2024/01/20 腕立て400回 スクワット1000回 目標値

2024/01/20　腕立て400回　スクワット1000回　目標値

　

腕立て・目標　　　　40回×10セット=400回

　　　　　　　　　⇒40回×10セット=400回

スクワット・目標　　20回×50セット=1000回

　　　　　　　　　⇒20回×50セット=1000回

                                   (22:00)　                                     

　

　　

両足を腰幅に開いて立ちます。つま先は正面よりもやや外側に向けます。

両手を胸の前で組みます。

息を吸いながら、後ろにある椅子に腰掛けるイメージでお尻を後方に下げます。

太ももが床と平行になるくらいまで腰を落としたら、息を吐きながら1の体勢に戻ります。

　　

　　

63.0kg÷1.65÷1.65=23.14　適正体重　2022/01　筋トレ開始
62.5kg÷1.65÷1.65=22.95　適正体重
62.0kg÷1.65÷1.65=22.77　適正体重　アゴ付近がスッキリ
61.5kg÷1.65÷1.65=22.58　適正体重　2022/07　筋トレ開始後、0.5年
61.0kg÷1.65÷1.65=22.40　適正体重
60.5kg÷1.65÷1.65=22.22　適正体重
60.0kg÷1.65÷1.65=22.03　適正体重　2023/01　筋トレ開始後、1年
59.5kg÷1.65÷1.65=21.85　適正体重

59.0kg÷1.65÷1.65=21.67　適正体重　ウエストサイズ32inch⇒31inch

58.6kg÷1.65÷1.65=21.52　適正体重
58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　適正体重　2023/07　筋トレ開始後、1.5年

58.5kg÷1.65÷1.65=21.48　適正体重　70歳、最低値

58.0kg÷1.65÷1.65=21.30　適正体重
57.5kg÷1.65÷1.65=21.12　適正体重

57.0kg÷1.65÷1.65=21.12　適正体重　2024/01　筋トレ開始後、2.0年

56.8kg÷1.65÷1.65=20.86　適正体重　2024/01/11　2024/01/12

56.7kg÷1.65÷1.65=20.82　適正体重　2024/01/18　2024/01/20

56.6kg÷1.65÷1.65=20.78　適正体重

56.4kg÷1.65÷1.65=20.71　適正体重

56.2kg÷1.65÷1.65=20.64　適正体重

56.0kg÷1.65÷1.65=20.56　適正体重

1日に8.3gの内臓脂肪を燃焼させる方向で…

1か月(8.3g×30日)で249gの内臓脂肪が燃焼

12か月(8.3g×365日)で3029g、約3.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒60.0kg

24か月(8.3g×365日×2)で6058g、約6.0kgの内臓脂肪が燃焼⇒57.0kg

          

    

地震動予測地図 震度６弱以上 各地のリスク(NHKnews 2023/05/25)

地震動予測地図 震度６弱以上 各地のリスク(NHKnews 2023/05/25) 

大地震想定の地域で確率高く

予測地図では今後30年間で震度６弱以上の激しい揺れに襲われる確率が高い場所ほど「濃い赤色」で、相対的に低い場所を「黄色」で示しています。

巨大地震が想定されている「千島海溝」や「南海トラフ」沿いの太平洋側、「首都直下地震」が想定されている関東などで確率が高くなっています。

 

各地域 激しい揺れ（震度６弱以上）の確率

北海道

▽根室市で80％、▽浦河町で69％、▽釧路市で71％、▽帯広市で23％と高くなっています。

確率低くても要注意

東北地方は、▽青森市で5.0%▽盛岡市で6.3％▽仙台市で7.6%▽福島市で9.3％、最も高い▽秋田市で10%です。

▽確率が３％なら1000年に１回程度。▽６％では500年に１回程度。▽26％では100年に１回程度を示しています。

これはほかの災害のリスクと比較すると決して低いとも言えません。

台風で自宅などが被害に遭う確率は0.40％。火事で自宅などが被害に遭う確率が0.94％とされています。

激しい揺れに見舞われる確率を「低い」と考えるのではなく、備えを進めるきっかけとして受け止める必要があります。

確率低い日本海側・東北でも

実際、確率の低い地域でも地震によって震度６弱以上の激しい揺れに襲われています。

能登半島のマップなし。

能登半島の記載なし。

胆振東部に住む私。

2018年9月6日午前03時07分、直撃された。

電気なし、ブラックアウト状態。

ガス、水道は、オッケー。

2018年09月06日、季節に恵まれ、寒くなかった

北海道胆振東部地震を生き抜けた。

予測地図は、虚偽。

日本全土がレッド状態。

南海トラフより、自分の居住地に地震が来る。

「恣意的な高確率」が生んだひずみ 高い場所に予算集中、低い場所で生じた油断 (東京新聞 2022年10月23日)

「恣意的な高確率」が生んだひずみ　高い場所に予算集中、低い場所で生じた油断 (東京新聞 2022年10月23日)

◆外れる予測地図　確率算出の「無理やり」感

一部が濃く塗られた日本地図—。濃いのは愛知や静岡、首都圏など国が特に防災対策を進める地域だ。

　

地震の危険度ごとに色分けした地震調査研究推進本部（推本）の「地震動予測地図」は発表した確率を基に作成される。

だが、地図の作成後に発生した大地震の震源地を落とし込むと、低確率の地域ばかりで起きたことがわかる。

この地図を作成した東大名誉教授のロバート・ゲラー氏は「確率的予測地図は作成する手法が正しいかどうかの検証がされていない。

それなのに国の防災対策の基本に使用することは科学的姿勢ではない。行政は防災対策の『アリバイ作り』、科学者たちは研究予算、それぞれ利害が一致し、科学もどきの『確率』を出している」。

80％予測を検討した地震学者たちも、確率予測に懐疑的だった。議事録には「確率を何のために出すのかがわからない」との意見が目立つ。

理由は、確率算出の「無理やり」感だ。例えば地球の46億年の歴史で、地震の記録があるのは日本だと1000年程度。

全国の確率は多くて10回以下の記録を基に値を出している。30年で区切るのも「人生設計を考えやすい」長さだからだ。

カリフォルニア工科大の金森博雄名誉教授は、本紙の報道を受け、地震学者たちにメールで「この『確率』は多くの判断が入った主観的なもので、専門家でもよく理解できない」と、確率予測を続けるべきかどうか、議論を呼び掛けた。

◆低確率地域で油断　被害拡大の可能性も

「次は南海トラフだと思っていたのに…」。

北海道胆振東部地震が発生した2018年、私に、こう語ったのは、4人家族で唯一生き残った男子高校生（17）だった。

取材中、倒壊家屋の片隅からは妹（16）の細い足が見えたが、数時間後、救出活動のかいなく、亡くなった。

この時、私は南海トラフの確率問題の取材を始めていたが、「防災のためなら多少恣意しい的な確率でもいいのではないか。中部地方にも悪い話ではない」と、記事化をためらっていた。

だが、「油断した」と自らを責める高校生の涙を見て、考えが変わった。

地震は日本全体の問題だ。

現在は、南海トラフなど確率が「高い」場所には膨大な防災予算が投入され、対策が集中するが、その半面「低い」場所で油断が生じることは見落とせない。

北海道苫小牧市は企業誘致のため、地震発生確率が低いことをPRしている（同市HPより）

この地震で死者が出た北海道苫小牧市は、南海トラフと同じ確率予測で比べると30年確率は3.6％だった。

同市は「低い災害リスク」と企業誘致をしている。16年に熊本地震が起きた熊本県も同様な誘致をしていた。油断が被害を拡大させた可能性はある。

私は「南海トラフの備えが必要ない」と言っているわけではない。南海トラフ沿いでは最短90年で次の地震が起き、今は前回の南海地震から80年近くがたつ。やはり不安だ。

だが、恣意的に高い確率を出すのは言語道断だ。今の地震学では地震はいつどこで起きるかわからない。さまざまな不確かさを含む確率が、あたかも確実な数値のように独り歩きして、大きなひずみを生んだ。

取材では、研究者や政府の委員の中にも確率予測に疑問を持っている人が多いことを知った。

それでも予算獲得のためにゆがんだ形で使い続けられている。

少なくとも今回の調査で、80％予測の根拠の室津港データに、大きな間違いがある可能性が高まった。地震リスクの伝え方そのものを根本的に考え直す時期に来ているのではないか。（この連載は小沢慧一が担当しました）

胆振東部に住む私。

2018年9月6日午前03時07分、直撃された。

電気なし、ブラックアウト状態。

ガス、水道は、オッケー。

2018年09月06日、季節に恵まれ、寒くなかった

北海道胆振東部地震を生き抜けた。

予測地図は、虚偽。
日本全土がレッド状態。
南海トラフより、自分の居住地に地震が来る。

｢地震は予知できない｣という事実を直視せよ国の地震予測地図はまったくアテにならない (東洋経済online ロバート・ゲラー 2016/04/28)

｢地震は予知できない｣という事実を直視せよ国の地震予測地図はまったくアテにならない (東洋経済online ロバート・ゲラー 2016/04/28)

4月14日以降、幾度となく熊本を襲った大地震。現地の被災者は「この地域では大地震が起こると想定していなかった」と口をそろえる。

筆者は、日本に住んで32年、この国の素晴らしさを日々実感し、そして、日本を第二の祖国として愛してもいる。

しかし、地震予知ができないという自明の理について、いまさらながら本稿を書かなければならないことには、怒りを超えて深い悲しみを感じる。

正直にいうと、「地震予知はできない」ということは、「太陽は毎朝、東から昇る」と同レベルの当然のことで、誰でも知っているはずのことなのだ。これは最新の事実でも何でもない。

例えば、40年ぐらい前に地震学の当時の権威C.F.リヒター氏（当時、筆者の母校カリフォルニア工科大学名誉教授）は「地震予知ができると言うのは、嘘つき、いかさま師、愚か者だけ」と皮肉った。

日本でも竹内均氏（筆者の3代前の教授）は、予知できるという人々を痛烈に批判した。

少なくとも現時点で正確な地震予知はできない

まずここで明らかにしておきたいのは、「明日、東京にマグニチュード（M）7の大地震が起きる」と主張することは誰でもできるが、これは決して予知ではなく、単なる予言に過ぎない。

なぜなら、「科学的根拠」がないからだ。

そして、「正確な地震予知」とは科学的根拠に基づいて、地震発生の場所・時間・大きさとその許容範囲を前もって明らかにすることである。

もちろん、社会的な意味を考えると、M7以上の内陸地震、M8以上の沖合の地震といった大きな地震の予知でなければ、予知情報は社会にとってほとんど意味がないだろう。

また、時間・空間の許容範囲は、例えば3日以内、半径100 km以内といった具体的で明確なものでなければ、予知情報への対応ができない。

当然のことながら、かなりの信憑性がないと、情報としての価値はゼロに等しい。100回発信して1回当たる程度では逆に、有り難迷惑になる。

現時点では、残念ながら、上述のような正確な予知はできないというのもそのための理論はもとより、手法も皆無だからだ。

国内外の多くの研究者が130年にわたって頑張ってきたことは事実だが、その努力は報われなかった。これは決して筆者単独の意見ではない。

1999年にネイチャー誌が開催した予知についてのディベートでは、世界トップレベルの研究者のうち、現時点で正確な予知を述べた者は皆無だった。

また、日本政府も1995年の阪神淡路大震災の発生後、予知できなかった批判をかわすためか、旧科技庁に設置されていた「地震予知推進本部」を廃止し、その代わり「地震調査研究推進本部」を設置した。

1995年に旧「地震予知推進本部」が「地震調査研究推進本部」に名称変更されたが、地震調査推進本部の主要メンバーは以前とほとんど変わらなかった。

唯一の変更点は地震のハザード・マップ（確率的地震動予測地図）を作成・公表するということだった。

そのハザード・マップを、実際に起きた大地震と重ね合わせてみると衝撃的な事実がわかる。

今後30年のうちに震度6弱以上の地震に見舞われる確率が極めて高いとされている、南海・東南海・東海地方や首都圏では、1990年以降死者10人以上の地震は起こっていない。

実際に起きた震災は、比較的安全とされた地域ばかりだった。この地図はハザード・マップではなく、“外れマップ”と呼ぶべきだ。

胆振東部に住む私。

2018年9月6日午前03時07分、直撃された。

電気なし、ブラックアウト状態。

ガス、水道は、オッケー。

2018年09月06日、季節に恵まれ、寒くなかった

北海道胆振東部地震を生き抜けた。

予測地図は、虚偽。
日本全土がレッド状態。
南海トラフより、自分の居住地に地震が来る。