｢がん教育｣が日本の子どもに与える重要な意味 授業を通じてがんを予習することが決まった
日本人の2人に1人ががんになる時代。しかし、5年相対生存率は6割を超えています。がんは不治の病から共生する病に変わりつつある中、がんの予習を始めるためにすべての小学校で「がん授業」が始まります。国際医療福祉大学病院内科学教授の一石英一郎氏の著書『親子で考える「がん」予習ノート』より一部抜粋のうえ、紹介します。
今年から全国すべての小学校で「がん授業」がスタート
今年(2020年)から全国すべての小学校で、来年(2021年)から全国のすべての中学校で、再来年(2022年)からは高校でも「がん授業」が正式にスタートするのをご存じでしょうか？ すでに今年度の新学習指導要領に「がん教育」は明記されることが決まり、着々とその準備が進んでいます。
日本では毎年100万人以上の人に新たにがんが見つかり、30万人以上ががんで亡くなっています。がんは日本人最多の死因であり、なんらかのがんになる確率は日本人の男性が約6割、女性が約4割です。そのうち、がんで亡くなる確率は男性25％、女性12％と推測されています(国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」の2013年、2016年データより)。
これは患者さん本人の数字ですが、患者さんを心配する家族や友人などを含めればがんは1億2000万人の全国民に関係する、最も身近な重大病といえるでしょう。
これまでもがんになる人はたくさんいたのになぜ今がん教育を本格的に始めるのでしょうか？ 私は2つの大きな要素が関係していると思っています。
1つ目は、身近な人ががんになったとき、心身ともに最も強いダメージを受けるのは多感な時代を過ごす子どもたちだということ。実際親ががんになり、苦しむ子どもたちは少なくありません。国立がん研究センターの推計(2015年)によれば、親ががん患者である18歳未満の子どもの総数は約8万7000人に上ります。親のがんはその子どもにとっても深刻な問題なのです。
そのことを思えば、子どもたちが中学生、高校生に差しかかる頃に「がん年齢」を迎える親御さんたちは特にがんについてより深刻に考えなければなりません。
がん年齢とは、がんの発症が急激に増える40歳以上を指しますが、20代後半で子を授かった親御さんは皆この世代にあたります。ところが子どもたちを守るべき立場の親御さんが、予備知識がないまま、がんに侵されたらどうでしょう。パニックになり、その動揺は子どもたちの心や生活を必要以上に激しく揺さぶることになります。
もし「がんはすぐ死ぬ不治の病」などということは過去の医学常識だと知っていればそのショックを和らげ、前向きに治療できるはずです。
2つ目は、がんについて科学的に証明された事柄が増えてきて、その大まかな輪郭が見えてきて子どもたちに正しい事柄が伝えられるようになったからだと思います。
例えば、がんの原因は、「生活習慣」「細菌やウイルスの感染」「持って生まれた遺伝的要因」などが複数重なったことで起こること、たった1つのがん細胞が一般的ながん検診で発見できる1センチ程度の大きさの塊になるまでに10～20年かかること、それ以降は大きくなる速度が増してがんの塊が2センチ程度になるのに1～2年しかかからないこと、その後は加速度的に大きくなり自覚症状があらわれてくること、中には急激に大きくなる場合もあること……などです。
子どもたちにこうした事柄を教える目的は、科学的に間違いではないだろうと証明された方法を実践し、がんリスクを下げてもらうためだと思います。
低いがん検診の受診率
子どもたちが早期に「がん」について学ぶことで、自身のがんリスクを下げる効果が期待できます。それには2つのことを実践しなければなりません。
1つは、がんになりにくい生活習慣を心がけることです。たばこを吸わない、過度の飲酒をしない、バランスのよい食事をするといったことがこれに当たります。
もう1つは、がん検診の有用性を学び一定の年齢になったらがん検診を受けてがんリスクをさらに抑える必要があります。
現在の医療において総じてがんの60％は治る時代となりました。皆さんは「早期発見早期治療」という言葉を聞いたことがあると思います。なぜ、がんを早く見つけて治療することが推奨されるのでしょうか？
その理由はいろいろありますが、その成果はがんの進行度別にみた5年生存率をみれば明らかです。がんは進行すればするほど治りにくくなる病気ですが、がんの種類によって差はあるものの、早期に治療すれば約9割は治る病気です。そのためには早期発見が重要なのです。
日本では胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんなどのがん検診を行っており、国はこの5つのがん検診の効果を認めて推奨しています。
ところが、現実にはがん検診の受診率はとても低いのが実情です。2016年の国民生活基礎調査によると、過去1年間にがん検診を受診した人の割合は、胃がん検診が男性46.4％、女性35.6％、大腸がん検診は男性44.5％、女性38.5％、肺がん男性51.0％、女性41.7％、乳がんは女性36.9％、子宮がん検診は33.7％となっており、目標の受診率50％は残念ながら達成できていません。
子どもを通じて親もがんについて「予習」する重要性
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日本人の2人に1人ががんになる時代。しかし、5年相対生存率は6割を超えています。がんは不治の病から共生する病に変わりつつある中、がんの予習を始めるためにすべての小学校で「がん授業」が始まります。国際医療福祉大学病院内科学教授の一石英一郎氏の著書『親子で考える「がん」予習ノート』より一部抜粋のうえ、紹介します。
今年から全国すべての小学校で「がん授業」がスタート
今年(2020年)から全国すべての小学校で、来年(2021年)から全国のすべての中学校で、再来年(2022年)からは高校でも「がん授業」が正式にスタートするのをご存じでしょうか？ すでに今年度の新学習指導要領に「がん教育」は明記されることが決まり、着々とその準備が進んでいます。
日本では毎年100万人以上の人に新たにがんが見つかり、30万人以上ががんで亡くなっています。がんは日本人最多の死因であり、なんらかのがんになる確率は日本人の男性が約6割、女性が約4割です。そのうち、がんで亡くなる確率は男性25％、女性12％と推測されています(国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」の2013年、2016年データより)。
これは患者さん本人の数字ですが、患者さんを心配する家族や友人などを含めればがんは1億2000万人の全国民に関係する、最も身近な重大病といえるでしょう。
これまでもがんになる人はたくさんいたのになぜ今がん教育を本格的に始めるのでしょうか？ 私は2つの大きな要素が関係していると思っています。
1つ目は、身近な人ががんになったとき、心身ともに最も強いダメージを受けるのは多感な時代を過ごす子どもたちだということ。実際親ががんになり、苦しむ子どもたちは少なくありません。国立がん研究センターの推計(2015年)によれば、親ががん患者である18歳未満の子どもの総数は約8万7000人に上ります。親のがんはその子どもにとっても深刻な問題なのです。
そのことを思えば、子どもたちが中学生、高校生に差しかかる頃に「がん年齢」を迎える親御さんたちは特にがんについてより深刻に考えなければなりません。
がん年齢とは、がんの発症が急激に増える40歳以上を指しますが、20代後半で子を授かった親御さんは皆この世代にあたります。ところが子どもたちを守るべき立場の親御さんが、予備知識がないまま、がんに侵されたらどうでしょう。パニックになり、その動揺は子どもたちの心や生活を必要以上に激しく揺さぶることになります。
もし「がんはすぐ死ぬ不治の病」などということは過去の医学常識だと知っていればそのショックを和らげ、前向きに治療できるはずです。
2つ目は、がんについて科学的に証明された事柄が増えてきて、その大まかな輪郭が見えてきて子どもたちに正しい事柄が伝えられるようになったからだと思います。
例えば、がんの原因は、「生活習慣」「細菌やウイルスの感染」「持って生まれた遺伝的要因」などが複数重なったことで起こること、たった1つのがん細胞が一般的ながん検診で発見できる1センチ程度の大きさの塊になるまでに10～20年かかること、それ以降は大きくなる速度が増してがんの塊が2センチ程度になるのに1～2年しかかからないこと、その後は加速度的に大きくなり自覚症状があらわれてくること、中には急激に大きくなる場合もあること……などです。
子どもたちにこうした事柄を教える目的は、科学的に間違いではないだろうと証明された方法を実践し、がんリスクを下げてもらうためだと思います。
低いがん検診の受診率
子どもたちが早期に「がん」について学ぶことで、自身のがんリスクを下げる効果が期待できます。それには2つのことを実践しなければなりません。
1つは、がんになりにくい生活習慣を心がけることです。たばこを吸わない、過度の飲酒をしない、バランスのよい食事をするといったことがこれに当たります。
もう1つは、がん検診の有用性を学び一定の年齢になったらがん検診を受けてがんリスクをさらに抑える必要があります。
現在の医療において総じてがんの60％は治る時代となりました。皆さんは「早期発見早期治療」という言葉を聞いたことがあると思います。なぜ、がんを早く見つけて治療することが推奨されるのでしょうか？
その理由はいろいろありますが、その成果はがんの進行度別にみた5年生存率をみれば明らかです。がんは進行すればするほど治りにくくなる病気ですが、がんの種類によって差はあるものの、早期に治療すれば約9割は治る病気です。そのためには早期発見が重要なのです。
日本では胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんなどのがん検診を行っており、国はこの5つのがん検診の効果を認めて推奨しています。
ところが、現実にはがん検診の受診率はとても低いのが実情です。2016年の国民生活基礎調査によると、過去1年間にがん検診を受診した人の割合は、胃がん検診が男性46.4％、女性35.6％、大腸がん検診は男性44.5％、女性38.5％、肺がん男性51.0％、女性41.7％、乳がんは女性36.9％、子宮がん検診は33.7％となっており、目標の受診率50％は残念ながら達成できていません。
子どもを通じて親もがんについて「予習」する重要性
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