考えると。そうだろう。

「これは、実写が売れない。残らない。」それが現実。
考えると、分からないのかもしれない。
最後は、アニメが、永遠に興行も、継続するものだ。
知らないのかもしれない。




「今年しょっぱな、映画界にちょっとした異変が起きた。常勝会社の東宝が、正月興行で東映の後塵を拝したのだ。東映がヒット作を２本連発したのに対し、東宝は期待の実写作品２本が空振りに終わった。　


　東映の２本が、なかなかに凄い。「ドラゴンボール超（スーパー）ブロリー」（１８年１２月１４日公開）がすでに興収３７億円を超え、４０億円近くが見込まれる。「仮面ライダー」の新作は、正月興行では同シリーズ歴代２位となる１５億円超が狙える。中身に工夫を凝らし、決してマンネリ化にならないような配慮が施されている点が高い支持につながった。　

　一方の東宝の空振りの２本とは「来る」と「ニセコイ」だ。筆者は、時代の暗部をさらけ出した「来る」の野心的な製作姿勢を評価した。が、一般の人たちは作品が秘めた野心など関係ない。面白いかどうかの判断が映画を見る決め手だ。当たり前のことだが、「来る」はそこに引っ掛からなかった。「ニセコイ」は、人気コミック原作のラブコメの限界を示した。どちらも１０億円に届かない。

　東映には新たな朗報も入ってきた。先の「ドラゴンボール超――」が、北米の興行で邦画としては、異例の大ヒットを見せたのだ。もともと「ドラゴンボール」は世界的に人気が高いが、今回は何といっても作品の出来栄えが素晴らしい。世界が壊れるかのような怒涛のバトルシーンと、主要キャラクターのたけり狂った表情のアップが実に繊細に交差する。世界の観客も、日本のアニメの威力に度肝を抜かれることは間違いない。

　さて、東映に注文である。かつて東宝は、「ドラえもん」や「名探偵コナン」などの定番アニメを基軸にした上で、実写作品を充実させて、映画界トップの地位を築いた。東映も、これにならうべきだろう。基軸はできつつあるのだ。実写作品の製作、配給の戦略を抜本的に変える。そう、今がチャンスだ。」



サザエさんの実写、こち亀の実写、誰が、老いてみるのか。

結局、映画は売れない。

アニメしか、売れない。
世界で、売れる映画は、新作は、アニメ。


映画は、時代は、映画館ではない、時代かもしれない。
テレビでもない。
問われるのは、世の中は、老人でも、若い人でも、アニメは、年を取らないものだ。

面白いことだ。自腹の生活だろうな。

他人事だ。
面白い、政権だ。




「米連邦政府機関の一部閉鎖が1か月以上に及ぶ中、富豪のウィルバー・ロス（Wilbur Ross）米商務長官が24日、無給の生活が続く連邦職員がボランティアの食料配給に頼っているのは「なぜなのか全く理解できない」と発言し、金融機関のローンを利用すればいいと主張して批判を浴びている。
　対メキシコ国境壁の建設費を連邦予算に盛り込むかどうかをめぐるドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領と民主党の攻防に端を発する連邦政府機関の一部閉鎖は、34日目に突入した。給与支払いが滞っている連邦職員80万人の中には、ホームレス支援施設の食料配給で日々の食事をやりくりする人も出ている。

　米ニュース専門放送局CNBCのインタビューで、こうした状況を把握しているか問われたロス長官は「もちろん知っているが、なぜなのか全く理解できない」と答えた。
　ロス氏は、無給で働いている職員もいつかは未払い給与を受け取ると指摘。「職員らがそれ（未払い給料）を担保に借金してはいけないという理由は全くない」「給料か、何もなしかというのは、あまり妥当な発想ではない」と述べた。
　ロス氏は「困難な状況にある人たちについては、気の毒に思う」とも付け加えたが、一連の発言に、トランプ政権は政府閉鎖の及ぼしている影響を黙殺していると反発の声が上がっている。
　民主党のナンシー・ペロシ（Nancy Pelosi）下院議長は、「そんなことをすればその日暮らしになることを、彼らはまるで理解していない」と批判。「『（パンがなければ）ケーキを食べればいいじゃない』ということか」と記者団の前でロス氏の発言をやゆした。
　チャック・シューマー（Chuck Schumer）民主党上院院内総務も、「連邦職員を駒として扱うトランプ政権の冷淡な無関心さの表れ」だと非難。「ロス長官、株のブローカーにちょっと電話して持ち株を幾らか売るなどということは、彼ら（連邦職員）にはできないんだ。給与が必要なんだ」と述べた。
　批判は共和党内からも上がっている。ミット・ロムニー（Mitt Romney）上院議員は、「あのような発言が役に立つとは思わない」と一蹴。トランプ大統領も「たぶん違う言い方をするべきだった」と記者の質問に答え、無給のまま勤務する職員たちについて「私は彼らが大好きだ。尊敬している。素晴らしい仕事ぶりに本当に感謝している」と語った。
　トランプ政権高官が政府機関閉鎖に伴う連邦職員の待遇をめぐる発言で反感を買うのは、これが初めてではない。
　大統領経済諮問委員会（CEA）のケビン・ハセット（Kevin Hassett）委員長は今月、公共放送PBSのニュース番組「ニュースアワー（NewsHour）」で、政府閉鎖で一時帰休を強いられている連邦職員について「仕事に行かなくてもよい」「つまり、休暇を得たわけだ」と発言。「そして復職すれば、彼らは未払い給与を手にする。いっそう暮らし向きが良くなるようなものだ」と述べ、非難を浴びていた。」




借りる生活が、現実かもしれない。
酷い政権だと、自腹で生活するのかもしれない。

不思議だ、大統領の警備は、金は、でているのか。
不思議だ。

富豪の人は、分からないのかもしれない。
刑務所で入れば、生活が分かる。


面白いことだ。

そうだろう。日清の軽率、漫画家の軽率。

面白い。そうだ。その通り。
面白い、大阪なおみ氏は。
軽率な漫画家のせいだろう。

考えても、そうだろう。
自分の描くは、聞くは。




「大手食品メーカーの日清食品グループが、大坂なおみ選手を起用したアニメーションの動画の広告で、肌の色が実際より白く表現されているとの批判を受けて動画を削除しました。


これについて、大坂選手は全豪オープンの準決勝後の記者会見で、
「四大大会の決勝に進んだので、今は試合に集中している。試合が最優先事項だ。関係者とも話をしたし、謝罪の言葉もあった。
私の肌の色は、
見ればすぐにわかることで、故意に白く描こうとしたわけではないと思うが、
次に私をモデルにした映像や画像を作るなら、
私に相談するべきだと思う」と話しました。」



何か、立派な一言のように見える。
面白い。


普通に、アニメにすれば、よかったのだ。

漫画家にも、常識がないと、終わりかもしれない。

ゴミと、統計。

京都新聞のコラムは、面白い。

そうだろうな。ゴミと、統計。


「ごみ出しを軽んずるなかれ。収集の曜日を間違えたり、時刻が過ぎたりすると、家がごみ屋敷になりかねない。ぎゅうぎゅう詰めの指定袋を持って、収集車を追い掛けた人も多かろう
▼１２日付の本紙「読者の声」欄に、京都市中京区の女性から昨年末の特別収集を知らせるちらしが届かなかった、との投書があった。区内の一部のことかと思っていたら、１８日付に別の区の人からも
▼当日、収集に気付いた高齢の母親が慌ててごみを運ぼうとして、転びそうになったそうだ。毎週の決まりごとは滞りなく実行し、変更があれば周知徹底を図らないといけない
▼毎月のことも同様である。厚生労働省は、毎月勤労統計の不正調査問題で報告書を公表、関係する幹部らを処分した。本来、全数を対象とすべき東京都内の大規模事業所で、抽出調査を行った。統計法に違反する
▼報告書は「不正が漫然と踏襲されていた」としたが、釈然としない。抽出を容認するマニュアルの文言は後に削除された。変更が周知されず、隠蔽（いんぺい）ではないのか
▼厚労省では不適切な調査が続いている。地味な統計は予算削減の対象となり、仕事の中身が劣化しているようだ。不確かなデータに基づく雇用保険の過少支給などあってはならない。この際、不正というごみをきちんと出さないと。」



どうするのか、統計。
ゴミも、通達か、変更すると、それは、出す日が、わからない。

もともと、ゴミは、資源なのに、産業なのに。
再生するか、埋め立てに、問われる。


統計は、どうするのか。
どこが、正しい統計の年度か。

日々、年度は、記憶されている。
ゴミを捨てるように。

四年だろう、軽率なことだ。

それは、退学になるわ。




「東洋大学が、元総務大臣でグローバル・イノベーション学科教授の竹中平蔵氏（67）を批判する立て看板を21日に校内に立て、ビラを配った文学部哲学科4年の船橋秀人さん（23）に「退学」を示唆するような発言をしていたことが24日、分かった。

大学側は23日に退学処分としない旨の声明を出したが、その中で、船橋さんがSNSで実名を出して抗議しているにも関わらず、学生を守ることを理由にSNSなどでの流布をやめるよう訴えたことに、インターネット上で「（学生は）発言するなと言うのか」などと批判が高まっている。

船橋さんは、授業前の21日午前9時に「竹中平蔵による授業反対！」と書いた立て看板を校内に立て、人材派遣会社の取締役だった同氏が、13年の労働者派遣法の規制緩和の旗振り役だったなどと批判するビラを配った。その10分後に大学関係者に撤去された上、学生課の男性職員4、5人に2時間半にわたって事情聴取されたという。

船橋さんによると、その聴取の中で、立て看板は「校則で認められない」と指摘され、大声で「大学のイメージを下げているんだぞ」と言われたという。さらに「本学の秩序を乱し、その他学生に反した者」など退学に関して規定された学則第57条を示しながら「表現の自由には責任が伴う。何らかの処分で責任を取ってもらう」と追及された。一般企業への就職が内定している中で「内定先で不利な立場に遭う」とも言われたという。

東洋大学は、日刊スポーツの取材に「退学を勧める勧告はしていない。禁止行為を行うと場合によっては処分となる。処分の中には重いものでは退学もある、という趣旨で説明しています」と答えた。内定先で不利益をこうむると追及した件についても「いろいろな意見が生じやすいネットで記事が残り続けることは、学生本人に不利益が生じないかを案じているという趣旨で説明しています」としている。」



常識は、問われる。
反対するならば、他のところに行くことだ。

しかし、よく、するものだ。
普通は、組織、クラブから、訴えるも、処分される。


授業とらないか、出ないが本当だろう。
いや、東洋大学に退学するしかないだろう。