私が霊言を説き続ける理由（2014年12月号）

パソコン教室で年配の方を相手していますと、

やはり繰り返しの連続でないと身に付きません。

必要ならば何度も繰り返すことをしていますが、

なにか暇つぶしで習うことは意識的に繰り返しをしなければなりません。

霊言も他人ごとだから繰り返し聞かねば本当の理解ができないのですね。

 

危機に立つ日本　　　さんより転載です。

私が霊言を説き続ける理由（2014年12月号）

幸福の科学グループ創始者兼総裁　大川隆法



アユハより
http://www.are-you-happy.com/eudaemonics/3958


＜質問＞唯物論を打ち破り、霊性革命を起こしていくために、私たちも霊言アクションと称して、霊言集を広める活動に取り組んでいます。霊言の意義と、相手の方に伝える際のキーワード、ポイントをご教示ください。

大事なことは繰り返し言わないと腑に落ちない

初期の霊言は八〇年代から九四年ぐらいまで出し、それ以降は、理論書を中心に出していました。しかしあの世を理解していない人が多いということと、信者も霊言集をしばらく読んでいなかったり、新しい層も増えてきたりしているので、これはもう一回教える必要があるのかなあと私も考えるところがありました。
私の父とは、最初の三年ぐらい、講演などの仕事を一緒にしたのですが、父は霊言集をテーマに「あの世があるんです。大事なことなんですよ」といったことを繰り返し言っていました。当時は私も三十代と若かったこともあり、「同じことばっかり何回も何回も言ってるなあ。そんなことは一回言ったら分かる、六十五歳も超えるとくどいなあ」と思っていたところがありました。
それから何十年か経った今は、「くどいほど言っていたけど、大事なことだったんだなあ」と思うようになりました。知識的には、新しいことを学ぶと面白いことがたくさんあるのですが、基本的に大事なことというのは繰り返し言わない限り、なかなか腑に落ちないものです。
新聞のページをめくったり、テレビのチャンネルを切り換えて違う番組を観るようなつもりで霊言集を読んでいても、新しい知識に接するようなつもりだけでは本当に腑には落ちていないところがあるのです。

本人と守護霊の相関関係とは

ですから、いろいろ角度を変え、あの手この手で話をしながら「人間の本質というのは、魂の中心であるところの心であり、心のあり方が来世行く先を決めている」ということを心の奥まで腑に落とすということが大事です。
さらには、「守護霊という存在がついてはいるけれども、守護霊も全知全能の存在ではなく、生きている本人と極めて密接な関係にあり、本人の心境とコラボレーションしている」ということです。ゆえに、「守護霊が強力であれば本人を変える力もあるけれども、本人が変わることで守護霊のほうも徳が進んで力を増すことがある」といった相関関係が、幸福の科学の霊言集を守護霊霊言も含めて読むと分かるようになります。
しかし、本人が強い唯物論で固まっていると、守護霊まで引きずられ、自分が霊であることさえ分からない人もなかにはいます。

日本は世界からランク付けされるような国ではない。世界で唯一の誇れる国柄を持つ日本。

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう　さんより転載です。

 

 

 

 

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日本、男女平等度で１０４位…１４２か国中

スイスの民間研究機関「世界経済フォーラム」がまとめた、男女平等の度合いに関する28日公表のランキングで、日本は142カ国中104位となった。

前年より一つ順位を上げたものの、安倍政権が掲げる「女性の活躍」が浸透する社会からは依然かけ離れた実情を示した。

 

ランキングは男女間の雇用格差、就学機会、健康、政界進出などを指数化して順位をつけた。同フォーラムは、日本が雇用の男女格差を解消すれば、GDPを16％押し上げると指摘した。（2014.10.28　読売新聞抜粋）

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この調査結果を見て「日本はまだまだ遅れている」と思った日本人は多かったのでしょうか。・・・

 

この調査の名前は「グローバル・ジェンダー・ギャップ・レポート」（世界男女格差年次報告書）で、この名前を聞いただけでも男女平等というよりは左翼思想でかつてのウーマンリブ運動的な女性の権利拡大、つまり女性がどんどん社会進出することを推進する共産主義的な左翼思想そのものだということがわかります。

 

そして日本の評価は「雇用格差」102位、「教育機会」93位、「健康」37位、「政治参加」129位で、総合104位ということです。

 

日本は社会主義国家ではないので「女性は何人採用する」と国が雇用を統制すると雇用が歪められてしまいます。雇用は男女の数合わせでするのではなく、あくまでも個人の能力で採用するのが本来でありましょう。

 

また教育も日本は「機会の平等」はあります。しかし「結果の平等」は日教組ではあるまいし、あり得ません。

健康も日本は長寿社会であり、政治参加も男女に関わらず政治にふさわしい人、やりたい人が選挙で選ばれてなっています。

 

今の日本は今のままで何も問題ないのです。問題なのはこの調査です。

この調査報告書の数字をよくするために国のかたちを変えてまでよくする必要はありません。日本はこの調査で最下位になろうが全く気にせず日本の国柄と日本らしさを尊重していくべきであり、日本人として日本国を誇って生きていくべきです。

 

日本はこういう調査もそうですが、歴史も歪められており、江戸時代から封建社会で農民などは搾取されていたといいます。

しかし日本は江戸時代もそうですが極めて平等な社会でした。しかも安全で平和な社会です。これは日本人が古くから持ち続けている「和」の心にあります。この「和」こそ日本独特の誇れる精神なのです。

 

江戸時代の日本の教育レベルは非常に高く、識字率も世界最高水準であり、寺子屋も日本中につくられて小学校のように機能していたのです。教える方も女性が多かった、つまりそれだけ教養を積んだ女性が多かったということです。

 

日本人の平等精神は第一次大戦後のパリ講和会議でも明らかです。白人は有色人種を人間として扱っていませんでした。白人は黒人を奴隷としてアフリカから連れてきて、物のように売買し、家畜と同じ扱いをしていました。そして白人男性は黒人女性を性奴隷にしていたのです。

 

この差別のひどい白人に対して日本は「人種差別撤廃」を求めました。これは多数決で採決されましたがアメリカのウィルソン大統領が議長として「こういう重要な案件は全会一致でなければいけない」と言ってひっくり返して否決したのです。

 

そういう世界とは日本はきちんと線を引き、共産主義が名前を変えた「グローバル」という言葉に騙されず、反日左翼勢力のナショナリズムが悪いというレッテルに騙されず、「ナショナリズム」こそ今の日本人に必要であると自覚し、愛国心と日本の伝統、文化と国柄を大切にして、皇室の弥栄と日本国の隆昌を願う日本人となるべきではないでしょうか。

イギリス上空に"スーパーマン"現る!? 飛行中のパイロットが目撃

ザ・リバティーさんより転載です。

イギリスのマックルズフィールド上空で、"スーパーマン"が飛行機の横を飛んで行ったと、デイリーメール紙他、イギリス紙が伝えた。

 

地元紙のマックルズフィールド・エクスプレスによると、この目撃事件は、6月13日午後1時半ごろのこと。エアバス320が、マンチェスター空港に向かっているとき、高度約1000メートルのところで、どこからともなくフライング・ヒューマノイドが現れたという。そして、機体より60から90メートル上空の左斜め前から機体の左側に降りてきたらしい。パラグライダーのキャノピー(翼の部分)などはなく、まさに人が飛んでいたようだ。

 

当時、空は晴れあがり、視界は良好。しかも、パラグライダーやパラシュート、気球も飛んでいなかった。ハンググライダー・パラグライダー協会は、「当時の天候の状況では、その一帯を単独で飛ぶのは不可能」とコメント。管制塔のレーダーには何も映らなかった。

 

航空機のニアミスなどを調査するイギリスの機関UK Airprox Boardは、これは未解決事件であることを認めており、さっそくメディアは"マックルズフィールドのスーパーマン"と名付けた。

 

実は、このようなフライング・ヒューマノイドは、他の国でも目撃されている。"スーパーマン"なら接触事故は起こさないだろうが、こういうニアミスを調査する機関は、フランスやアメリカにもある。フランスの国立宇宙研究センターの内部組織であり、UFOの研究・調査を行っているGEIPANが、7月8,9日に、パリでUFOニアミスに備えてその調査・分析方法などのワークショップを行っている。

 

そこでは、アメリカのNARCAP(UFOニアミス研究の非営利団体)代表のリチャード・ヘインズ博士が、パイロットや管制官のためのUFO目撃時の有用なリサーチ方法について発表している。博士は、元NASA研究者で、過去50年間の3400を超える膨大なパイロットや管制官のUFO目撃のデータを所有している。

 

UFOテクノロジーを利用すれば、人も飛ぶかもしれない。というより、もしかすると、飛ぶ"ヒトガタ"がいるのかもしれない。飛行機に乗るときは窓の外に要注意である。(純)

 

【関連記事】

2012年6月号記事 山口敏太郎 のエックス-リポート 【第2回】

http://the-liberty.com/article.php?item_id=4175

真実を発信してこなかった日本。真の自立を！

自己主張をしないのが美徳、それが世界では通じないし、

反論しないのは認めたことになった！！！

 

さくらの花びらの日本人よ誇りを持とう　さんより転載です。

 

平成7年のフィリピンの独立記念日のポスター。

ここには英語で「大東亜共栄圏」と書かれている。

 

 

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慰安婦問題、米から支援の声

マイケル・ヨン氏といえば、全米で知られたフリーのジャーナリストである。2003年からの米軍のイラク介入で前線に長期滞在し、迫真の報道と論評で声価をあげた。09年ごろからはアフガニスタンでも同様に活動し、米国内での知名度をさらに高めた。名前からアジア系を連想させるが、祖先は欧州系、数世代が米国市民だという。

 

ヨン氏のリポートは米紙ウォールストリート・ジャーナル、ニューヨーク・タイムズや雑誌多数に掲載され、大手テレビ各局でも放映された。そんな著名な米国のジャーナリストが日本の慰安婦問題の調査に本格的に取り組み始めた。

 

米国、日本、韓国、タイ、シンガポールなどでの取材をすでにすませた段階で、ヨン氏は「米欧大手メディアの『日本軍が組織的に女性を強制連行して性的奴隷にした』という主張は作り話としか思えない」と明言する。

慰安婦問題での世紀の冤罪を晴らそうとする日本の対外発信の試みにとっても、やっと一条の光が米国側から差してきたようだ。

 

「現在の日本ほど人道主義、民主主義、平和主義に徹した国は全世界でも珍しい。米国にとっても貴重な同盟国だ。であるのに米側が慰安婦問題で日本を叩くのは敵性勢力を強め、友邦を弱めることに等しい」

 

ヨン氏は、オバマ政権が安倍晋三首相の靖国参拝を非難したことも日本側の慣行への干渉だからおかしいとして、「自国の戦死者の霊に弔意を捧げることは万国共通であり、戦犯という概念もその当事者が死ねばなくなるはずだ」と語る。

ヨン氏自身も１０月中旬、靖国神社を参拝した。今度は各国の元軍人たちに呼びかけて、集団で靖国参拝をしたいともいう。米国側にこうした意見が存在することは日本側の官民も改めて認識すべきだろう。（2014.11.1　産経新聞）

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歴史認識は非常に重要なことです。重要であるが故に嘘を受け入れるわけにはいきません。

慰安婦問題は良識ある日本人には既に嘘であることが知れ渡っています。また南京大虐殺についても信用できる証言は一つもなく嘘であることは良識ある日本人の知るところです。

 

しかし、国際社会はそうなってはいません。今、国際社会で南京大虐殺はなかったと言うのは、ナチスのガス室がなかった、ナチスのユダヤ人撲滅計画はなかった、というのと同じくらいに相手にされない認識なのです。日本とドイツは嘘の歴史で貶められているのです。

 

そして日本を貶める最大の問題は日本人にあるのです。それは南京大虐殺も慰安婦問題も靖国参拝も日本人からシナや韓国に訴えて問題になるようにしてきたということです。これほど愚かなことはないでしょう。

 

そしてもう一つは外務省はじめ日本政府が「日本の歴史認識」を世界に発信してこなかったという問題です。戦勝国は白人が中心です。白人は自分達を正当化する歴史認識しか発信しません。日本の歴史認識を彼らが発信するわけがないのです。

 

特に日本は「侵略国家」だと言われてきました。日本の教科書もそう教えています。

しかし「日本は侵略戦争をしていない」というのが日本が世界に発信すべき事実です。

 

日本はアジアを侵略したのではなく解放したのです。しかしイギリスやオランダからすると何百年も植民地支配してきた領土を奪ったのが侵略国・日本となるのです。

 

これに対して日本は国際社会にこのように発信すべきです。

「日本はアジア人を目覚めさせ、独立の気概をアジア人に示し、欧米の植民地になっていたアジアを独立させたのです。教育を与え、軍もつくって独立へ導いたのです。

そもそもアジアを侵略して教育も与えずに奴隷にして搾取の限りを尽くし、それを踏み台にして自分達だけが栄華の限りを尽くしてきたのはイギリスやオランダ、フランス、アメリカです。

アジアの国々にとっては日本の精神や教えは非常に厳しいものであったかもしれないが、白人支配から独立したいという一心で耐え、そのために次々と独立を果たすことが出来たのです」

 

 

 

冒頭の記事のようにテキサス親父はじめアメリカから正しい発信をしてくれるのは感謝すべきことです。

しかし、領土問題や拉致問題と同じく歴史問題も、これらはすべて日本の問題であり、日本が自ら進んで解決していかなければならない問題なのです。他国をあてにして自らは受け身というのでは絶対に解決できません。その上、日本人自らが日本を貶めている日本人がいることも現実なのです。

日本人が先人の名誉、日本の名誉のために真剣に考えていかなければならないことです。

日本は発信力強化を 中国プロパガンダはネットに投稿で50セントもらえる

ザ・リバティーさんより転載です。

中国のネットでは、"50 cents"(50セント)という言葉の検索が禁止されている。

 

中国の情報統制機関が、メディア上で共産党に批判的なメッセージをブロックすることは有名だ。これは、NHKやCNNのテレビ報道が突然黒い画面に変わることからも分かる。こういった情報の「ブラック・アウト」はインターネット上でも行われており、中国政府に対して不都合な言葉や情報は、検索することすらできない。

 

なぜ「50セント」という言葉が中国の諜報機関の検閲網に引っかかるのか。

 

「50セント」とは、中国のプロパガンダを発信するプロジェクトを指して使う言葉で、中国の諜報機構が雇った人々に、投稿一つにつき50セント支払うことから知られている。ハーバード大学の研究によると、25万～30万人がこの「プロパガンダ・マシーン」の一部であり、国内外のニュース・サイトやブログで、親中・反米・反日の投稿をすることで、中国を擁護している。「50セント」のメンバーは、アメリカを非難の対象とするように世論を誘導し、共産党が中国の血塗られた歴史を終らせたなど、共産党支持の雰囲気を作る。

 

英誌ニュー・ステーツマンは、「50セント」の隊員の一人にインタビューしている。26歳匿名の男性は同誌上で、「これは一種の心理戦ですね。悪いものを更に悪く見せたり、物事を大げさにしたり、見た人が情報の信憑性を疑うように誘導したりします」と語った。

 

「50セント」は、中国共産党を批判的な情報から「防御」するだけでなく、中国国内や海外の世論を誘導するための「攻撃」の武器となっている。

 

現代において、情報戦が国の行く末を左右するといっても過言ではなく、実際にはなかった「南京大虐殺」をでっち上げるなど、中国の情報操作は確実に日本の外交にも悪影響を与えている。日本も国として、諜報部門の強化を図るべきだ。また同時に、国民一人一人が、正義に基づき自らの意見を発信できるよう努力していかなければならない。(中)

 

【関連記事】

2014年9月18日付本欄 中国のスパイ養成につながる? 立命館大と大連理工大が共同学部を開設

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2014年3月27日本欄 反日外交に対抗する委員会を自民党が設置 冷戦のプロパガンダに学び、国を挙げて対抗すべき

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2012年10月8日本欄 中国との諜報戦争はすでに始まっている

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