今日のグランドゴルフは今一でした・・・新メンバーが二人、良い所を見せようと思ったのが間違い・・・殆どがオーバーする強打でした。帰って来て、機能頂いたご近所の「カレー」で昼食、美味しいです。二食分も沢山入って居て恐縮。昼からは、玉葱畑の草引きですが、雨が降らず、「乾燥注意報」が出てるだけ有って畑の土はカラカラ、引き抜いた雑草は全て枯れています。朝の気温０度日中はやや風が出て寒かったです。写真は、畑の途中のミカン畑の紅梅です。やっと明日かみさんが帰ってきます・・・「耐震工事」で部屋中ひっくり返しているので居なかったのが幸いです。
今日は旧正月・・・中国では春節（旧正月）の爆竹や花火で北京市大気の微小粒子状物質（ＰＭ２・５）が一時、６段階最悪「深刻な汚染」になった国民のお祭り日です。日本では、１９日、午後終値：18,264円＋６５・・・2000年５月８日（１万8475円45銭）以来・・・＜14年９カ月＞ぶりの水準で終わりました。此の花火の方が小さいけど、ましでしょうかね。
所変わって大阪です・・・中国・台湾など中華圏の旧正月「春節」（１９日～１週間）の休暇が１８日、始まり「恭賀新春」と書かれたのぼりが至る所に掲げられた関西国際空港。この日は、観光客らを乗せた飛行機が続々と到着「５０便」以上がほぼ満席の状態だといいます。ミナミの商店街は、商売繁盛間違い無しです。多分、神戸三宮の中華街も大にぎわいでしょうね。
メーカー側の２月分値上げに、付随して紙卸商が動きます。印刷用紙価格修正で・・・KG当たり「15円以上」の目標。印刷関係業界に「３月中に新値取り切り」へと発表です。（官公庁も４月以降の新年度予算立て、春需の時期です）
ソニーのご先祖事業（トリニトロンTV・ウオークマン等々）の切り捨てです・・・「事業領域で収益確保を最優先する」。平井一夫社長は経営方針説明会で、ＡＶ部門の分社化を含めた改革の狙いをこう説明し、部門間に残る「依存体質」を断ち切る姿勢を強調した。
今後の収益源の「４事業部門」は、「半導体」、「ゲーム機」、「映画」、「音楽」の４分野だ。平井社長は「デジタルカメラやスマートフォン向けセンサーは他社との違いを追求できる」として、「自動運転車」などが期待される車載向け市場などに力を入れる考えを表明。山形、長崎、熊本の半導体３工場に１０５０億円を投資して、設備を増強する。
「VAIO（バイオ）」ブランドのPC事業を日本産業パートナーズに売却（現在1100人PC事業関連の人員は、新会社へ移る社員250～300人）の他、テレビ事業を分社化、同社は１５年３月期の連結業績で１７００億円の最終（当期）赤字の最大の原因の「スマホ事業」では、２１００人の人員削減を行う。又「音響・映像機器（ＡＶ）部門」を本体から切り離して分社化し、現在本体に残る「デジタルカメラ事業」なども「分社化」を検討しており、ソニー本体は研究開発やブランド戦略に特化する純粋持ち株会社に移行するイメージを描いている。
今日は旧正月・・・中国では春節（旧正月）の爆竹や花火で北京市大気の微小粒子状物質（ＰＭ２・５）が一時、６段階最悪「深刻な汚染」になった国民のお祭り日です。日本では、１９日、午後終値：18,264円＋６５・・・2000年５月８日（１万8475円45銭）以来・・・＜14年９カ月＞ぶりの水準で終わりました。此の花火の方が小さいけど、ましでしょうかね。
所変わって大阪です・・・中国・台湾など中華圏の旧正月「春節」（１９日～１週間）の休暇が１８日、始まり「恭賀新春」と書かれたのぼりが至る所に掲げられた関西国際空港。この日は、観光客らを乗せた飛行機が続々と到着「５０便」以上がほぼ満席の状態だといいます。ミナミの商店街は、商売繁盛間違い無しです。多分、神戸三宮の中華街も大にぎわいでしょうね。
メーカー側の２月分値上げに、付随して紙卸商が動きます。印刷用紙価格修正で・・・KG当たり「15円以上」の目標。印刷関係業界に「３月中に新値取り切り」へと発表です。（官公庁も４月以降の新年度予算立て、春需の時期です）
ソニーのご先祖事業（トリニトロンTV・ウオークマン等々）の切り捨てです・・・「事業領域で収益確保を最優先する」。平井一夫社長は経営方針説明会で、ＡＶ部門の分社化を含めた改革の狙いをこう説明し、部門間に残る「依存体質」を断ち切る姿勢を強調した。
今後の収益源の「４事業部門」は、「半導体」、「ゲーム機」、「映画」、「音楽」の４分野だ。平井社長は「デジタルカメラやスマートフォン向けセンサーは他社との違いを追求できる」として、「自動運転車」などが期待される車載向け市場などに力を入れる考えを表明。山形、長崎、熊本の半導体３工場に１０５０億円を投資して、設備を増強する。
「VAIO（バイオ）」ブランドのPC事業を日本産業パートナーズに売却（現在1100人PC事業関連の人員は、新会社へ移る社員250～300人）の他、テレビ事業を分社化、同社は１５年３月期の連結業績で１７００億円の最終（当期）赤字の最大の原因の「スマホ事業」では、２１００人の人員削減を行う。又「音響・映像機器（ＡＶ）部門」を本体から切り離して分社化し、現在本体に残る「デジタルカメラ事業」なども「分社化」を検討しており、ソニー本体は研究開発やブランド戦略に特化する純粋持ち株会社に移行するイメージを描いている。