GM作物は子供が好む菓子に含まれているがなぜか表示はない
日刊ゲンダイ 公開日：2020/01/22
昨日は、日本が中国に次ぐ遺伝子組み換え（ＧＭ）作物の輸入大国であることを書いたが、ほとんどの人は自分がＧＭ食品を食べている意識はないだろう。なぜなら「遺伝子組み換えでない」という表示は見ても、「遺伝子組み換え」という表示は見たことがないからだ。
日本の輸入トウモロコシは約１６００万トン。うち９割がアメリカに依存し、ほとんどは遺伝子組み換えだ。結果、日本は世界一のＧＭトウモロコシの輸入大国である。
輸入トウモロコシは、そのうち６５％は飼料用で、３５％（約５６０万トン）は人間の口に入ると書いた。ただし、そのまま食べるのではなく、５７％はコーンスターチ（でんぷん）になる。重量にすると約３２０万トン。ものすごい量だ。残りはアルコールやコーンフレークなどになる。ちなみに現在、ビールメーカー各社の発泡酒は、遺伝子組み換え由来のコーンスターチから造られている。
コーンスターチがこれほど使われるのは、ケーキ、アイスクリーム、ソース、スープ、ビスケットなど、あらゆる食品に使われるからだ。菓子などのラベルに「ぶどう糖果糖液糖」と表示されているのを見たことがないだろうか。この原料の９割がコーンスターチだが、商品には「遺伝子組み換え」の文字はない。
■消費者に極力“見せない”仕組みの数々
では、ＧＭトウモロコシはどこかに消えたというのか。そこには巧妙な仕掛けがある。
まず、家畜のエサには表示義務がないから、ＧＭトウモロコシやＧＭ大豆で育てた牛や豚の肉、さらに牛乳や乳製品なども表示しなくていい。
油や醤油のような液体も、検査できないという理由で表示義務なし。コーンシロップや果糖、ぶどう糖、水あめなどの甘味料もそうだ。
加工食品で表示義務があるのは、大豆が原料の豆腐や納豆など、トウモロコシ原料のコーンスナックやポップコーンなどといった３３の食品群のみで、それ以外は対象外。なぜかコーンフレークも表示義務がない。
それだけではない。加工食品で表示義務があるのは原材料のうち上位３品目だけ。たとえばチョコレートの原材料はカカオ、小麦粉、砂糖だから、４番目にＧＭトウモロコシ由来の水あめが入っていても表示する必要はない。子供が好きな菓子類のラベルを見ると、半分以上がＧＭ作物からできているが、こうした抜け穴のせいで表示されない。
さらに昨日書いたように、日本は「重量の割合が５％以上」にしか表示義務がないから、コーンスターチでも少量ならＯＫというわけだ。この国は表示義務があるように見せながら、極力見せない仕組みができている。誰が考えても、変だろう。
子供には食べさせたくない 高カロリーな異性化糖入り菓子
公開日：2020/01/23
この国は、遺伝子組み換え（ＧＭ）作物を使った食品には表示義務があるように見せかけて、なんだかんだと抜け道をいっぱいつくって、米国同様に表示しなくてもいいようになっている。
そんな中で、「ＧＭ」と表示されないが、子供たちに食べさせたくないのが異性化糖だ。異性化糖とは、ＧＭトウモロコシから作られたコーンスターチを原料にした高カロリーの甘味料のことである。
子供たちが好きなお菓子の箱に書かれた原材料名を見ると、小麦粉などに次いで、植物油脂、果糖ぶどう糖液糖、デキストリン、でんぷん、タンパク加水分解物、調味料（アミノ酸）、乳化剤などと書かれている。実はこのほとんどがＧＭ作物から作られている。
タンパク加水分解物と乳化剤はＧＭ大豆から、それ以外はＧＭトウモロコシからだ。これほどたくさん使われているのに「遺伝子組み換え」と表記されていない。
トウモロコシにはでんぷんとタンパク質が含まれていて、でんぷんはコーンスターチをはじめ、異性化糖、ぶどう糖、果糖など糖類の原料になる。水あめやデキストリン（食物繊維不足を補う目的で作られたが増粘剤として使われる）もそうだ。タンパク質は、タンパク加水分解（うま味を添加する）に加工され、調味料になる。
それはさておき、この中に「果糖ぶどう糖液糖」というのがある。どういうわけか、天然甘味料と書かれていることもある。これは、糖のうち果糖の割合が５０～９０％未満の異性化糖で、もし順番が違って「ぶどう糖果糖液糖」となっていれば、果糖が５０％未満の異性化糖だ。炭酸飲料やジュース類、スポーツドリンク、ジャム、ケチャップなど、あらゆる食品に使われている。
■米国でも禁止の動きなのに、野放し状態
さて、問題はこの異性化糖が、摂取量によって肥満、高血圧、糖尿病の原因になるとわかって大きな問題になっていることだ。果糖は肝臓で代謝されて中性脂肪などに変換されるため、余ったものは脂肪として蓄えられるからだろう。
「果糖は果物の糖なのに、どうして健康に良くないの？」と思うかもしれない。果物や野菜から取るときはゆっくり吸収されるので心配する必要はない。問題は異性化糖なのだ。
かつてメキシコは痩せた国民が多かったのに、いまは男も女もプロレスラー並みの巨体が多い。世界一のコーラ消費国になったことと関係があるのだろうか。
米国では異性化糖の使用を禁止する運動が広がっているが、日本は今も野放しの状態なのだ。
日本は食べ物に関しても米国に何も言えないという現実
公開日：2020/01/24
これまで遺伝子組み換え（ＧＭ）作物がどれだけ怖いかを説明してきた。だからこそ、ＧＭ作物に対する反対運動は世界中に広がり、日本国内でも多くの団体が反対運動を続けている。しかし厚生労働省はそうではない。ＧＭ作物とアレルギーに関しても「アレルギーを起こすような作物は市場に出回らない」と否定し、ＧＭ作物そのものも安全性に問題ないとして流通・販売を認めている。
ちなみに厚労省が安全であるとする根拠が「実質的同等性」という概念だ。これは、ＧＭ作物が、昔から食べられてきた元の作物と、形、主要成分、性質などがほぼ同じであれば安全であるという考え方である。
１９９２年に父親ブッシュ政権下の米国政府が、ＧＭ作物の安全性を評価するためにつくった概念で、のちに世界標準にしたものだ。これによって政府による安全性試験は不要とされた。つまり、認可してほしいバイテク企業が安全性試験をし、そのデータを添付して申請すればいいというわけだ。本来は国民が毎日食べる物なのだから、むしろ医薬品以上に厳格な検査をするべきなのに、あまりにもずさんというべきだろう。
■ＥＵとの違いは歴然
そんな米国基準に真っ向から反対したのがＥＵであり、日本は言われるまま追随してきた。そんな背景には、日本の食料自給率が４割程度と低く、重要な穀物類の大半を米国に依存している事情がある。要するに、米国に胃袋を握られた日本は、米国が機嫌を損ねて輸出をストップしたら、家畜のエサすら足りず、国内の畜産が一気に崩壊する。多くの食品業界も致命的な打撃を受ける。だから米国の言うことには逆らえないのだ。
一方の米国にとって、食料は武器と同等であり、安全保障の要なのだ。このことは、食料を売りたい米国の巨大企業の利益とも一致した。だからこそ農家に巨額の補助金を出して安い農産物を輸出し、相手国の胃袋を握ろうとする。それが米国の国家戦略であり、もっともカモにしやすかったのが日本だったのだろう。
ＧＭ作物の恐ろしさを一番知っていたのは、開発したバイテク企業かもしれない。
１９９９年にＡＰ通信が、遺伝子組み換えを研究しているバイテク企業の食堂ではＧＭ食品が禁止されているというニュースを配信した。バイテク企業は否定したが、ＡＰ通信は記事を取り消していない。何を恐れたのか不明だが、そんなものが毎日のように日本へ輸出され、日本人はそれを毎日消費せざるを得ない状況なのだ。
今季一番の寒さだったかどうか？
