セイタカアワダチソウ

自衛隊にも、少子高齢化の波が
押し寄せています。定員の約25
万人に対し、実数は9割にとど
まります。陸上自衛隊の最多
世代は50代だそうです。海上
自衛隊は、何ヵ月も海上で過ごす
ことから、若者に不人気です。
今月、北朝鮮がミサイルを発射
した時、常時いるはずのイージス
艦が1隻も出動していなかったそう
です。

アメジストセージ

「天地天命に誓って」という
言い回しを初めて知りました。
文化庁の調査では、53.7%の
人が使うと答えました。私は、
もちろん「天地神明」ですが、
32.1%の少数派になっています。

ラグラス

2012年に設立されたファイン
バブル産業会は、日本主導で
国際標準規格の提案をしています。
ファインバブルは、100マイクロ
メートル（マイクロは100万分の1）
未満の微細な気泡で、洗濯機や
トイレの洗浄、食品の機能向上に
使われます。計測技術の進歩により
100ナノメートル（ナノは10億分の1）
の気泡であるウルトラファインバブル
の計測が可能になりました。
工業向け用途では、研削加工機の
冷却液（クーラント）にウルトラ
ファインバブルを応用して、加工精度
や加工スピードの向上を図ります。
直物工場では、ファインバブル技術を
利用して、レタスの収穫量が増えました。
今後の展開が期待されます。

アゲラタム

ラップミュージックの「TSUGARU」は、
青森出身の吉幾三さんが津軽弁で
歌っています。オフィシャル
MVには歌詞が表示されていますが、
意味が分かりません。歌詞の意味を
解説する動画が、youtubeにアップ
されています。MVの歌詞が、吉さんが
歌っている言葉と若干違うと指摘して
います。再生回数は、250万回を突破
しています。

バーバスカム

JR東日本は、台風19号により北陸
新幹線の全車両の3分の1にあたる
10編成が浸水しました。制御装置
は水に弱く、水没した車両の復旧
のめどが立ちません。被災しなか
った20編成がフル稼働して運航を
再開しましたが、運行本数は通常
の8割です。そこで、上越新幹線
に投入する予定だった新造車両を
北陸新幹線に振り向ける方針です。
JR東日本は、5路線で新幹線を運行
しており、地域ごとに車両の能力
や形状が異なります。車両の共通
化は、リスクヘッジになります。
既存の新幹線と共通化がまったく
できない、JR東海のリニア中央
新幹線の危機管理はどうなので
しょうか。

竹垣

中国では、顔認証を買い物や鉄道の料金
決済に利用する人が1億人いるそうです。
現在は、北京と上海での試験導入ですが、
来年から本格普及する見込みです。2年で
スマホ決済から顔認証決済へ移行すると
予測されています。
中国政府は、12月からスマホ購入・契約時
に顔写真の提供を義務付けます。顔認証は、
スマホの専用アプリの顔写真を利用します。
監視カメラに撮られていないときも、どこで
何をしていたか捕捉されてしまいます。

サギ

2019年4～9月における、新株を
発行する公募増資による調達額は
前年同期比8割減の1,397億円でした。
一方、社債の発行額は、同55%増の
8兆7,000億円に膨らみました。
マイナス金利となったコマーシャル
ペーパー（CP）を、民間企業が次々
と発行しています。
事業環境の先行き不透明感が強く、
高いリターンを見込みにくいため、
資本コストの高いエクイティが忌避
されるのは当然ですね。

カモ

コモディティ化したデジタル製品の
部材は、ユーザーのスィッチング
コストが低いため、価格勝負になり
ます。生産コストを低減するため、
大型の設備投資が必要な製品は、
資金調達力と投資するタイミングが
不況を乗り越えて、次の需要が上向い
たときのシェア拡大につながります。
業績が悪化したときの大型投資は
設備の調達額を抑えられますが、
雇われ社長では決断が難しい。
液晶パネル事業では、日本と台湾メー
カーが脱落しています。同様の危機が
最大手の韓国LGディスプレーにも迫って
いると報道されています。市況の悪化は、
ここでも中国企業の過剰投資と過剰生産
により引き起こされていま。LGは、液晶
ディスプレーだけでなく、テレビ向け
有機ELパネルの唯一のサプライヤーでも
あります。独占的な地位による収益の
獲得も、中国メーカーの政府補助金に
よる大型投資と追い上げでにより脅か
されそうです。
太陽光発電のソーラーパネルも、中国
メーカーが上位を席巻しています。

コイ

EUは、域内で販売する新車の二酸化炭素
排出量を、2021年に走行1キロメートル
当たり平均95グラム以下にすることを
義務付けています。2018年実績と比べて
約2割改善する必要があります。さらに、
2030年までに1キロメートル当たり60グラム
以下へと大幅に引き下げる規制が合意されて
います。規制をクリアするには、CO2排出量
ゼロの電気自動車（EV）を販売することに
なります。
ルノーは、2018年の欧州EV市場で22%の
トップシェアを持っていますが、EV化率は
約3%に過ぎません。
今後、自動車メーカーはEVを量産化して
生産コストを引き下げることになります。
低価格車では、中国メーカーが先行して
ますが、日系メーカーもボリュームゾーン
で競争力を維持しないと生き残るのが困難に
なります。ソフトウェアは開発費が嵩み
ますが、生産コストが小さいため、量を
売らないとコスト競争力を発揮できません。

モミジ

国際エネルギー機関（IEA）は、2024年に
世界の再生可能エネルギーの発電容量が
2018年比で5割増加すると予測しています。
増加分の6割を太陽光が占めます。太陽光
の全電源に占める割合は5パーセントポイ
ント増の30%になります。牽引役は、比較
的小規模な分散型としています。住居や
事業施設で普及すると予想しています。
日本では、昨年10月に九州電力が太陽光や
風力の発電業者に稼働停止を求める
「出力制御」を始めました。春秋の冷暖房
需要が低下する時期に起こる供給過多を
理由として挙げています。しかし
再エネの出力制御が常態化してしまい、
実施回数は1年間で約60日に上っています。
これでは、再エネの発電容量を増やしても
無意味です。