御法話「成功への道」質疑応答 ポイント速報

４月２９日（金）に幸福の科学総裁大川隆法先生の講演会
「成功への道」がありました。
本会場は東京正心館で、全国の精舎、支部、布教所など2000ヶ所以上に衛星中継されました。
講演の後は会場からの質問に答えられました。
質問の答えの中で一番心に残ったのは、風評被害ではなく報道被害であると指摘された点です。
なるほど、不安を煽って記事にしていることにより、風評が広がっているのですから、
震災の被害プラス、第２、第３、、の人的被害を拡大している原因を作っているのです。
東京電力だけに保証を求めるだけでなく、噂だけで被害を被る人達はマスコミに保証請求をすべきですね。
すばらしくマスコミに強い立場の意見です。

The Liberty Web　ホームページより転載
【質疑応答より】
Ｑ１　日本の自虐史観を払しょくするためにはどうしたらいいでしょうか。

*歴史教育の偏向については、保守系の言論人、評論家が何十年と戦っているが、数においてやられている。
マスコミ、左翼陣営が強く、教育に関しても左翼が書いたものをベースにすることが多い。
国語の大学入試問題も左翼知識人、朝日・岩波系の知識人の本から出される。
右翼知識人が書いたものは出ない。
教育とマスコミは一体化している。

*確かに日本の歴史を正当に教えず、屈辱史観的な考え方が国民性をゆがめるという考え方はある。
あえて逆に弁護すると、日本人はおもしろいところがある。日本人はほめられたらダメになる。
叱られたり批判されたりすると頑張ってしまう。
マスコミに意義があるとしたら、日本人は悪口を言われたら、頑張り始めるところ。
一定の意義なしとはしない。
「この国はダメだ、間違いを犯した」と言われることによって、謙虚になって反省し、努力する面もある。
まったく意味なしという考えは持っていない。
*ただ、教育的意味合いを兼ねて批判しているならば、底に愛の心があるはずなので、悪いことはない。
単なる悪口のための悪口に止まっているなら汚染になる。

*客観的な目で見て、なぜ左翼が強いか。
この世的な意味で学校の勉強や試験でいけば、この世的に評価される頭のいい人が左に寄っている。
右翼や保守とかいう人は頭の悪い人が集まりすぎている。
保守系・右翼系の言論人は頭が悪いと思われている。

*日本の歴史を肯定的に考える人たちにも、シャープに考える人が出てこないといけない。
宗教にも頭のいい人が出てこないといけない。
「頭が弱いからすぐ信じ込む、頼る」と言われがちだ。
宗教を信じる人は、保守的なものを認める傾向が強い。
だからこそ、多少教育的に鍛え抜かれた保守層が必要だと思う。
「（この世的に）頭のいい人たちは本質的な真理を知らない
無明の輩である」と斬れるぐらいの人が出てこないといけない。
贖罪史観を斬れる優秀な人でないといけない。
それを斬るだけの頭脳がないといけない。
この世的にも能力があり仕事ができる人が、「この国は立派な神の国なんだ」と言えることで互角以上に渡り合える。
しっかりこの世的な足腰を強くしておいたほうがいい。
逆に言うと、「人のせい、環境のせい」「自虐史観があるからダメだ」というふうに逃げてはいけない。
ぶち切るだけの力をつけないといけない。

*海外の人たちも日本を尊敬している人もいる。
特に、アジア・アフリカの人たちは日本を悪くは見ていない。
中国、北朝鮮、一部韓国も悪く言っているが、アジア全体、アラビア、アフリカも日本を悪く思っていない。
「西洋社会との仲立ちをしてもらいたい。
公平な目で判定し、仲裁調停してもらえないか」という見方をしている。
本当の世界的な意味での正義は何かについて日本人に言ってほしいと思っている。
イスラム圏の人もそう思っていると私は感じる。
「アメリカやヨーロッパが横暴をしたら助けてほしい」と思っているのを感じる。

*もうちょっと秀才に「この国が美しくすばらしい」と言ってもらわないといけない。
立派な人をたくさん出して、アジア、アフリカとアメリカ・ヨーロッパ文明の仲立ちができる国にならないといけない。
こういうことを目指すべきだ。

Ｑ２　テレビや新聞、週刊誌が第一権力になっている。正しいメディアのあり方を教えてください。

*メディアが真実を明らかにする阻害要因になっているところもあって、
すでに認められているもの以外は（報じず）、後手後手になって責任を取らない。
メディア自体が保守化している。
メディアが自身への批判を真摯に受け止めないといけない。

*津波や地震、原発問題を報道してきて、「風評被害の補償をしないといけない」と言っているが、
風評被害ではなく「報道被害」だろう。
そうすると、とたんにメディアのほうに請求が行く。

*福島原発が大事件だと言うが、人は死んでいない。
事故が起きてたくさん死んだら大事件だが、
それをワーワーと騒いで流したのはどこのどなたか。
（その結果）外国人を国外退去させたのはどこのどなたか。
福島原発は原発事故ではなく、津波事故だったはずだ。
理性的、知性的な分析が十分ではない。
「報道被害」であるべきところを風評被害と言って免れているところにずるさがある。

*（マスコミには）この世的には頭のいい人が就職しているが、
（それでも）日本のメディアは知力が足りていない。
自分たちの頭で考える頭を持たないとダメだ。
「こういう報道をしたらどうなるのか。
国をいい方向、国民を幸福の方向に進めようとしているのか」を考えて報道しなさい。

*菅政権はバラマキのオンパレードに入るが、
大事なことは被災した方々に立ち直ってもらうことだ。
働ける人から働いてもらう。
職を失っている人にお金を与えたらいいわけではない。
単なる補助金漬けにしてはいけない。
自分たちの力で東日本を復興させないといけない。
その仕事を与えないといけない。
単なる川原乞食にしてはいけないということを言っておきたい。
被災している人を侮辱しているわけではない。
ただ、日本人の誇りを失ってはならない。
お金をまけば政治が終わりということになってはいけない。
この国民はそんな弱い国民ではない。

石油に依存し過ぎると、かってのアメリカと戦争したように。。。

政治に文句を言う立場はいろいろありますが、
同じ土俵（国会議員）にいる人からの意見がありましたので後で転載します。

原発廃止して石油に依存すると、かってのアメリカと戦争したときと同じことが予想される。
と指摘されています。もっともですね。
もちろん次ぎなる相手国は中国です。シーレーンを抑えられたら、どうする？
国防がらみで原発の存在を考えねばならないのだ。

アメリカに恩を仇で返すことをした民主党だ。
台湾やアメリカなどから多くの支援が届くのに、
中国と韓国のみに特使を派遣してお礼をする。（管はやはり朝鮮人なのだ）
２つの国は日本悪しとの教育をしている国なのだ。
アメリカは中国からの圧力は自業自得として見放すよ。

民主党を応援したマスコミ選挙民も自業自得だが、
原発しかない、国防を訴えていた人は、とばっちりを食うことになる。
将来（結果）を悪くしないためには、
現在の政策（原因）を間違えないようにしなくてはならない。
善因善果、悪因悪果の法則は絶対的である。宇宙の法則である。
うまく逃れたつもりでも、あの世に帰ってからきっちり清算されるのだ。
宇宙（人間）を作られた神様から逃れることなど絶対に不可能なのだ。
生きている間に清算する方がとてもとても安く付きます。

一般のブロガーみたいに、犬の遠吠えにならないようにお願いしたいものです。

【転載】します。
西村真悟の時事通信　 4月26日号
やはり、書いておくべきだろう No.625　平成23年 4月26日(火)
原子力発電のことである。
　今、福島第一原子力発電所の周辺では、数千頭の牛馬豚が殺処分されている。
政府は酪農農家に家畜とともに退避することを許さず、
牛や馬は、一ヶ月以上放置されて食料を与えられず、餓死したり、
自分で食料を調達するようになっている（これを野生化と言って政府とマスコミは危険視している）。
これを殺すという。自活している牛馬は立派ではないか。
かつて南極観測の越冬隊が、確か昭和三十三年か四年に、
どうしても樺太犬を連れて帰ることができず、南極大陸の昭和基地に放置したことがあった。
そして、一年近く経って再び南極観測隊が昭和基地に行くと、
タロとジロという樺太犬は、頑張って生きていた。
彼らは、観測隊のヘリの音が分かって、喜んで雪原を飛び跳ねて人間がきてくれたことを喜んでいた。
日本中が感動した。タロとジロという模型飛行機が売られていたのを想い出す。
福島原発周辺で自活している馬・牛・犬・猫・カナリヤ・文鳥は、立派ではないか。
何故、この度は樺太犬の太郎と次郎のように「生きていてよかった、これからは生かしてやろう」とならないのか。
平素は、土管に犬が詰まったり、煙突の上に猫が乗って降りられなくなったりしたとき、
消防隊が出動してその猫犬を助ける場面がニュースになったりする。
どうして、この度は、そうならず、殺すのか。生物を、人間と同じほ乳類を、みだりに殺すな。
何故殺すのか。菅、枝野、答えろ。

以上のことを思いながら、これから本論に入る。
　福島第一原子力発電所。この危険度レベル７は虚偽発表で、実は安全ではないのか。
これが、第一の問題提起だ。
その上で注意喚起したいのは、次の彼らの素性である。
菅、仙石、枝野、そして、彼らを支える社会党から民主党に移った党事務局員の連中と総評系労働組合。
これらは、もともと反原発闘争をしていた連中だ。
特に、菅と仙石は、反政府的運動家、活動家としての経歴をもっている。
さらに彼らは、世界組織であるインターナショナル運動即ちコミンテルンに繋がり、その思想のもとで青春時代に学園闘争をやりまくった経験を持つ。つまり、彼らは、世界的な西側における「反原発運動」と、西側の核だけを阻止する為の「反核平和運動」に繋がる連中である。
そこで、欧米に発する世界的な反捕鯨運動の進め方、特にシーシェパードなどの手段を選ばぬ反対運動戦略を思い浮かべた上で、仮に、反原発を世界的に展開しようとする戦略家なら、マグニチュード９・０の巨大地震に遭遇した福島第一原子力発電所事故を如何に利用するか、このことに思いを巡らせて欲しい。
　私が、反原発運動家で、シーシェパード的発想をすれば、福島原発の危険度を煽り、その周辺住民を極度の不安に陥れて共同体を破壊し、世界の原発を持つ国の住民を同じように不安がらせ、そこから原発を追放し一掃する世界的運動へつなげる。
さて、菅、仙石、枝野と民主党および支援組織特に労働組合の素性は、この世界的原発禁止運動の謀略に取り込まれる要素が、ため息が出るほど十二分に揃っているではないか。
つまり、菅とその内閣は、運動家としてのつながりの中で、「総理の地位にある世界的反原発運動家」となり、福島原発事故を、世界の原発廃絶に拡大していくためのテコとして利用し始めたのではないか。
ひょっとすると、「反原発を推進した日本の菅総理大臣、貴方は人類の未来を明るくしたのでノーベル平和賞を授与されるであろう、その為に、我々も頑張るから、連帯しよう」、との呼びかけに我が国の空きカンが、既に頷いているのではないか。
少なくとも、現在までの菅内閣の原発事故に対する対応は、風評被害の徒な拡大も含め、原発反対派からは拍手喝采ものであることは確かである。
　彼らは、原発事故が深刻であれば深刻なほど喜ぶ連中だからだ。そして、それを喜ばせている菅総理と彼の内閣は、既に世界的な反原発運動の一員となっており、その運動戦略のもとに動いているのではないか。
そこで、はじめの第一の問題提起に戻る。即ち、福島原発は安全なのではないか。
放射線防御学、放射線影響学というのがある。
これらは、医療におけるレントゲンの影響を調べることから始まって、広島や長崎への原子爆弾使用を決定的な契機として始まった学問である。
　この私は、この学問は全く知らん。無知である。
しかし、この学問の専門家は知っている。
札幌医科大学教授の高田 純氏は、四月十日の昼、福島第一原発の正門の前に防御服を着ることなく立って、ここは安全ですと語っていた。次に、東京大学医学部の稻恭宏博士は、福島原発は安全と言い切っている。また、福井青山学院大学教授は、低線量率放射線は、健康にほとんど影響ないと言い、稻博士はかえって健康によい、と言っている。
　さらに、地上より放射能が三百倍以上多い、宇宙空間で長期間滞在した宇宙飛行士は、放射能から何ら悪影響を受けておらず、かえって宇宙に行く前より健康になっている、と報告されている。
つまり、繰り返す。福島原発は安全ではないか。
　さて、反原発運動の経歴を持つ菅総理が言い切らないことを、最後に断言しておく。
我が国の存立のために、原発による発電はこれからますます必要だ。
　原発を廃止し全て化石燃料に切り替えて、現在と同じような国家的活動、経済的活動ができる、と考えるのはエネルギー政策的にも、歴史から学ぶ国家戦略からみても、非現実的だ。
　かつて、我が国はアメリカと戦争した。何故戦争を決意したのか。
アメリカが我が国への石油の供給を止めたからだ。
仮に、我が国が全て化石燃料による発電に戻ったとしよう。
我が国に、その膨大な化石燃料があるのか。無い。
そうであれば、仮に将来、我が国への化石燃料供給を止める国が現れたとするならば、我が国は、また戦争に追い詰められるではないか。
その時、日本国民は、経済活動不能によって数千万人が失業し、
餓死者もでる苦境に唯々諾々と耐え続けることはできない。
化石燃料に頼るこのような脆弱な国家に陥ることを回避するのが、真の政治家の務めなのだ。
やはり、我が国には、原子力による発電が必要だ。（了）

臓器移植はドナーの人生を背負う？

臓器提供者であるドナーとして登録する人は自分が死んだらとの条件でするはずである。
正しい死の定義は、心臓停止からおよそ24時間後である。
幸福の科学では、魂が体から霊子線が切れたときが死の定義である。
魂は独自に生き続けるのだ。後は天国か地獄か、
はたまたどちらも行かずに地縛霊として彷徨う幽霊になるかだ。
お通夜があるのは、心臓停止してから生き返った事例があるから習慣としてあるのだ。

霊界の存在を広く知ってもらうために、臨死体験をした人が増えている。
例えば、心臓停止して、医者からご臨終と宣言されてから生き返った人がいる。
その人は、心臓停止していたにも関わらず、医者や看護婦のそして親族の行動を記憶していたのだ。
悲しいかな、このような話は唯物論者は信じようとしない。
物でしか相手にしない人には、理解できないのだ。魂は物ではないからね。
もちろん脳は死んでいるのだから、死後の記憶はできるはずがない。
脳死を死とする人達には理解されない現象である。いや理解しようとしないのだ。
実際に考え感じているのは魂である。心である。
脳は単なる司令塔であり、痛みから守るために筋肉への指令を出すだけである。
その指令は声や体のよじれで他人に伝わる。
脳死はその指令が出せなくなっているだけで、痛みはあるのだ。
この事を理解したら、脳死による臓器移植はできなくなる。
なにせ、新鮮な臓器でなくては使い物にならないから理解したくないのである。
ドナーの決意をした人は、脳死になれば、痛みも何も感じないはずと思い込んでいるのだ。

脳死になって、実際に体にメスを入れられたら、
「まだ生きているぞー！約束が違うだろうが！」
と叫べども、もがけども、意思を伝える手段が壊れている＝脳死だから判ってもらえない。
生きながら体を引き裂かれる激痛だよ。
脳死は人生の終わりだから、激痛を覚悟するならば、
よい行いであるけど。。。
以下、別の意見があったので転載する。

奄美のアマミちゃんお気楽ブログより
「隊長、うちの宗派は脳死臓器移植に反対なんですが、隊長はどう思いますか？」
隊長「どうしてキミんとこは反対なんだ？」
奄美「脳死は実際は生きてるのと同じなので、周りの会話も聞こえてるし痛みも感じてるらしいんです。生きてるうちに麻酔無しで切り刻むのと同じなので、本人にきついらしいと」
隊長「そりゃそうだろうな。でも最近は麻酔打つだろ？」
奄美「はい。麻酔なしでメスつきたてた途端に血圧が急上昇して手をばたつかせるそうですから、そしたらすぐ麻酔打つらしいですね。」
隊長「最近は臓器移植も変化してるからな。脳死だけとはかぎらない。脳死じゃなければいいんじゃないか？」
奄「そうですね」
隊長「まぁ、本人が臓器提供の意志があるなら、とやかく言わなくてもいいんじゃないか？個人の判断だからな。あとは手術のときに怖かろうが痛かろうがわめこうが本人の責任だろ」
奄美「その前に、脳死状態で臓器とりだされたら超痛いぞと・・・」
隊長「あまり反対反対というのもどうかと思うよ。個人の選択枠を強制するのもどうかと思うしな。ただ、これだけは知っておいた方がいいのは、いわゆる『人格転移』だな」
奄美「ああ、臓器をもらった患者が、臓器の持ち主の生前の記憶や性格の影響をうけてしまって、自分の肉親を肉親と思えなくなったり記憶の混同が起きたり、趣味嗜好や性格まで臓器の持ち主の影響を受けて変わってくるというヤツですね」
隊長「あれは科学的にいっても本当は当たりまえなんだよ。記憶ってのは遺伝子情報だろ？他人のデカい遺伝子の塊を身体に入れるわけだ。違う遺伝子情報に浸食されることも当然のことだよ。なんらおかしいことじゃない。
だから俺が言いたいのは、『臓器の持ち主の人生まで背負う覚悟があるなら臓器をもらえ』ということだな。自分だけの人生じゃなくなるんだよ。相手の人生を背負うということは、そのご先祖とのかかわりまででてくるかもしれない。その覚悟があるなら臓器をもらえばいい」
奄美「・・・・・・・・」

菅は言っていた：天災をストップさせるには

菅直人公式サイトで自民党を責めていた言葉を、そのまま自分に当てはめない、恥知らずです。
自民党政権の時は漢字しらず、発言不当など事細かく批判したのに、
政権交代と民主党を推薦したマスコミは、より重大な失態を報道しない。
まったく恥知らずです。
恥知らずの人達に振り回されている国民よ、目をさませです。

現代の「政治と宗教」の考え方をさぐる。より
2011-04-26 転載です
■天災をストップさせるには政権交代が良い。
菅直人公式サイト: 天災 2004年10月23日 00:00 :
昨日今日と愛媛、高知の台風被災地の視察。
高知では堤防が波で破壊され、２０トンを超えるコンクリートの塊が住宅に飛び込み、３名が亡くなった現場を見る。
９月にお遍路で歩いたところだ。
波というより鉄砲水のような力で堤防や家を破壊。
それに加えて新潟で地震。
>あい続く天災をストップさせるには昔なら元号でも変えるところだが、今必要なのは政権交代ではないか。

※要するに自民党政権の時はこのように非難しているのだ。
これは政治家としての懐で語った話であるから、良しとしよう。
ならば　今２０１１年　大災難が続く今も同じ考えをお持ちかと言えばそうでも無いらしい。

本日の国会で自民党の小野寺氏に
【あい続く天災をストップさせるには昔なら元号でも変えるところだが、今必要なのは政権交代ではないか。】
と言ったのは誰だかご存知ですかと質問された。
すると菅直人は「あいにく知りません」と答弁した。
それはあなたですよと指摘されていた。
本当の恥知らずである。
本当に自分の言っていた事、ブログに書いている事を忘れていたようである。
何のことは無い。やはりスッカラ菅だったのだ。
天変地異を人を落しこめる時は天の声と云い、自ら被ると天に唾吐き　知らん振り。
この人だけでは無く　こんな人でなしを代表にした
民主党の議員や地方組織にも
本当に大きな天罰が来るかも。
＞本当に大きな天罰が来るかも
(^▽^;)
一般ブログの方まで、こういう見解・・・
菅さん・・・
( ´ー`)フゥー．．．もう肩書きににしがみつくのはおやめなさいといいたい

大川隆法総裁法話『震災復興への道』講義ポイント速報 2

続きです。
馮依（ひょうい）とは、あの世の霊が考え方が似ている人に寄ってきて一緒に生活すること。
馮依されると、片がこる、首が廻らん、腰が痛い、膝が痛いなど病気の形になります。
もちろんレントゲンには映りません。長年つきあうと、肉体的に変形が出てきます。
変形部分を手術で切り取っても、再発します。
見えない世界だから、信じがたい事だけれど、事実なのです。
よく、
「魔がさした」　　　　　（そそのかし；憎いと思っていたら殺ってしまった）
「変なやつが付きまとう」（幻覚ほとんど悪霊）
「虫の知らせ」「胸騒ぎ」（守護霊のお知らせ）
「奇跡的に助かった」　　（守護霊の働き）
「体の一部が原因不明で痛む」（身内の霊が慕ってきている）
などなどを経験される人がいます。全部、霊界からの働きかけです。
良い霊にきて欲しかったら、良い心になるようにしなければならないのです。
悪い夢を見るのは、それなりの考えをしているということです。
ま、信じない人は、肉体の痛みに耐えて下さい。
以下は貧乏を愛する神様と仲良くならない話です。

【質疑応答より】
Ｑ　日本国民の心を貧しくする貧乏神が徘徊しているが、貧乏神という神が実体としているのか。
見破る方法があったら教えてください。

＊貧乏神に憑かれると成功しない方向の判断をする
・疫病神は病気やその他諸々の悪いものを引き起こす総称。貧乏神は主として経済的なことに関わる。
取り憑かれると次々とやられる。
・（土地など）何かの縁で憑かれてそうなる場合もある。事業経営は基本的に判断。
判断は突き詰めると二者択一にまでいく。どっちが正しいと思うか。
判断の積み重ねが経営者にある。社運をかけた判断が１年に１回ぐらいあるが、
小さいレベルの判断はもっとある。判断の積み重ねが実績になって出てくる。
・貧乏神が取り憑くと、経済的に事業が成功しない方向に判断していく。
始めてはいけない事業をやったり、使っていけない人を使ったり、
海外に工場をつくるときも戦争が勃発する場所につくったり、
これは売れると思って製造ラインをつくったら売れなくなったり、
引きどきが分からないこともある。
・銀行も貧乏神に憑かれたら不良債権をたくさん出す。銀行の株価が下がりすぎている。
銀行の資産が少ない。「株の値段」×「株の発行数」が銀行の値段。
不良資産を出したくなかったら、資金を貸さないようにしていく。
（そうなると）復興が遅れるし、投資が鈍ってくる。
銀行が貧乏神を取り除いていかないといけない。

＊「発展・繁栄は善である」という価値観を受け入れよ
・政府系の機関に金儲けに弱いタイプが座っているのが貧乏神に取り憑かれている理由。
取り憑かれている人は左翼運動をやっていた人たちであり、国家破壊主義者たち。
わがままな不良みたいな人たちで、親に反抗して大人になったような人たちだ。
どうか富をいい方向で使える人に（国のトップに）なってほしい。
国がもっと貧乏になる可能性が高いと（私は）見ている。
・左翼運動もそうだし、いま環境運動やＣＯ２削減の主張に変わったり、
エコだと称して「生き物を守れ」という運動になっているが、
人間の生活を圧迫していく方向だろう。
判断において「発展・繁栄は善だ」と基調として思っている人が判断していくと良い方向に判断できる。
潜在的に「発展・繁栄は悪だ」と思っている人はお金を儲けられないし、会社や国が傾く。
・「発展・繁栄は善である。発展・繁栄して世のため人のためになることはいいことなんだ」という価値観を受け入れると、貧乏神が離れていく。
「世間が悪い」「親が悪い」「学歴が悪い」「景気が悪い」と考えていると貧乏神が寄ってくる。
「就職に失敗したから」と言っても、いろんな場所においてそれぞれの成功がある。
心掛けの違いだ。
・あまり起きた現実に支配されないで、その中で自分で何ができるかを考えて、
発展・繁栄からの光明化を考えること。そういう人には貧乏神は憑かない。
・さらに言うと、勤勉の美徳が大切。
「努力即幸福」という気持ちを持っていると、貧乏神を寄せ付けない。
努力できること自体幸福と思っていること。
そうすればその反対のものになれるでしょう。

大川隆法総裁法話『震災復興への道』講義ポイント速報 1

日本のマスコミや知識人や政府関係者、国会議員たちの意見とはかけ離れた冷静な意見です。
全国の皆さんに聞いて欲しい内容です。

The Liberty Web より転載
大川隆法総裁法話　『震災復興への道』講義 ポイント速報
２０１１年４月２４日　幸福の科学・富士見支部（埼玉県）にて

『風評被害ではなく「報道被害」である』
・震災報道で取り付かれて１カ月以上、日本のみなさんの精神軸もずれているんじゃないかと思う。１カ月たって風評被害ということを言い出しているが、テレビも新聞も震災報道ばかり。電波被害か活字被害か、報道被害だ。外人は逃げるのが早くていなくなった。
・外国報道を見ると、津波の報道は毎日続いているから、日本中やられているように見えてくる。海外メディアへの情報提供できていなかった。日本政府は。好きなように報道されてしまった。情報発信についてもう一段考える必要があった。

『電力会社は全国で助け合う態勢が必要』
・今回の震災を通じて、不思議に思った点が何点かある。東京電力の発電力が落ちたということで、電気を消している。しかし名古屋、大阪に行ったらそのまま電気を使っている。冷たいと言うか、ちょっと助け合う気がないのか。
・周波数を変えているのだろうが、こういう事態を想定していない。緊急時には助け合うことをしないといけない。電力は日中80パーセントぐらいしか使っていない。電力は消えていっている。震災時対応で全国からパワーを集めることができればバックアップできたが、その気配がない。

『福島第一原発は「津波による事故」であり「原発事故」ではない』
・もう一つ感じたのは、原発関係の放射能の問題で、原発の事故があったというふうにしか取れない。そうではなく、津波で原発の発電機がやられた。機能が止まったために起きた事故で、原子力発電所の事故ではなかった。高台につくっていた原発は、被害は出ていない。東北電力の女川原発はやられていない。震源地に近いほうがやられていない。東北電力が停電しておらず、東京が停電している。福島の原発は２、３メートルぐらいの高さしかなかったために波をかぶってしまった。その程度のものしか考えていなかった。もうちょっと高台にすればよかった。津波対策と原子力発電の危機と一緒にするのは問題あり。報道の姿勢には疑問を感じる。地震そのものには耐えられる構造になっていた。津波で押し流されて発電機がやられたのが原因。
・原子力発電の問題と津波対策は違う。今後とも参考にしてもらいたい。震源地に近いほうが発電できていることを忘れてはならない。

『津波対策は読みが甘かった』
・さらに気になったのは津波対策。東北の最大の被害を受けているあたりは2008年ごろに堤防ができていたが、読みが甘かった。堤防が倒れないように海底の深い１千メートルまで重しをつけて掘り込んでいた。ただ、高さが足りなかった。津波が２、３メートルぐらいしか来ないと思っていたので、ちょっと情けない。二重にしても低いものは低い。
・現実には、東北のある村の村長さんは「10メートル以上の堤防は要らない」と言われても、「15メートルは要る」と頑張り通した。その村は今回、一人も死んでいない。形だけ造ったらいいものではない。津波が内陸部に入り、39メートルも（高台へ）駆け上がって行ったと言って、責任をとらないようにしているが、話をすり替えようとしている。
・全国一律にやることはできないが、地震で被害が出ると考えられるところは努力なされたほうがいい。堤防だけで十分出ないと思うなら、内側に高速道路を走らせたらいい。高速道路で高くして、（地震時に）橋脚の間を遮断できるように（シャッターのようなものを）降ろして水よけできるようにすればいい。
＊災害に強い建物や、災害時に空港に使える高速道路を
・ゴミのようになった建物を見ると、いかにちゃちなものか。同じ津波がニューヨークのマンハッタンを襲ってもそうはならない。摩天楼とレンガ造りのマンションなので10メートル、15メートルの津波が襲ってもあんなふうにならない。
・エンパイア・ステート・ビルなどは、堅固で重くてがっしりしていて、200年は使うつもりで建てている。日本は鉄筋が60年の耐用年数と言っているが、実際は60年も使っていない。堅固なものを建てようとしていない。建て直し需要が出るように傷むものを建てている。
・もう一段耐震性が高く、津波のような障害に強いものを造る必要がある。強い建物を海のほうの水よけに建てておいて、内陸部を守るようにしたほうがいい。国防上も役に立つ。
・高速道路もこの際、きちっと使えるものを造っておく。韓国は空港に使えるように造ってある。北朝鮮と戦争になったら空港が使えなくなるので、高速道路を使うつもりで走らせている。直線コースと幅を確保できれば、飛行場として使える。そういう発想も要るだろう。

『米軍はこの時期、国防も担ってくれていた』
・今回、アメリカ軍がトモダチ作戦で震災の救助に駆けつけて頑張ってくれたが、国防のほうも相当やっていた。こういうときに火事場泥棒される。島の一つ取られてもどうにもならない。政府が判断不能になると見て、アメリカが対策を立てていた。当然、島ぐらい取りに来ることを想定して対策をとっていた。このあたりの日本の報道は十分ではなかった。自衛隊10万人ががれきを片付けていると隙がある。

『民主党政権の反近代路線で国が貧しくなる』
・民主党は、「コンクリートから人へ」という標語を出したが、この標語のむなしさを感じる。「人の命を守りたい」と言っていたことが全部外れた。原始人に戻って生活することは幸福だという方向に向いていた。もともとルソー的なもので、「自然に帰れ」という運動があるように思う。反近代路線で、近代的なものを推し進めるのに反対している。これは国が貧しくなることを意味している。
・日本全土が落ち込むわけではないが、ＧＤＰが10パーセント以上減る可能性はある。何十兆円減る可能性がある。税収が減り、税金をばらまいて、国民にいい格好しないといけない面が同時に出てくる。財政のバランスはもっと悪くなるだろう。非常に危機的だが、国の上に立つ者が描くビジョンが引き寄せられてくる。
・政治のリーダーシップは大事なもの。今回はマイナスに対して国民を鼓舞する名演説をやっていただきたかったが、未だに出ていない。東電を叱ったりするだけ。やはりビジョンを出さないといけない。日本が復興するのは確実だが、気持ちの問題がある。去年、ＧＤＰで中国に敗れて、さらに下がる時期に掛け声が必要。復興からの発展プランを打ち出して、「もう一段力強く復活するぞ。不死鳥のごとく日本はよみがえる」と言うべきだ。その程度のことを言えないと国のトップはやるべきではない。

『「この国の繁栄は絶対に揺るがない」が合言葉』
・宗教家でも、『震災復興への道』のまえがきにこう書いている。「一日も早く震災より立ち直り、以前にも増しての繁栄を実現すべきである。国家としての自覚と自信を取り戻すべきである。そうであってこそ、被害で亡くなられた数万の人々の霊も浮かばれよう。私の説き続けている言葉を信ずる限り、この国の繁栄は絶対に揺るがない。この言葉を言い続けよう」。
・「この国の繁栄は絶対に揺るがない」と書いている。幸福の科学がある限り、この国の繁栄は絶対に揺るがない。これが合言葉だ。我々が希望と勇気を失わず、強くこの世の中を救っていこうという気持ちをもち続ける限り、日本の繁栄は絶対に揺るがない、世界の繁栄は絶対に揺るがないという気持ちを持ち続けたい。

幸福を感じない中国人

人の悩みの中で、お金があれば解決する問題は８割あると言われています。
幸福感がない原因は貧困であるとすれば、貧困をなくすのは政治の力であろう。
しかし、残りの２割は「愛」がない悩みなのです。
やがて誰もが確実に行くあの世では、肉体がない（＝物質がない）から
お金は不要で「愛」が全てになりますから、本当の幸福感は「愛」が不可欠です。
これは政治力ではなく正しい宗教が担うものですね。
つまりお金で解決しない問題は＝愛ですね。
お金で解決する愛があったとしたら、それは偽物です。金の切れ目が縁の切れ目。。

以下転載です。
【大紀元日本4月22日】転載「幸福感」
－今年３月に開かれた中国の国策決定の場である両会で、最も頻繁に使われた言葉である。
今まで胡温政権が唱えてきた「調和社会」に代わり、
今後５年間の中国の目標は国民の「幸福感」を向上させることにあるという。
当局が「調和社会」を唱えた背後には、社会の不調和が顕著であった。
これと同様に「幸福感」を重視することを当局が唱える裏には、
中国社会では国民は幸せを感じていないと両会が考えていることが読み取れる。
　GDPが世界第２位に躍進した中国で、国民が幸せを感じていないという現実は、
今週、米国の世論調査会社であるギャラップ社が発表した２０１０年度世界幸福度調査
「Gallup Global Wellbeing」の結果からも裏付けられる。
中国人はお金で幸福を買うが、多くは希望を抱けないでいる。
　調査は世界１２４カ国で行われた。
対象者に自分の生活にあてはまる言葉を尋ねたところ、中国人回答者のうち
１２％が「向上している（Thriving）」と答えたのに対して、
７１％が「ぎりぎりのところ（Struggling）」、
１７％が「苦しんでいる（Suffering）」という言葉を選んでいる。
　他国と比較すると、飛躍的な経済成長を成し遂げ、生活をポジティブに感じている国民の割合は、
アフガニスタンやイエメンとほぼ同じで、イラクより少ない。
一方、苦しんでいると感じる国民の割合は、スーダンやイラクよりも高い。
　また、２００９年１２月には、米ミシガン大学社会調査研究所が幸福指数の調査を公表している。
それによると、中国人の幸福感は下がり続けている。
　しかし、中国の官製メディア「人民日報」オンラインでは、
今年２月、７．５割の中国人が幸せを感じていると報道している。
その一方で、幸福感重視が打ち出された今年の両会の前に
同じ官製メディア「中国日報」が発表した調査では、
幸せと感じている中国人は６％に過ぎないという。
両会後、中国ポータルサイト「網易」で報道した
「幸せは中国人からどれほど離れているのか」という記事に対して、
１８９９件にのぼるコメントが寄せられているが、
大半の発言は「見えないほど遠く離れている」、「実現の可能性はない」、
「生活費を稼ぐために商売を始めようと思ったら罰金にされ、ヤクザに脅かされたりした。
警察に通報したら調査費を要求された。
物価は高くなる一方で金儲けもできない」といった否定的なもので、
これらの発言を支持するコメントも９割以上に上る。
　中国人の「幸福感」の欠如を表す一連の統計は既に存在している。
うつ病患者数は２６００万人。
大学生の９割が就職難。国民の７割が薬品の安全性に対して不安を感じている、
８割の世帯は子女の学費を支払えない。
7億人が職業による精神・身体のストレスに苦しんでいる。
　そのほか、貧富の格差も一要因と思われる。
「中国日報」は、中国のジニー指数（社会における所得分配の不平等さを測る指標）は近年上昇する一方で、
現在は収入の不公平分配を感じる警戒線０．４を超える０．５に至った」ことを報道している。
また、今年の両会で、中国人民大学による国民の収入差に関する調査の結果が発表された。
それによると、中国では１０％の富裕層が８０％の財を占めており、
富裕層家庭と貧困家庭の収入差は４０倍という。
　さらに、高騰するインフレ、社会的な格差の激増、食品安全の欠如、強制土地徴用による衝突事件が多発しており、
国民の不安と政府への不信感は日増しに増大する一方だ。
コンサルティング会社Bain & Companyによる中国の富裕層についての最近の調査では、
中国の富豪の半数は海外に移住する準備をしていることが明らかとなった。
中国の株式市場や不動産市場などのバブル経済に不安を感じる中国の富豪は、
相次いで中国から離れようとしているという。
　「豚が太ったら殺される日も近づいて来る」－
中国人の富豪たちを海外移民ブームに駆り立てる他の要因として、
不法ルートによる蓄財が当局に目を付けられていること、汚染環境、食品の安全性などが挙げられている。
幸せに最も近いはずの中国の富豪さえも幸福感から遥かに遠いのであれば、
中国社会で生き抜く上で最も大切な金も権力もない一般国民が
、幸せから「見えないほど遠く離れている」と感じることは当然であろう。
（趙莫迦）

震災に言及、ローマ法王「答えは見つからない」

震災がなぜ起きたかの答えを出せる人と、そうでない人。
通常では、答えを出す人はこじつけだ、と判断してもよいだろう。
しかし、震災が起きる前から国難
（救世の法より、世界がえーっと思う事件が今後おきます。1995年仙台の講演で地震と津波の予言）
を予告していた事実があります。
事前に予言されていた事を知らない人はこじつけと決めつけ、
聞いても信じようとしない哀れな人達です。
マスコミや政権が信じようとせず無視するから、国難が続くのです。

理想国家日本の条件 自立国家日本より
2011.04.23転載
ローマ法王ベネティクト16世が、22日放送のテレビ番組で、
東日本大震災を経験した日本人少女の「なぜこんなに悲しいことが」という質問に対し、
「私も同じように『なぜ』と自問しています。
答えは見つからない」などと答えた。
番組は、イタリアの国営放送のカトリック教徒向けのもので、
全世界のカトリック教徒の精神的な指導者である法王がテレビで一般視聴者の質問に答えるのは初めて。
約3000人の応募者の中から7人が選ばれ、
そのうちの1人に、震災で自宅が液状化被害を受けた千葉県在住の松木エレナさん（7歳）が選ばれた。
エレナさんはビデオレターで、
「私は今、とても怖い思いをしています。同じ年ぐらいの子供がたくさん死んだり、
外の公園に遊びに行けないからです。
なんでこんな悲しいことにならないといけないのですか。
神様とお話ができるポープ（英語で法王の意）、教えてください」と日本語で質問。

法王は「私も同じように『なぜ』と自問しています。
答えは見つかりませんが、神はあなたとともにあります。
この痛みは無意味ではありません。
いつの日かその理由が分かり、神があなたを愛し、そばにいることを知るでしょう。
私たちは苦しんでいる日本の子供たちと共にあります。
共に祈りましょう」などとイタリア語で答えた。
このやりとりは生放送ではなく事前収録されたものという。

一方、救世主、
世界教師（ワールド・ティーチャー）宣言をしている大川隆法・幸福の科学総裁は、
震災発生直後の3月13日の法話
「諸行無常の風に吹かれて――インドと日本―」の中で、
村山政権下で阪神・淡路大震災が、菅民主党政権下で今回の震災が起きたことに触れ、こう指摘している。
「二大災害は共に、実質上の左翼政権が立っているときに起きていることを知らなくてはいけない（中略）。
仏や神を軽んずる風潮、唯物論的な風潮が勝利したと宣言しているときに、こうした天変地異が起きている（中略）。
宗教的には天の警告だと見るべきです」
「政治のレベルにおいても、神仏の力が浸透していかなければいけないと強く思います（中略）。
今後もさまざまな試練は続きますが、どうか、強く信仰を持っていただいて、それを未来に生きていく糧とし、光としていただきたいと思います」（※）
大川総裁は今回の震災を「天の警告」とはっきり述べているが、
日本人はこの霊的な事実を真摯に受け止め、新たな希望の時代を開かなければいけない。（格）
※参考記事：「ザ・リバティ」2011年5月号記事「東日本大震災特集」
・・
簡単なことなのに・・・(´;ω;`)
伝えることに、もう遠慮は要らない・・
世の中、はっきりと、するべきでしょう

福島原発事故のお陰で周辺は健康長寿地域になる。

専門家でもいろいろあるが、マスコミは不安をあおる専門家の意見ばかりを記事にしています。
この程度の被爆は無害であるばかりか、長寿の原因になる量であるとの講演です。
マスコミや政府の見解と比べて全く反対の意見ですが、
データに基づく意見ですから、しっかり学ばねばなりません。
原子力には強いのだと言いながら「臨界」ってなんだ？と言う総理とは、雲泥の違いです。
そんな民主党を政権交代と宣伝したマスコミがなぜ不安を煽ったかも理解でします。
しかし、このつけは高く付きます。

３月25日栃木県護国神社で行われた、
東日本緊急講演会で東京大学医学博士　 稲 恭宏博士 の講演抜粋です。
副題ー野菜や飲み物など安心感を持って食するためにー

高い放射線地域が、世界中にあります。
イラン、中国、ブラジルは、高い放射線地域であるが、他の地域より健康で長寿な人々が多い。
これが真実である。
コントロールされた原子力エネルギーは極めて安全である。
地球の歴史は、自然放射線により動植物が成長し繁栄してきた事実がある。
今回の事故による福島原発の放射線レベルは、低線量率放射線内であり、
健康のために極めて良好な放射線レベルであり、
原発事故のお陰で他の地域より元気になるという事実がある。
皆さんが誤解している被爆は、広島長崎の原爆地域の放射線レベルは、
１京２０００兆マイクロシーベルと毎時でした。
これに比べて、福島原発事故のレベルは被爆ではない被曝であり、低線量率放射線内であり、
かえって原発のお陰で病気が改善するレベルであり、野菜も魚も一切問題ないレベルである。
更に放射線レベルが蓄積されるという無知がある。
ヨウ素は３２日目で１６分の１になり、
９９％排泄され無くなる事実を知らなければなりません。
今、話題になっている放射性ヨウ素というのは、
普段から海産物に含まれていて皆さんは摂取しているのです。

稲　恭宏（いな・やすひろ）博士
東京大学 大学院 医学系研究科
病因・病理学／免疫学 専攻 博士課程修了。博士（医学）。
東京大学医学博士で病因・病理学、免疫学者。
『低線量率放射線療法』の発見確立者で、
放射線の医学的科学的真実を証明した世界的権威の医学英文論文多数。

中国、支援の裏でスパイ活動！

中国にいいように食い荒らされている日本。
積極的に服従する左翼政権、懸命に国難危機を知らせる幸福実現党を積極的に無視し、自分の落ち度や国難を国民に知らそうとしないマスコミ。
この偏った考えが、天災を人災に変えるだけでなく拡大させていくのだ。
２次３次４次被害と拡大を止めるのが、国民のための政治です。
民主党ではその力がまったくありません。

本当の被害とは、心の被害です。心の被害を忘れた援助は援助ではありません。
物がなくなったり壊れても他人のモノであれば被害と感じないのです。
あかの他人よりも、心の通じ合った人を失った悲しみはとても大きいのです。
間違った放射能知識で、避難区域を広げたり、出荷制限をしたり、、
計画と言いながら無計画の節電の進め、
新しい復興税を作って国民が苦しむ方向へ政策を出せば、
心の被害者は増え続け、その傷は深くなるばかりです。
被害拡大＝不幸の増産をする民主政権です。（この国難を３年前から指摘しているのが幸福実現党です）
神仏を信じない人は心がないのです。心のない政権になると国全体が不幸になるのです。
そして、他人の不幸につけ込む中国！
目覚めよ！国民。

笠巻 健也氏ブログ転載
私の地元新潟市では、中国領事館の移転問題
（小学校跡地を中国に売却する問題）があり、幸福実現党の有志が中心となって、2月に反対署名を行ないました。
3万8000名の反対署名を新潟市議会に提出し、3月22日の本会議にて、めでたく採択されました！
3月31日に新潟市長から中国側に売却できない旨の説明を行い、5000坪という必要以上に大きな土地で、しかも新潟駅近く一等地が中国領となる最悪の事態はさけられました。
ただし、第二、第三の候補地の選定も進んでいると思いますので、引き続き警戒が必要です。
中国領事館の問題は、本来の領事館業務だけならまだしも、領事館が拠点となって、産業スパイや中国の民主化運動、人権運動の取り締まりが行なわれているとの、オーストラリアに亡命した元中国領事館職員の証言もあり、その意味でも警戒が必要な案件です。
今回紹介する記事は、震災支援に来ていた中国レスキュー隊員15人が、支援の裏で、自衛隊の実力を図るためのスパイ活動をしていたというものです。
2011年4月19日 ZAKZAK(産経)
昨年9月、沖縄・尖閣沖で起きた中国漁船衝突事件で、那覇検察審査会は18日、公務執行妨害容疑で逮捕され、那覇地検が起訴猶予処分(不起訴)とした中国人船長を起訴相当とする議決を下した。
菅直人政権の「中国優遇」ぶりが取り沙汰された事件だが、東日本大震災でも、菅政権の中国“特別扱い”は問題視されている。
「外交関係のけじめをつけるためにも(起訴相当)を議決した」
検審は議決書にこう付言した。菅政権の外交姿勢への批判が感じられるが、菅首相に反省はなさそう。
震災への支援に感謝するため、中国にだけ首相特使を派遣したのだ。特使を務めたのは笹森清内閣特別顧問。
今月10日に訪中し、11日に北京で戴秉国国務委員と会談。
胡錦濤国家主席あての首相親書を渡すとともに、中国政府の支援に謝意を伝えたという。
12日には、菅首相自身が中国の温家宝首相に電話し、感謝を述べている。
今回の震災で、中国は3月13日にレスキュー隊員15人を派遣。
ガソリン1万トンやディーゼル油、テント、毛布などの支援物資を提供してくれた。
日本人としては素直に感謝したいが、こうした支援をしてくれたのは中国だけではない。
外務省によると、諸外国・地域・国際機関からの救助チーム・専門家チームの受け入れは23。
諸外国などからの物資支援は37にのぼる。
特に、同盟国である米国は地震直後に空母「ロナルド・レーガン」などを被災地沿岸に急行。
「トモダチ作戦」と名付け、大規模な支援作戦を展開した。
菅首相は3月30日、オバマ大統領に電話で感謝を伝え、今月17日に来日したクリントン国務長官にも謝意を述べたが、特使を派遣した記録はない。
その一方で、菅政権は震災直後、世界各国から緊急救助隊が駆け付けるなか、
中国と韓国の救助隊だけを外務副大臣が空港で出迎えている。
自民党閣僚経験者は「民主党の『親中疎米』という本音がよく分かる」とあきれる。
ただ、中国は支援の裏で、したたかな動きも見せている。公安関係者は次のように語る。
「中国のレスキュー隊員15人は、岩手県大船渡市で活動した。
救援活動も一生懸命やってくれたようだが、
被災地の様子や自衛隊の活動状況などをカメラで数多く撮影していた。
警察関係者の中には『まるで諜報活動だ』ともらす者もいた」
自衛隊が10万人規模の部隊を被災地に投入していた3月26日午後には、
南西諸島西側の東シナ海の日中中間線付近で、中国の海洋調査船搭載ヘリコプター「Z9」が、
警戒監視中の海上自衛隊の護衛艦「いそゆき」に急接近するという“事件”もあった。
外交安保が専門の日本政策研究センターの濱口和久研究員は「世界各国の支援を受けながら、
1カ国にだけ首相特使を送るのはおかしい。
特に、米国は内心おもしろくないはず。
民主党外交には『中国に接近して米国を牽制する』というフシがある。
中国はそんな民主党を試すように挑発している。
民主党のこうした外交姿勢には、国民も不信感を持つのではないか」と語っている。
＜引用以上＞
記事では、自衛隊の活動状況を撮影していたことが、書かれていますが、私の知人からの情報では、
他国の部隊は、崩れた建物のガレキを掘り起こすなどの野外作業をしているのに、中国部隊だけ、
壊れていない建物に入っていき、しばらくすると、
服装がパンパンになって、建物内に残っているものを持ち出しているとしか思えない様子を何度も目撃した、
という情報もあります。これでは、支援どころか、本当の「火事場泥棒」です。
そのような中国部隊に対して、本記事では、中国にだけ感謝の首相特使を派遣したこと、
中国と韓国の救助隊だけを外務副大臣が空港で出迎えていることが指摘されています。
中国はレスキュー隊15人を派遣していますが、
その千倍以上の２万人の部隊を派遣した米国には首相特使を派遣せずに袖にした菅首相は、
中国を優遇し、米国を軽視するにもほどがあります。
このまま民主党政権の親中・反米路線が強くなれば、「日米同盟」の破綻は時間の問題となります。
日本の生命線は日米同盟にあります。自主防衛できる防衛力ができるまでは、米軍なしでは、
中国・北朝鮮の脅威に対抗できません。
今回のアメリカとのトモダチ作戦を機縁として、改めて「日米同盟」強化を訴えていきます。