.0kg÷1.65÷1.65=22.03　適正体重　2023/01　筋トレ開始後、1年
59.5kg÷1.65÷1.65=21.85　適正体重

59.0kg÷1.65÷1.65=21.67　適正体重　ウエストサイズ32inch⇒31inch

58.6kg÷1.65÷1.65=21.52　適正体重
58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　適正体重　2023/07　筋トレ開始後、1.5年

58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　適正体重　70歳、最低値

58.0kg÷1.65÷1.65=21.30　適正体重
57.5kg÷1.65÷1.65=21.12　適正体重

57.0kg÷1.65÷1.65=21.12　適正体重　2024/01　筋トレ開始後、2.0年

56.8kg÷1.65÷1.65=20.86　適正体重　2024/01/11　2024/01/12

56.7kg÷1.65÷1.65=20.82　適正体重　2024/01/18

56.6kg÷1.65÷1.65=20.78　適正体重

56.4kg÷1.65÷1.65=20.71　適正体重

56.2kg÷1.65÷1.65=20.64　適正体重

56.0kg÷1.65÷1.65=20.56　適正体重

1日に8.3gの内臓脂肪を燃焼させる方向で…

1か月(8.3g×30日)で249gの内臓脂肪が燃焼

12か月(8.3g×365日)で3029g、約3.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒60.0kg

24か月(8.3g×365日×2)で6058g、約6.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒57.0kg

          

    

老後生活を楽しみすぎた結果、待っていたのは「老後破産」……。60代の時点で節制を心掛けるべき？(ファイナンシャルフィールド 2023/10/13)

老後生活を楽しみすぎた結果、待っていたのは「老後破産」……。60代の時点で節制を心掛けるべき？(ファイナンシャルフィールド  2023/10/13)

老後破産は人ごとではない

人生の中で「自分は老後破産するかもしれない」と思って生きている人はめったにいないでしょう。しかし、老後破産は人ごとではありません。

日本弁護士連合会の消費者問題対策委員会が作成した「2020年破産事件及び個人再生事件記録調査」では、60歳代、70歳代以上といった高齢者の破産件数の増加が目につきます。

特に70歳代以上の破産者は増加傾向にあり、2002年の調査においては全破産者に占める割合が2%台だったものが、2020年の調査では9%台にまで増えています。

出典：日本弁護士連合会 消費者問題対策委員会 2020年破産事件及び個人再生事件記録調査【報告編】

60歳代についてはほぼ横ばい傾向ですが、16%台と決して看過できるほど低い数値ともいえません。雑誌や新聞、インターネット上のニュースサイトなど各種メディアやSNSを見れば、老後破産をした高齢者の事例が散見されます。

統計上の傾向を踏まえると、今後もある程度の水準で老後破産する方が出続けると予想されます。また、現代においては若者の貧困も問題視されています。

そういった方の場合、高齢者になっていきなりお金に余裕が出るとは限りません。そう考えると、今後も老後破産は増える可能性もあり、現役世代においても人ごとではありません。

なぜ老後破産が起こる？

同じく、「2020年破産事件及び個人再生事件記録調査」によれば、破産理由（複数回答）は「生活苦・低所得」や「病気・医療費」のほか、「失業・転職」、「給料の減少」などが多く挙げられています。高齢者の場合、例えば定年退職による収入減などがあるのではないでしょうか。

出典：日本弁護士連合会 消費者問題対策委員会 2020年破産事件及び個人再生事件記録調査【報告編】

また、破産者の平均月収は14万2021円となっており、特に10万円から20万円の範囲に集中しています。

それに対して、厚生労働省「令和3年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」によれば、令和3年度末における厚生年金受給者の平均年金月額は約14万6000円、国民年金の場合では約5万6000円となっています。

ここから、老後破産は国民年金受給者だけの問題ではなく、厚生年金受給者であっても十分に起こり得るといえます。老後、年金生活に入ると、基本的には現役時代より収入が減少します。「これからは余生を楽しむぞ」といろいろなことにお金を使っていると、すぐに収入を大きく上回る支出が生じ、老後破産ということにもなりかねません。

老後破産を防ぐには？

老後破産を防ぐには老後の一般的な収支を知り、それを自らの状況に置き換え、計画的に老後資金を使っていくようにすることです。

総務省統計局が発表した2022年（令和4年）版「家計調査年報（家計収支編）」の結果の概要によれば、65歳以上の夫婦のみの無職世帯における、月々の平均支出額は26万8508円です。

単身者であれば、この平均額は15万5495円となっています。

先述した受給者の平均年金月額を踏まえると一般的には、老後における家計の収支は赤字となる可能性が高いということが分かります。

老後破産を防ぐには、この現実を知るべきです。

それを踏まえて、自分の毎月の収支を把握し、計画的に資産を切り崩したり就労したりして、お金を得ながら生活していくことが必要になります。

必ずしも60歳時点で節制を心掛ける必要はありませんが、毎月の収支が赤字となり、資産を切り崩して生活していくことになると考えられるのであれば、60歳からでも節制を心掛けるべきでしょう。

57歳　預貯金　3700

58歳　住宅購入　1000　預貯金　2700

59歳　リタイア

　　　退職金　2300　預貯金　2700

　　　預貯金合計　5000

　　　無年金で400支出　預貯金4600

60歳　部分年金　120　預貯金支出200

　　　預貯金　4400　

61歳　部分年金　120　預貯金支出200

　　　預貯金　4200

62歳　部分年金　120　預貯金支出200

　　　預貯金　4000　

63歳　部分年金　120　預貯金支出200

　　　預貯金　3800

64歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3700

65歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3600

66歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3500

67歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3400

68歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3300

69歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3200

現在

70歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3100

71歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　3000

72歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2900

73歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2800

74歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2700

75歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2600

76歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2500

77歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2400

78歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2300

79歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2200

80歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2100

81歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　2000

82歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1900

84歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1800

85歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1700

86歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1600

87歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1500

88歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1400

89歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1300

90歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1200

91歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1100

92歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　1000

93歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　900

94歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　800

95歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　700

96歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　600

97歳　満額年金　210　預貯金支出100

　　　預貯金　500

97歳まで生きていないが…

妻は、自分の年金は、自分のものと言っている

生活費にしていない

全部ため込んでいる

1000は保有

私の死後も安泰な生活

日本で資産100万ドル超をもつ「富裕層」は約300万人以上！円グラフで世界の富裕層の割合をみる (LIMO 2022/08/06)

日本で資産100万ドル超をもつ「富裕層」は約300万人以上！円グラフで世界の富裕層の割合をみる (LIMO 2022/08/06)

日本の富裕層といえば、ソフトバンクグループ社長の孫正義さんやファーストリテイリング社長の柳井正さんなどを思い浮かべる方が多いのではないでしょうか。 

【グラフ】国別のミリオネアの人数や割合と推移、大人一人あたりの資産の平均値と中央値はどれくらい？（出典：クレディ・スイス） 

クレディ・スイスの「グローバル・ウェルス・レポート 2021」によれば、日本で米ドル建てミリオネア（100万米ドル超の富を有する成人の数）は300万人以上いることが分かります。 

値上げや節電など耐えることが多い一方で、資産を増やす人も一定数いる日本。

今回は世界からみた日本の富裕層の人数や割合などを詳しく見ていきましょう。

世界から見る、日本で100万米ドル超をもつ富裕層の割合

同資料より、まずは2020年の国別の米ドル建てミリオネア（100万米ドル超の富を有する成人の数）の割合と人数を確認しましょう。 

【富裕層】100万米ドル超をもつ成人の人数と割合 全体:5608万4000人 　

1.アメリカ:2195万1000人（39％） 　

2.中国:527万9000人（9％） 　

3.日本:366万2000人（7％） 　

4.ドイツ:295万3000人（5％） 　

5.イギリス:249万1000人（4％） 　

6.フランス:246万9000人（4％） 　

7.オーストラリア:180万5000人（3％） 　

8.カナダ:168万2000人（3％） 　

9.イタリア:148万人（3％） 

世界でみると資産100万米ドル超をもつ富裕層が約5608万人。

そのうち日本は約366万人と7％を占めています。 

アメリカは約4割、中国で約1割とこの2カ国でおよそ半数を占めますが、次いで日本となると想像以上に多い印象があるのではないでしょうか。 

長年上がらない日本の給与や社会保険料の負担増、数々の値上げなど生活が苦しい話題が多い一方で、世界から見れば日本には富裕層が多いのも事実のようです。 

ちなみに同調査では、2025年に日本のミリオネアは541万1000人までに増加すると推計されています。 

世界の富も2025年までに39％増加し、583兆米ドルに達すると予測されています。

日本の「富裕層の割合」2000～2020年の推移を確認

同資料によれば、世界の成人のうち米ドル建てのミリオネアは約1％です。 

ただ先ほどみて分かる通り、国によってミリオネアの割合は異なります。

2000～2020年の国別のミリオネアの割合を確認しましょう。 

2020年のミリオネアの割合をみると

「スイス（14.9％）」

「オーストラリア（9.4％）」

「アメリカ（8.8％）」

「香港特別行政区（8.3％）」

「オランダ（7.7％）」

「スウェーデン（7.3％）」と続きます。

日本は2020年に3.5％で、イタリアやスペイン（ともに3％）と同水準です。 

日本のミリオネアの割合の推移 　

・2000年:2.3％ 　

・2005年:2％ 　

・2010年:3.7％ 　

・2015年:2.2％ 　

・2020年:3.5％ 

日本のミリオネアは2000年より2～3％の割合で推移しています。

約50世帯に1世帯ほどですね。

 一方で、中国（0.5％）のように、ミリオネアの人数は多くとも人口が多い国は割合が低くなっています。

大人1人当たりの富の平均値と中央値

先ほどの表を見てわかる通り、富裕層の人数が多くともその国で占める割合は大きく異なります。 

国別の大人1人当たりの資産に関しても、平均値と中央値も見ていきましょう。 

日本:成人1人あたりの資産（2019～2020年の変化） 　

・平均値:18位 256600米ドル（+17140米ドル） 　

・中央値:11位 122980米ドル（+7630米ドル） 

まず平均値では、日本の大人1人あたりの資産は 256600米ドル（1ドル105.82ドル※として日本円で約2715万円）。 

国別に見ると1位からスイス、アメリカ、香港特別行政区、オーストラリア、オランダと続きます。 

平均値と中央値では傾向が異なり、中央値のランキングは富の不平等が少ない国が上位にきています。

日本に中央値は11位で122980米ドル（1ドル105.82ドルとして日本円で約1301万円）。 

国別の中央値は1位からオーストラリア、ベルギー、香港特別行政区、ニュージランド、デンマークとなりました。 

※参考:三菱UFJリサーチ＆コンサルティング「前年の年末・年間平均」によると、2020年の年間平均は105.82ドル。 

日本の平均値と中央値の差は約1400万円（1ドル105.82ドルで試算）となり、中央値よりも大きな金額となりました。 

世界から見ればそこまで不平等とは言わないまでも、やはりその差は大きなことが分かるでしょう。

まとめにかえて

日本にも富裕層は一定数おり、2025年には約175万人増加すると考えられています。 

お金に関する不安なニュースが多い中でも着実に資産を増やす人はおり、今後も増えていくでしょう。 

富裕層といわれる人たちと一般人では違いも多いように感じますが、今回のような統計をみると、貯蓄や資産を増やすには節約だけではなく、他の方法もあると実感させられるのではないでしょうか。

NISA利用者が多い金融機関 3位「マネックス証券」、2位「SBI証券」、1位は？(ITmedia ビジネスオンライン 2024/01/19)

NISA利用者が多い金融機関 3位「マネックス証券」、2位「SBI証券」、1位は？(ITmedia ビジネスオンライン 2024/01/19)

現在NISAで利用している人が多い金融機関はどこか。

お金に関するメディア「MoneyFix」を運営するウェブクルー（東京都世田谷区）が調査結果を発表し、1位は「楽天証券」（45.1％）だった。2位は「SBI証券」（42.3％）、3位は「マネックス証券」（2.6％）が続いた。

1月に始まった「新NISA」について、NISA利用者のうち「内容まで知っている」と回答した人は71.3％で、非利用者の13.5％と比較して50ポイント以上高かった。

「知らない」と回答したのはNISA利用者のうち2.7％、非利用者では37.1％だった。

NISA利用者のうち、新NISAで投資額を増やす意向の人は58.5％。理由の1位は「インフレが進み、預貯金だけでは不安だから」（36.5％）、2位は「世の中のお金の動きが激しく投資に良い機会だと思ったから」（26.7％）だった。

NISA非利用者で新NISAに興味がある人の割合は6割超だった（「ある」24.0％と「どちらかといえばある」36.1％の計）。

利用者が新NISAで投資額を増やす理由と同様に、1位は「インフレが進み、預貯金だけでは不安だから」（32.8％）、2位は「世の中のお金の動きが激しく投資に良い機会だと思ったから」（25.3％）が続いた。

2023年11月20～26日、MoneyFixのLINE公式アカウントで調査した。調査人数はNISA利用者923人、NISA非利用者855人。