戦争犯罪

戦争犯罪とは戦時国際法に違反する罪のことで交戦法規違反をさします。

戦闘員の殺害は犯罪ではありません。

しかしながらハーグ陸戦条約は、1899年にオランダ・ハーグで開かれた第1回万国平和会議において採択され1907年第2回万国平和会議で改定され今日に至りますが使用禁止兵器として

23条1項では「毒、または毒を施した兵器の使用」を禁じています。

また、同条5項では「不必要な苦痛を与える兵器、投射物、その他の物質を使用すること」を禁じてはいるものの、「不必要な苦痛」の明確な定義がないため、曖昧なものとなっています。

中国大陸において日本兵と一般日本人は非人道的に殺害され、大東亜戦争でも生きながらにして金歯をとられたり、髑髏を戦利品とするなど

明らかなハーグ条約違反の戦争犯罪が日本に対して行われたことが近年明るみに出始めています。


また支那事変において日本は便衣兵の処刑を行ないましたが、これを南京大虐殺と支那は主張しています。

便衣兵に関しては一般市民と同じ私服・民族服などを着用し、民間人に偽装した兵士のことで

ハーグ条約では捕虜とは異なり、陸戦法規の保護を適用されないのです。


便衣兵に関する議論として

《東中野修道》は「日本軍は便衣兵の厳正な摘出を行い、捕虜の資格が無い便衣兵のみを処刑したものだ。これが曲解されたものが南京大虐殺である」と主張している。

《秦郁彦》は「靴づれのある者、極めて姿勢の良い者、目つきの鋭い者」という基準で摘出した歩兵第七連隊の資料を挙げて「便衣兵選びは極めていい加減な基準だった」と言い、また、「青壮年は全て敗残兵または便衣兵とみなす」という歩六旅団の資料を挙げて「明確な証拠もない決め付け」だったと指摘している。さらに、日本軍の行動について「便衣兵としてつかまえた敵国人を処刑するには裁判をする義務がある。『便衣兵の疑いがある』というだけでまねごとだけでも裁判をやらずに処刑してしまったのは理解に苦しむ」と述べている。

《笠原十九司》は秦の主張に加えて「普段着に着替えた元中国兵が攻撃してきたという資料は無い。彼らは便衣兵ではなく、敗残兵であるからハーグ陸戦条約で保護されるべきもの。その意味でも日本軍の処刑行為は国際法違反である。」と主張している。

このように便衣兵に関しては様々な論争がありますが、1937年の南京陥落の際には中国国民党や共産党が便衣兵を「南京安全区」に潜伏させ日本軍や、中国の民間人を襲撃した事がわかっています。

秦と笠原の主張は国際法違反があったと少数の証言を元に結論しているが、イデオロギー的で東中野が一番若く写真による鑑定と研究を３年間続けており信憑性が高いと思います。

【敗軍の将は兵を語らず】

敗軍の将は兵を語らずとは、失敗した者は、それについて弁解するものではないという諺ですが、真相を知るものがあれこれ弁明しない潔さ

中国大陸での戦い で司馬遷が書いた中国の歴史書史記の諺を忠実に守って死んでいく日本人の人の良さが後の世の中国、日本の両国に悪用されるのです。

このような日本軍の特徴と敗戦とで東京裁判は裁判の形をしたリンチショーであったのです。


代表検事アラン・ジェームス・マンスフィールドは昭和天皇の訴追を強硬に主張しました。

しかし首席検察官ジョセフ・B・キーナンが局長を務める国際検察局は天皇の訴追には断固反対し、免責が決定。

東京裁判の途中まで中華民国は天皇の訴追を強く要求していたが、中国国内で中国共産党軍の勢力が拡大するにつれて、アメリカの支持を取り付けるためその要求を取り下げました。

平和に対する罪・人道に対する罪の適用は事後法であり、法の不遡及原則に反していることから、ラダ・ビノード・パール判事はこの条例の定義を適用せず、被告人全員の無罪を主張しました。


戦争裁判とは勝者が敗者を単に血祭りにあげ
る裁判とは名ばかりのショーなのです。


つまり戦犯とは必ずしも戦争犯罪を犯していない、限りなく無罪の単なる責任者なのです。


A級戦犯については、赦免された者はおらず、減刑された者がいるのみで（終身禁錮の判決を受けた10名）

戦犯の国内での扱いに関しては、それまで極東国際軍事裁判などで戦犯とされた者は国内法上の受刑者と同等に扱われており、

遺族年金や恩給の対象とされていなかったが、1952年（昭和27年）5月1日、木村篤太郎法務総裁から戦犯の国内法上の解釈についての変更が通達され、戦犯拘禁中の死者はすべて「公務死」として、戦犯逮捕者は「抑留又は逮捕された者」として取り扱われる変化が生じています。

敗戦による曖昧な解釈が産んだ問題を棚上げした日本人の内部対立が本質の核なのです。

日本人であるにも関わらず戦勝国側に付いて中国と結託し戦後日本を立て直した敗戦利得者の存在こそが、戦犯である気がしてならないのです。

戦後70年間そうして仮の日本として歩んで来た歴史を覆そうと言うのではありません。

しかし、日本として天皇陛下の戦争責任を論じたり、その地位を貶め廃止へ向かうことはまさしく亡国への道を進む事に他なりません。

最後に天才石原莞爾の世界最終戦論に記された
世界平和の為には世界が一つに纏まる事とありますが、その為の満州国が消滅してしまった今

皇室が無くなれば世界平和など絵空事で見果てぬ夢となるのでしょう。