https://youtu.be/-H2UsEw_Y_0
(4月16日収録)
幸福実現党外務局長 及川幸久
(4月16日収録)
幸福実現党外務局長 及川幸久
◆「コロナウイルス生物兵器説」は陰謀論か?
コロナウイルスが全世界に拡散されるのに伴い、コロナウイルスは生物兵器ではないかという陰謀論があります。
アメリカのトム・コットン上院議員は、世界でコロナウイルスの問題が出てきた1月早々、「アメリカは中国からの航空便を直ちに停止すべきだ」と警告を発しました。

トランプ政権は、その後すぐに中国からの定期便を止めています。
2月になると、トム・コットン上院議員は、「コロナウイルスは武漢の生物兵器研究所から漏れたものである」という、いわゆる陰謀論を出し始めたのです。
その証拠はあるのかと問われて、トム・コットン上院議員は「証拠はない」と答え、メディアの嘲笑の的になりました。
アメリカのウイルスの専門家も、「新型コロナウイルスは自然界のものであると科学的に証明されている」と言っていました。
2月18日、「コロナウイルス生物兵器説」を最初に否定していたワシントンポストも、コットン上院議員は陰謀論を未だに繰り返していると批判の記事を出しています。
ところが4月14日、コットン上院議員の発言を陰謀論として片付けていたワシントンポストが、「2年前、北京にあるアメリカの大使館の人が武漢の細菌研究所を訪問してウイルス管理に対する強い懸念を国務省に報告していた」と報道しました。
やっぱり武漢の研究所から漏れたものが今回のウイルスで生物兵器でないかという話が急速に出てきたのです。
同日14日、すぐに国防総省の米軍統合参謀本部の議長が記者会見でこう言っています。「現時点でコロナウイルスは科学的根拠に基づくと自然界から出たものだが、決定的な証拠がない」と。
つまり、「コロナウイルスは科学的根拠に基づくと自然界から出たもの」だと100%証明されたわけではないということです。
この日以来、コットン上院議員は実はただし正しかったのではないかという論説がアメリカの中で出始めました。
コロナウイルスが全世界に拡散されるのに伴い、コロナウイルスは生物兵器ではないかという陰謀論があります。
アメリカのトム・コットン上院議員は、世界でコロナウイルスの問題が出てきた1月早々、「アメリカは中国からの航空便を直ちに停止すべきだ」と警告を発しました。

トランプ政権は、その後すぐに中国からの定期便を止めています。
2月になると、トム・コットン上院議員は、「コロナウイルスは武漢の生物兵器研究所から漏れたものである」という、いわゆる陰謀論を出し始めたのです。
その証拠はあるのかと問われて、トム・コットン上院議員は「証拠はない」と答え、メディアの嘲笑の的になりました。
アメリカのウイルスの専門家も、「新型コロナウイルスは自然界のものであると科学的に証明されている」と言っていました。
2月18日、「コロナウイルス生物兵器説」を最初に否定していたワシントンポストも、コットン上院議員は陰謀論を未だに繰り返していると批判の記事を出しています。
ところが4月14日、コットン上院議員の発言を陰謀論として片付けていたワシントンポストが、「2年前、北京にあるアメリカの大使館の人が武漢の細菌研究所を訪問してウイルス管理に対する強い懸念を国務省に報告していた」と報道しました。
やっぱり武漢の研究所から漏れたものが今回のウイルスで生物兵器でないかという話が急速に出てきたのです。
同日14日、すぐに国防総省の米軍統合参謀本部の議長が記者会見でこう言っています。「現時点でコロナウイルスは科学的根拠に基づくと自然界から出たものだが、決定的な証拠がない」と。
つまり、「コロナウイルスは科学的根拠に基づくと自然界から出たもの」だと100%証明されたわけではないということです。
この日以来、コットン上院議員は実はただし正しかったのではないかという論説がアメリカの中で出始めました。
◆コロナウイルス4つの仮説
このトム・コットン上院議員は、以前からコロナウイルスには、「4つの仮説」が成り立つのではないかと言っていました。
その「コロナウイルス4つの仮説」とは、
(1)自然界のもの。
(最も可能性大だが、現在は海鮮市場からでたものではないということがはっきりしている)
(2)研究所のウイルスが偶然漏れた(「生物兵器」という意味ではない)
(3)開発していた生物兵器が偶然漏れた
(4)生物兵器を故意に放出した
(一番可能性は低いが、しかしこれすら否定する証拠もない)
この中で、生物兵器であるという陰謀論は、(3)と(4)にあたります。
(3)と(4)の決定的な証拠もないわけですが、しかし、(1)と(2)も決定的な証拠もありません。その通りです。
世界は、「コロナウイルスがどこから出てきたのか」を突き止めなければ戦えないはずです。ですからコットン上院議員が提示した問題提起は重要な意味があると思います。
◆なぜイタリアとスペインで異常に広がったのか
コロナウイルスが特に異常に広がっているのは、イタリアとスペイン、そしてアメリカです。
4月15日付で、死亡者が一番多いのがアメリカで28,000人。次はイタリアが21000人、スペインが18000人。日本はこれに比べると146人で2桁です。
人口100万人に対する死亡者数でみると、アメリカでは86人ですが、イタリアは358人、スペインは397人です。特にイタリアとスペインが多いことがわかります。
これを考える材料として次のような記事があります。
去年8月4日に、米雑誌フォーブスが「EU安全保障委員がドローンによるテロ攻撃を警告」との見出しで、次のように報じています。
「ドローンによるテロ攻撃は、ドローンに生物兵器を搭載した形になるだろう。そしてターゲットは人口密集地である。」
人口密集地とは、例えばサッカー場です。ヨーロッパは、サッカーが最大のイベントで、そこに数万人が集まります。
EUが真剣にドローン攻撃の対策を考えるという事は、すでにその兆候があるということです。
◆イタリア「アタランタ」とスペイン「バレンシア」の試合で拡散?
今年2月19日、欧州チャンピオンズリーグが開かれました。ヨーロッパ各国のプロサッカーリーグからチャンピオンクラスが勝上がってきてヨーロッパのナンバーワンを決める人気のある試合です。
ここに勝ち上がってきたのが、イタリアの「アタランタ」というチームとスペインの「バレンシア」というチームです。
この2つのチームがイタリアのミラノにある大きなスタジアムでチャンピオンズリーグを戦い、4対1で地元のアタランタが勝利しました。
この試合以前にイタリアでは感染者はほとんどいませんでしたが、試合の2週間後にイタリア北部でコロナウイルスが大拡散しました。「アタランタ」は、ベルガモというイタリア北部の町のチームです。
ウォール・ストリートジャーナルによると、対戦相手のスペインの「バレンシア」は、チームの35%が感染し、スペインのファンも2000人くらいが応援に駆けつけており、この人たちも感染しています。
この人たちがウイルスをイタリアからスペインに持ち帰ったのではないかという仮説が成り立ちます。
この話を私個人の YouTube チャンネルでもお伝えしたのですが、ミラノに住んでいる日本人の視聴者から次のような情報をいただきました。
イタリアのミラノは中国人が多く、2月19日の試合の後に中国人が一斉に街からいなくなったというものです。
「アタランタ」があるベルガモの病院の呼吸科のお医者さんが次にように言っています。
「なぜイタリア北部で急激に広まったのか?私の意見は2月19日、4万人のベルガモ市民がアタランタ対バレンシアを観戦した。帰りのバス、車、電車の中に、不幸なことに生物兵器があったのではないか」と。
幸福実現党の大川隆法総裁が2月に発刊した、『中国発新型コロナウイルス感染霊査』のなかにこういう記述があります。
「中国が、もしも台湾や香港については、通常兵器での戦いが始まったら大変なことになる。そこで、そういうパニック(細菌兵器を使ったドローン攻撃)を起こそうと考えるぐらいの頭は持っているだろうと思うのでそういう可能性もないとは言えません。」
ウォール・ストリートジャーナルが報じたように「2月19日のヨーロッパチャンピオンズリーグのサッカーの試合がきっかけ」で、フォーブス誌が報じたよう「ウイルスを搭載したドローン攻撃」があったかもしれないという仮説は成り立つと思います。
◆なぜ、アメリカのニューヨークで異常に広がったのか
アメリカの中で大都市のある州は、ニューヨーク州、イリノイ州、カリフォルニア州、テキサス州ですが、コロナウイルスの死亡者が一番多いのが、ニューヨーク州です。
イリノイ州とカリフォルニア州の死者数は700人台、テキサス州は300人台に対して、ニューヨーク州はそれより2桁多く1万人を超えています。
アメリカのFBIが、2018年10月にアメリカの上院議会で「テロ組織が大観衆のイベントを狙ってテロを仕掛けてくることがあり得る。今だったらドローンだろう」と証言をしています。
考えられる仮説は、「コロナウイルスの種類が違うのではないか」ということと、テロとして生物兵器を搭載したドローンがニューヨークを狙ねらったのではないかということです。
◆中国経済崩壊の後は
最後に、コロナウイルスはいずれ収束するでしょう。
コロナウイルスを世界に広めたのが中国で、それを生物兵器で故意にやったとしたらとんでもない犯罪です。
人類史上最大の犯罪になります。
これが明らかになれば世界中は中国を隔離し何らかの形で処罰することになるでしょう。
そうなったら、中国経済はおそらく崩壊に向かうでしょう。
大川隆法総裁は、『習近平の弁明』という本のなかで「中国経済の崩壊」を予告しています。
「今後、中国が経済的に急降下した場合に、日本として生き残れるように考えなければなりません。例えば、製品の部品を中国で生産に100%委ねているようなところは危険です。できれば、日本の人口が減っている地方に工場を建て、人件費は少し高いかもしれませんが、町おこし等やったほうがよいでしょう。日本もジャパン・ファーストを。」
これは重要な観点です。中国経済の崩壊の時に慌てて中国から出ようとしても遅いかもしれません。
今からこれを検討しておくべきだということです。
最後に、同書の「あとがき」で大川隆法総裁は次のように言っています。
「本来、人間の生命力はコロナウイルスよりも強靭である。たとえ、原因が中国武漢のウイルス研究所からの死神の逃走であったとしても、神仏を正しく信ずる者は、これに打ち克つであろう。」と。