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特報!ワクチン接種後死亡者 1155名から➡1233名に!! ワクチンは超危険!

2021年10月03日 09時56分45秒 | 日記

特報!ワクチン接種後死亡者 1155名から➡1233名

に!!ワクチンは超危険!

 

厚生労働省から発表された最新報告データでは、10月1現在

ワクチン接種後の報告死者数が1233名(ファイザー1198名・武田/モデルナ

35名)と発表がありました。

9月10日前回の報告の1155名から77名増えた事になり、

ワクチン接種後の毎日に約5~6人亡くなられていることになります。

 

接種者数は10月1日現在、1回目接種者 約8915万人(70.4%)ですので、

約7.2万人に一人亡くなっている計算ですが、

前回の報告では6.2万人に一人ですので、ほぼ近いペースですが、

一般の若い層の接種が増えて死者が若干減少していると言えます。

その反面、若い層の重篤者が増加していると思われます。

 

コロナ感染で死亡された人数は10月2日現在、7日間で255名死亡

  コロナ感染で死亡者   1週間で255名(前回439名)(報告数)

  ワクチン接種で死亡者  1週間で39名(前回約31名)(報告数)

 

 

ワクチン接種死亡者が報告ベース1週間でコロナ感染死

亡者の0.15倍(前回0.07倍)ですが、実数は報告ベースの

数倍になると考えます。

 

コロナ感染死亡者が減少傾向でありますが、政府の医

療体制不備の影響がまだ有り、自宅で死亡するとか、

自宅で重篤化で手遅れにより死亡者が相当数いるとい

えます。

 

2類感染症で全ての病院の3%以下しか使えないのに、

感染爆発で対応できるはずもなく、先が見えていない政府の対応に

国民の命が翻弄されています。

 

コロナワクチン接種後、死者数で70歳以上が83%です。

若い方は心疾患、心筋炎などの後遺症、重篤者が多く大問題です。

 

8月18日現在、接種後重篤者は報告ベースで 3867名で大きな人数になっており、大変な事態になっている

重大な事件です。

20~49歳の接種後重篤者は1351名です。

 

10月1日現在、日本で20代以下の接種後死亡者は17名

(ファイザー13名、モデルナ4名)も出ており、ワクチン

が極めて危険であるといえます。

 

さらに10~40歳代の若い層の重篤者数が非常に高く、

大変危険なリスクです。

 

 

しかし、テレビ局、TV御用医者、政府は絶対に、ワクチン接種後死者数

とか重篤者数とかは表で絶対に報告しません。

 

一丸となって事実隠蔽し、政府に追従し国民を騙そうと躍起です。嘘をつ

きとおす裏には、大きな闇が必ずあります。

嘘で固めたDS側の情報は、井の中の蛙大海を知らずです。必ず裁きがま

っています。

 

ちなみに平成元年インフルエンザワクチン接種者は、

  5649万人接種で6名死亡です

コロナワクチン接種者数は、

  8915万人接種で1233名死亡ですので

  コロナワクチン接種後死者はインフルの205倍になります。

       即刻、中止すべき人体実験中の欠陥劇薬ワクチンです。

 

治験もされていない(治験完了2023.05)劇薬ワクチンを

自己責任の下にされて、推進する国家は、異常であり

集団殺人行為です。

 

アメリカのFDAが急に新しいロット分からファイザー製ワクチンを

正式認可したようで、

人類破壊兵器なのに、あまりにも可笑しすぎます。

 

20歳以下はコロナ感染で死者は1名(基礎疾患有)で、インフルエンザ以下

影響しかありません、危険すぎる劇薬を接種する意味はありません。

 

すでに、ワクチン接種後20歳代以下で17名死亡(10月1日現在)しています。

 

 

全て因果関係ない、不明となっていて、

現在は死者数が増えて原因調査もしておらす不明とし、

全て自己責任で処理するつもりでしょう。

 

もともと因果関係を明らかにするガイドラインもなく、

自己負担で解剖検査を依頼するしかないようです。

しかし、専門家はワクチンでの死因確定は無理と聞きました。

 

世界のコロナワクチン接種死者数は過去のワクチンの死者数の100倍以上

なるほと危険きまわりない粗悪品です。

 

デルタ変異株の広まりによりワクチンの有効率の低下が著しく、

変異に対応できず感染防止にはリスクが高すぎます。

6か月で有効率はほぼゼロとなっているのが実情です。

南米コロンビア発祥のミュー株はさらにワクチン効果がないと言われています。

 

 

イギリスの発表では、死亡率がワクチン1回接種者は未

接種者の2.5倍、ワクチン2回接種者は未接種者の6.3倍

と驚愕の数値です。

特段の対策もないので、ブースター接種に頼ることは

自滅行為となるでしょう

 

危険性が高く有効性の低いワクチンに頼るより、

有効な予防薬、治療薬が必要です。

 

m.RNAワクチンの過去の動物実験では、全て2年以内に死亡しており

失敗に終っている事実から、遺伝子組み換えワクチンは危険です。

国産の安全な不活性ワクチンを待つのを推進します。

 

女性に副作用が多く9割程度を占めていますし、

女性の重篤者は男性の2倍以上です。

 

ワクチン接種後死亡者は高齢者が多く80歳以上が8割程度で、

60歳以上で9割となり、高齢者には逆効果になっています。

ただし、高齢者はワクチンの感染予報効果があるといわれています。

 

しかし、ワクチン接種後の若い層の重篤者が多いことが、本当は一番の問

題ですし、若い層の死亡者数、重篤者数の隠蔽は大罪です。

 

 

 

ファイザー製、モデルナ製の m・RNAワクチンは劇物であり、

コロナに対する抗体はできても、他の疾患に対し自然免疫を失い、

2~3年後、大変なことになります。

 

トランプ大統領が感染した時に使用した、抗体カクテルとかヒドロキンク

ロロキン(マラリア薬)を使用し、奇跡的に短期間で回復されました。

 

インド政府は、イベルメクチンを使用し、感染拡大が

激増していたが、奇跡的な感染減少、死者減少に転じています。

 

インドネシアは正式にイベルメクチンを治療薬、予報薬に認定しました。

 

アフリカ諸国は以前よりイベルメクチン(抗寄生虫薬)を使用しているの

で、感染が広がっておらず極めて安定しています。(イベルメクチンを使

用してないケララ州のみ感染拡大)

 

危険な劇薬ワクチンより、人命への危険性が極めて低い、

副作用の危険性が極めて低い、

特効治療薬、予防薬の日本発イベルメクチンと

ヒドロキンクロロキンが効果があります。

 

抗体カクテルは価格が高く、供給量が少なく、副作用が不明で

現在は入院対応でなくては使えない問題があります。

 

世界で各社が経口治療薬を開発していますが、

実施には時間がかかり、命は待ってくれません。

 

デンマークとオランダは、ワクチン接種を中止し(コロナ対策全て中止)、

パスポート中止、旅行は自由となりました。

ドイツは、ワクチン一時停止、パスポート一時停止となっています。

 

その理由は、ワクチンのリスクが大きすぎることです。

ブレイクスルーが頻発している現実からワクチンに頼る

理由はありません。

 


現代人の多くが堕ちている!? 草津の赤鬼が語る「色情地獄」

2021年10月03日 05時42分14秒 | 日記

現代人の多くが堕ちている!? 草津の赤鬼が語る「色情地獄」

<picture>現代人の多くが堕ちている!? 草津の赤鬼が語る「色情地獄」</picture>

 
画像: Forbitious / Shutterstock.com

悪い生き方をした人は、死後、閻魔大王に裁かれ、地獄で鬼の責め苦に遭う──。

 

昔話のことだと一笑に付す人が多いかもしれないが、死後の裁きや地獄、鬼は実際に存在する。

 

大川隆法・幸福の科学総裁は9月30日、地獄の執行官・草津赤鬼を呼び、「現代人が陥りやすい地獄」の一つとして、色情地獄について聞いた。

 

 

法に触れなくても罪は罪

草津赤鬼は冒頭、「昔話みたいに言われるけどさぁ、不本意なんだよな」として、近代の裁判制度が始まったのはほんの100年くらいであり、自分たちが昔からやっている仕事を現代文明が一部取り入れたと主張。

 

そして、現代人は、法律を犯すなどした場合は悪だと思うが、捕まらなければ大丈夫だと思う人が多いとして、「健全な社会のあり方をぶち壊すような生き方をした人は、一応これは反省させる必要は、あるわけなんで」と戒めた。

 

 

血の池地獄と畜生道は近くにある

結婚するまでは貞操を守るといった考え方が強かった時代と比べて、現代の日本は恋愛に対して自由度が高い。それもあってか、現在は色情地獄に堕ちる人が増えているという。

 

草津赤鬼は、昔話などでよく登場する「血の池地獄」は実在すると語り、さらに血の池地獄の近くには、人間として生きていた者が動物の姿となる「畜生道」があるとして、色欲が強まると、本能のままに生きる動物に近づくことを示した。

 

そして、現在、世界的に権利が主張されているLGBTQ(性的少数者)が増えているため、それを理由にして地獄に堕ちる人が増え、地獄が非常に忙しいとして、「自由の行使において善悪は判断される」と語り、色情地獄の実在を強く印象付けた。

 

本記事は、霊言のごく一部のみを紹介している。霊言では上記の内容以外にも、次のような論点が言及された。

 

  • 「閻魔庁」は世界各国に存在し、死後の裁きを行う
  • 色情地獄には〇〇〇者が多い
  • 美男美女が色情地獄では真実の姿に
  • 色情地獄にあるさまざまな地獄
  • なぜLGBTQは地獄への道なのか
  • 性の乱れにより堕胎された水子はどうなるか
  • 聖職者や信仰者が堕ちる色情地獄とその理由
  • 草津赤鬼が考える「男女の愛」とは
  • 血の池地獄はなぜ「血の池」なのか
  • 自分を美人やイケメンだと思っている人へのアドバイス
  • 色情地獄に堕ちないための心構え

 

 

ここに紹介したのは霊言のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

http://map.happy-science.jp/まで。

 

 

【関連書籍】

 

鬼学入門

『鬼学入門』

幸福の科学出版 大川隆法著

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

2021年10月号.jpg

『ザ・リバティ』2021年10月号

幸福の科学出版

幸福の科学出版にて購入

Amazonにて購入

 

 

【関連記事】

2020年11月号 コロナには温泉が一番! 温泉の"霊的効能"

https://the-liberty.com/article/17605/

 

2021年4月号 草津よいとこ、コロナも"祓う"

https://the-liberty.com/article/18106/

 

2021年10月号 日本文明三万年の歴史/大和の国をつくった天御祖神の降臨 - Part 2

https://the-liberty.com/article/18703/


中国政府の度重なる統制で失業者が1千万人以上増加 負債を帳消しにするための覇権主義を止めよ

2021年10月03日 05時40分05秒 | 日記

中国政府の度重なる統制で失業者が1千万人以上増加 負債を帳消しにするための覇権主義を止めよ

<picture>中国政府の度重なる統制で失業者が1千万人以上増加 負債を帳消しにするための覇権主義を止めよ</picture>

 
画像:Pavel V.Khon / Shutterstock.com

《ニュース》

米政府系メディア「ラジオ・フリー・アジア(RFA)」はこのほど、今年に入ってから、中国政府による電子取引や学習塾などの業界に対する規制強化、不動産企業の債務問題で、少なくとも1000万人が失業したと報道しました。

 

《詳細》

中国の不動産業界では、大規模な人員削減が行われています。3000憶ドルの負債を抱えている恒大集団は、土地や住宅などの不動産などを大量に売却し、大規模な人員削減を行っています。

 

別の不動産大手である新力控股集団は、社員の給料を50%カットし、さらに従業員の半分を削減することを発表しました。9月20日の香港株式市場では、資金繰りの悪化で経営破たんの危機に直面しているとの不安が広まり、同社の株価は前営業日比で約90%急落しました。

 

また学習塾業界も壊滅的な打撃を受けています。中国政府は7月末、「小中学生の宿題を軽減し、学外の負担を軽減する」という「双減」方針を発表。その中で、小中学校が生徒に課す宿題を細かく規制し、学習塾についても非営利団体として登記させ、新設は認めない形となっています。その結果、各地の学習塾が倒産に追い込まれるなど、数千万人規模の教職員が職を失ったとされています。

 

加えて、電子取引業界も同じく、中国当局による規制で危機に瀕しており、大手が次々と倒産しています。電子取引大手である環球易購は今年6月に、約862億円の赤字を出して倒産。生鮮食品の電子取引サイト「美菜網」や、「橙心優選」など他の電子取引企業も経営難に直面し、社員のリストラを進めています。

 

中国の瀋陽市在住の李さんは、RFAの取材に対して、「今年は多くの外資系企業が撤退し、その結果、多くの人が職を失っている」と述べ、「不動産、オンラインの教育分野、電子取引業界などの分野は、中国の社会構造に影響を与えています」と指摘しました。


日本初、官民で「台風制御」の研究機関発足 外せない「天意」と「気象兵器防衛」の観点

2021年10月03日 05時38分32秒 | 日記

日本初、官民で「台風制御」の研究機関発足 外せない「天意」と「気象兵器防衛」の観点

<picture>日本初、官民で「台風制御」の研究機関発足 外せない「天意」と「気象兵器防衛」の観点</picture>

 

《ニュース》

日本初である台風専門の総合研究機関「台風科学技術研究センター」が1日、横浜国立大学に開設されました。

 

《詳細》

同センターは、気象庁や海洋研究開発機構、理化学研究所などの政府系機関のほか、東京大学、京都大学、慶応大学など6つの大学、さらには東京海上研究所、川崎重工、デロイトトーマツコンサルティングなどの民間企業なども参加する、官民、産学の合同機関です。

 

「航空機で直接台風を観測することによる予測精度の向上」などを目指していますが、特に話題になっているのが「台風の勢力を人工的に弱めて災害を減らす『台風制御』」の研究です。

 

制御手法の一つとして挙げられているのが、「航空機から台風に直接氷などをまくことで、勢力を減退させる」といったもの。この技術については昨今、日本人研究者チームの中でもコンピューターシミュレーションなどが行われており、「2年前の房総半島台風の風速を計算上3メートル減少させ、家屋への被害を3割減らした」といった結果もあるとのことです。

 

こうした台風制御研究については、内閣府も2050年にかけて重点的に取り組む研究課題の一つに選定し、研究費などを支援していく方針であることが、9月に報じられています。

 

台風による災害リスク軽減に期待を寄せる声が出る一方、台風制御の倫理的問題・思わぬ副作用を招く可能性を指摘する声もあります。


米情報機関、輸入ブラックリスト入りの中国企業から"国民監視用ドローン"を購入 FBIもCIAも中国の手中か

2021年10月03日 05時36分17秒 | 日記

米情報機関、輸入ブラックリスト入りの中国企業から"国民監視用ドローン"を購入 FBIもCIAも中国の手中か

<picture>米情報機関、輸入ブラックリスト入りの中国企業から"国民監視用ドローン"を購入 FBIもCIAも中国の手中か</picture>

 
画像はイメージです。

《ニュース》

米連邦捜査局(FBI)などの情報機関が、中国製ドローンを国民監視用として購入していたことが判明し、アメリカ保守層で議論の的となっています。

 

監視システムを専門とする世界有数の調査会社IPVM(本社は米ペンシルベニア州)が、情報機関の「調達記録」を入手し、米オンラインメディア・アクシオス(AXIOS)が9月22日、独占スクープとして報道しました。

 

《詳細》

報道によると、FBIが7月20日に19機のドローンを、機関名が不明である情報機関が26日に8機のドローンを、上海に拠点を置く中国企業DJIから購入していたとのことです。

 

ドローンを購入したユーザーは、DJI独自のソフトウェアをダウンロードせねばならず、さらには遠隔から監視できるマッピングデータベースを使って飛行させる必要があるといいます。

 

これだけでも十分、中国政府に情報が筒抜けになるであろうことはほぼ確実ですが、同社を警戒すべき理由はこれに留まりません。

 

というのもトランプ政権下の2017年時点で、米国土安全保障省が「(DJIは)アメリカの重大なインフラおよび連邦法執行機関の情報を中国政府に提供している」ということに「一定の確信を持っている」と述べており、実際、米内務省は19年にDJI製ドローンの使用を停止しているとのこと。

 

さらには昨年、新疆ウイグル自治区の監視システムに同社が技術を提供していたことも判明しており、その後米商務省によって「輸入ブラックリスト」に入れられています。言ってしまえば、中国政府がウイグル人を監視するのに使っている技術を、米情報機関が自国民の監視に活用するようなものでしょう。

 

加えて今年7月23日、まさに情報機関がドローンを購入した頃には、米国防総省がDJIの製品について、「国家安全保障を脅かす可能性がある」と見解を公表しているほどです。

 

特に情報機関は米国民の生活も監視していることもあり、なぜこれほど迂闊な行動が可能なのかと、米保守層から強い批判の声が上がっています。

 

米アジア専門家のゴードン・チャン氏は10月1日、FOXニュースのマリア・ボルティモア氏の番組で、「これだけでも、FBI長官および情報機関トップを解任すべきであるという十分な理由となります」と厳しく指摘しています。