中国、死者の１５％は大気汚染が原因 ＰＭ２・５が血液に流入

中国、死者の１５％は大気汚染が原因　ＰＭ２・５が血液に流入
2013.04.03(zakzak)



深刻な大気汚染が続く中国・北京　＝３月（ＡＰ）【拡大】

　２日付の中国紙、２１世紀経済報道によると、中国で２０１０年に大気汚染が原因で健康を損ない死亡した人は１２３万４０００人で、中国全体の死者の約１５％を占めた。清華大で先月３１日に開催された研究会で明らかにされた。

　専門家によると、呼吸するたびに微小粒子状物質「ＰＭ２・５」などの汚染物質が血液に流入するため、呼吸器系にとどまらず、脳や心臓の疾患も増加するという。

　また、有害物質を含んだ濃霧が最大で中国全土の４分の１を包み、全人口の５割弱の約６億人が影響を受けた昨年末から今年初めにかけては、大気汚染に関わる発病率が例年と比較して２０～３０％増加した。

　北京大医学部の公共衛生学院の郭新彪教授は「持続的な発展のためには、大気汚染とそれがもたらす健康被害にしっかりと対処していく必要がある」と強調した。（共同）



光の「カナタニ」行くぞ

ＷＨＯ(世界保健機関)では、大気汚染で世界で年間100万人の死者、日本では3千人の死者がでていると言われていますが、実態はもっと深刻なのかも知れません。

日本の化石燃料での9割り程度の発電で、人命被害は実は深刻かもしれません。

文科相が「道徳教育に偉人伝導入を」 結果平等の左翼教育を転換せよ

文科相が「道徳教育に偉人伝導入を」 結果平等の左翼教育を転換せよ

2013.04.02(Liberty Web)

下村博文文部科学相は1日、文部科学省作成の小中学生向けの道徳補助教材「心のノート」の改定に関し、偉人伝を導入する考えを示した。これは衆議院予算委員会の答弁で「偉人は歴史、国境を超えて人が人として生きる道標として参考になる」と発言したことで明らかになった。

偉人について教育することは、規範意識を高めるほか、自助努力を肯定することにもなる。教育改革の方向性としては、歓迎したい。

「心のノート」は2002年に全国の小・中学校に配布された。1997年の神戸連続児童殺傷事件をはじめ、悪質な少年犯罪が多発していたことで、「心の教育」の重要性が叫ばれていたことがきっかけとなっている。民主党政権下で全員への配布が中止していたが、今年1月に全員配布が復活することが決まった。今後、「道徳教育の教科化」とともに、内容の改定が議論される。

東京都教育委員会でも、4月から都内の公立小学校で使用する道徳教材で故事成語や格言、偉人を取り入れたものを使用することを決定している。都教委は「規範意識や自立心などを育めるよう工夫した」とコメントしている。

これまでの公立学校では、社会や国語などの教科でも偉人について積極的に教育してこなかった。その大きな要因に、教育界に日教組をはじめとする左翼的な思想が広がっていたことがある。左翼思想の基本的な考え方は「結果平等」である。そのため、「刻苦勉励した人が、社会を変えるリーダーとなる」という思想ではなく、「名もない市民が力を合わせ、世の中を変えた」という考え方をとりがちなのだ。

しかし、歴史を見れば明らかなように、「世の中を良くしよう」「国を発展させよう」と考え、行動するリーダーがいてこそ、国民は一致団結することができる。偉人を認め、偉人を肯定しなければ、教育によって、国の方向性を示すリーダーを育てることは難しい。人は尊敬する人物のようになりたいと思って努力するものだ。そのモデルとなる偉人伝を教えなければ、子供たちも夢を持つことができないだろう。

当初、文科省が「心のノート」を作成した目的は、児童生徒が「生命を大切にする心」「他人を思いやる心」「善悪の判断」などの道徳性を身につけるためであった。そのためにどうしても必要なものが、「宗教教育」である。偉人伝を取り上げる際には、彼らの信仰の姿についても、しっかりと教えてもらいたいものだ。(晴)

光の「カナタニ」行くぞ！
ゆとり教育の導入の結果、努力を忘れた結果平等主義で、国際学力が低下しました。さらに、道徳心、善悪心の教育を放棄した結果、悪質ないじめが多発し、悪意を感じなくなった子供達にしてしまいました。

また、教育者の指導力が落ちて、いじめの隠蔽が横行し、児童の自殺という最悪の結果が多発しました。

早急な教育改革が必要とされています。

原発停止でどんどん上がる電気料金世界一番を目指す！

原発停止でどんどん上がる電気料金 九電と関電も値上げ

2013.04.02(Libaty Web)
経産省は2日、家庭向け電気料金を値上げすることを九州電力(6.23%増)と関西電力(9.75%増)に対し許可した。すでに昨年9月に値上げした東京電力に続く。このほか、東北電力と四国電力が値上げを申請しており、北海道電力も値上げ申請を表明している。

関電の企業向け電気料金は4月1日から既に上がっている。この値上げに、大阪のある社長は「利益の大半が吹っ飛ぶ」と悲鳴を上げ、「上手に節電してきた企業ほど影響が大きい」と話す(1日付朝日新聞)。

一連の電気料金の値上げは、原発停止後に稼働量が増えた火力発電の燃料費のためだ。震災前の2010年、原子力発電は日本の電力の約3割を賄っていた。50基ある原発のうち48基を停止させ、その代りに火力発電所をフル稼働させている。その石油代、天然ガス代が利用者の負担になるのだ。

大川隆法・幸福の科学総裁は震災から5カ月後の2011年8月の質疑応答で、次のように答えている。

「原子力自体は、人類が開発した最先端の技術であり、上手に使って被害が出なければ、別に問題はありません。特に、日本のように資源のない国においては、救世主的なものなのです。こうした『半永久的にエネルギーを供給できる』というシステムは、なかなか手に入るものではありません。もちろん、代替エネルギーの研究は進んでいますが、それらは、すぐに原発に代わることはできません」(参考書籍参照)

ニュースなどでは地震による原発事故のリスクばかり強調されるが、一方で、原発を停止することで生まれるリスクもある。例えば火力発電、すなわち石油に頼りすぎることによるリスクだ。1970年台のオイルショックでは、中東危機により石油価格が急上昇して社会がパニックに陥った。また、第二次大戦前のように、石油の輸入を止められたために、日本がやむなく戦争に突入せざるを得なくなったことも歴史の教訓である。

また、今回の各電力会社の値上げの際の見積もりは、今後の原発の早期再稼働を織り込んでいる。もっと長期間、原発を停止することにでもなれば、さらなる値上げも十分ありうる。加えてさらに円安が進めば、輸入する石油や天然ガスなどは連動して値上がりする。これを見越してか、すでに経産省は昨年11月、電力会社が再値上げを申請した場合の審査を簡易化している。

原発の必要性について国政もマスコミも堂々と論じられず、各地の原発で断層調査が行われており、最近では火山リスクまで取りざたされている。再稼働を前提とした、安全性確保、エネルギー供給確保の議論が必要だ。(居)

光の「カナタニ」行くぞ
日本は、原子力発電所を稼働していた時で、ドイツ・イタリアに続いて、世界で3番目に電気料金の高い国でした。電力会社が独占企業で平均年収800万円という優遇された状態で、関電で年収15％減と九電25％減と努力しても上記のように電気料金が上がります。ドイツが10年余りで電気料金が2倍になった原因が、太陽光発電、風力発電の高額買取制度により、毎年毎年、値上がりしダントツ1位となり、買取価格を下げて近いうちに買取制度を廃止するとしています。
日本は、円安で化石燃料は上がり続け、ドイツと同じ買取制度を続けるならば、世界一番の電気料金国になってしまいます。結果、個人家庭は家計が苦しくなり、企業は利益が減少するために、製造拠点を海外に移し、国内は空洞化となり失業率が上がる事になります。結果、少子高齢化が進むばかりです。
日本は世界一番高い法人税・電気料金・人件費でTPPの中で勝ち抜く事は、不可能となってしまいます。安全な原子力発電所を再稼働をして、買取制度を廃止していかざるをえないでしょう。

「北は話を聞かない」のでは無く、中国が動かしている？

「北は話を聞かない」中国・習政権の立場厳しく
北朝鮮

　【北京＝牧野田亨】北朝鮮が核開発のため、同国北西部・寧辺ヨンビョンの黒鉛減速炉の再稼働を表明したことは、朝鮮半島の非核化実現を掲げる中国の習近平シージンピン政権にも痛手となった。

　習政権は引き続き中国が議長国を務める６か国協議の再開を通じ、事態打開を図る方針だが、北朝鮮の説得は容易ではない。国際社会の対中圧力が強まることも予想され、習政権はさらに難しい立場に立たされそうだ。

　中国外務省関係者は２日、本紙の取材に対し、「北朝鮮は話を聞かない。どうしようもない」と不満を漏らした。北朝鮮が再稼働を表明した黒鉛炉は、６か国協議による非核化に向けた成果として、２００８年６月に冷却塔の爆破を外国報道陣に公開した経緯もある。協議の「成果」として象徴的な意味を持つ施設であり、中国側はそれを再稼働することにも不快感を募らせているとみられる。

　中朝関係者の間では、今回の表明について、「周囲の譲歩を引き出すため、いつもの強硬姿勢の一環に過ぎない」という冷めた見方もある。中国は一貫して「制裁は問題の根本的解決につながらない。対話と協議こそ重要だ」（中国外務省幹部）という主張を続けており、今回の表明を受け、自らが主導権を発揮できる６か国協議の再開を働きかける方針だ。

（2013年4月3日10時41分 読売新聞）


愛・知・反省・発展！
習政権は「北朝鮮は話を聞かない。どうしようもない」と言っていますが、信じる事はできません。６カ国協議でも、のらりくらりの原因は中国にあり、中国にとっては、北朝鮮は出先機関であり、北が韓国を占領することを願っています。また北は中国がなければ成り立たない国家であり、中国を無視した行動はできないはずです。
中国にとっても北が韓国を併合することにより、アメリカの脅威が弱まり覇権が広がるメリットがあります。中国は狡猾であり、戦火となれば、武器類を北に投入していくでしょう。

続々離党・第３極は対抗馬…民主の戦略、暗礁に

続々離党・第３極は対抗馬…民主の戦略、暗礁に

　民主党の夏の参院選戦略が暗礁に乗り上げている。

　離党者が相次いでいることに加え、日本維新の会など第３極政党が、民主党の現職がいる選挙区に次々と対抗馬をぶつけてきたためだ。自民党にも支持率で水をあけられており、苦戦は必至の情勢で、民主党執行部に衝撃が広がっている。

　「大変残念であると同時に、強い憤りを感じている。団結こそ力だという言葉をかみしめて、党運営にあたっていく」

　民主党の海江田代表は２日の常任幹事会で、離党届を提出した平野達男前復興相を強く批判した。

　平野氏が出馬予定の岩手選挙区（改選定数１）は、２００４年、０７年、１０年の過去３回の参院選で民主党が勝利した「常勝区」だ。平野氏は地元でも知名度が高く、「勝ちが計算できる数少ない候補」とみていただけに、執行部のショックは大きい。

（2013年4月3日11時38分 読売新聞）

光の「カナタニ」行くぞ
ここまで来ると民主党は、死に体そのものと言わざるを得ない。
離党届を提出した平野達男前復興相は、落ちた「カンバン」では戦えないのは現実でしょうが、民主党の政治家達の多くは、利己主義で打算だけの政治屋と言えます。
離党する位なら潔く、辞職するべきと言えるでしょう。

「北は話を聞かない」のでは無く、中国が動かしている？

「北は話を聞かない」中国・習政権の立場厳しく
北朝鮮

　【北京＝牧野田亨】北朝鮮が核開発のため、同国北西部・寧辺ヨンビョンの黒鉛減速炉の再稼働を表明したことは、朝鮮半島の非核化実現を掲げる中国の習近平シージンピン政権にも痛手となった。

　習政権は引き続き中国が議長国を務める６か国協議の再開を通じ、事態打開を図る方針だが、北朝鮮の説得は容易ではない。国際社会の対中圧力が強まることも予想され、習政権はさらに難しい立場に立たされそうだ。

　中国外務省関係者は２日、本紙の取材に対し、「北朝鮮は話を聞かない。どうしようもない」と不満を漏らした。北朝鮮が再稼働を表明した黒鉛炉は、６か国協議による非核化に向けた成果として、２００８年６月に冷却塔の爆破を外国報道陣に公開した経緯もある。協議の「成果」として象徴的な意味を持つ施設であり、中国側はそれを再稼働することにも不快感を募らせているとみられる。

　中朝関係者の間では、今回の表明について、「周囲の譲歩を引き出すため、いつもの強硬姿勢の一環に過ぎない」という冷めた見方もある。中国は一貫して「制裁は問題の根本的解決につながらない。対話と協議こそ重要だ」（中国外務省幹部）という主張を続けており、今回の表明を受け、自らが主導権を発揮できる６か国協議の再開を働きかける方針だ。

（2013年4月3日10時41分 読売新聞）

光の「カナタニ」行くぞ
習政権は「北朝鮮は話を聞かない。どうしようもない」と言っていますが、信じる事はできません。６カ国協議でも、のらりくらりの原因は中国にあり、中国にとっては、北朝鮮は出先機関であり、北が韓国を占領することを願っています。また北は中国がなければ成り立たない国家であり、中国を無視した行動はできないはずです。
中国にとっても北が韓国を併合することにより、アメリカの脅威が弱まり覇権が広がるメリットがあります。中国は狡猾であり、戦火となれば、武器類を北に投入していくでしょう。

伊勢山中からレアアース含む新種の鉱物発見！

伊勢山中からレアアース含む新種の鉱物発見

　山口大と東京大、愛媛大の研究グループは２日、光学レンズなどに用いられるレアアース（希土類）の一種「ランタン」を含む新種の鉱物を三重県伊勢市の山中から発見したと発表した。

　ただ、量は少なく、現状では資源としての利用は期待できないという。

　研究グループによると、鉱物が発見されたのは、海底の堆積物がプレートの移動により地表に上がってきた地質で、関東から九州に広がる「秩父帯」と呼ばれる。

　この地質を詳しく調べたところ、ランタンとレアメタル（希少金属）のバナジウムを含む褐簾石かつれんせきという新種の鉱物を発見。国際鉱物学連合に申請し、「ランタンバナジウム褐簾石」として承認されたという。

　今回の地質は、小笠原諸島・南鳥島沖で発見されたレアアースを含む泥の数億年後の姿に相当すると考えられるという。研究グループは「秩父帯には、まだレアアース鉱物が眠っている可能性がある」としている。

（2013年4月3日12時35分 読売新聞）

光の「カナタニ」行くぞ
メタンハイトレードの発見から今回は、レアアース含む新種の鉱物発見と日本国内、領海には、さまざまなエネルギー資源が眠っている可能性が高いといえます。戦後、原料を輸入することに傾き、輸入が絶たれたらパニックになる状況です。世界で６番目の広さの海洋国であります。資源の発見に積極投資をし、基幹産業を創出する努力が問われています。

ＴＰＰ交渉入り、日米が大筋合意 ７月にも参加へ

ＴＰＰ交渉入り、日米が大筋合意　７月にも参加へ

朝日新聞デジタル 4月3日(水)3時4分配信

　日米両政府は、日本の環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉参加をめぐる事前協議で大筋で合意した。日本政府高官が明らかにした。オバマ米大統領は米議会の承認を得るため、近く通告手続きに入る見通し。日本は７月にも交渉に正式参加できる見込みになった。

　安倍晋三首相は２月下旬の日米首脳会談で、交渉参加に際して「聖域なき関税撤廃」という前提がないことを確認。３月に交渉参加を正式表明した。交渉に加わるためには、すでに参加している国々から承認をとりつける必要がある。

　米国では、政府が通商交渉に入る場合、議会の承認を得るのに９０日間かかる。そのため、日本が７月にも開かれる可能性があるＴＰＰ交渉に加わるためには、４月中に合意する必要があった。参加が遅れると、日本がいない間に「ルールづくり」の議論が進んでしまうとして、日本政府は合意を急いでいた。

光の「カナタニ」行くぞ
日本経済が20年デフレから脱却するためには、TPPは乗り越えなければならないハードルの一つと言えます。日本の市場だけでは、経済発展は難しい。輸出が伸びなければ日本経済の復活はないでしょう。
さらに、競争力を同等にするには、世界一番高い法人税を20％程度にし、原発を復活し、近隣諸国同等の電気料金にする等のさまざまな、ハードルがあります。

パンデミックの恐怖… 中国鳥インフル強毒型に変異？ 人→人感染の恐れ

パンデミックの恐怖…　中国鳥インフル強毒型に変異？　人→人感染の恐れ
2013.04.03(ZAK ZAK)


中国で感染が確認された強毒性の鳥インフル。パンデミックの恐怖が迫る中、山東省の養鶏業者も不安そうだ（ロイター）【拡大】

　中国国内で人への感染が確認され、２人が死亡、５人が重体となっている鳥インフルエンザウイルス（Ｈ７Ｎ９型）。遺伝子解析などの結果、本来の弱毒性ではなく、発症すると重い症状が出やすい強毒性で、人から人への感染の恐れがあるタイプに変異している可能性が高いと専門家が分析していることが３日、分かった。関係筋が明らかにした。

　ジュネーブに本部がある世界保健機関（ＷＨＯ）は今のところ「人から人への感染例は見つかっていない」としている。しかし変異が確認されれば感染が拡大する可能性もあるため、中国の保健当局と協力し、事態を注視していく方針だ。

　ＷＨＯはＨ７Ｎ９型の人への感染は初めてと確認。これまでの調査では豚からの感染も疑われているが、上海市の川で３月に見つかった大量の豚の死骸との関係は不明で、感染源は特定されていない。

　Ｈ７Ｎ９型は本来、弱毒性で公衆衛生上のリスクは低いとされている。今回、中国国内で確認された感染例はいずれも症状が重篤で、遺伝子解析を行った結果、感染した人体内で見つかったウイルスは強毒なことが分かった。さらに上海市で死亡した８７歳の男性は、家族内での感染も疑われる状態だという。

　中国国内ではこれまで上海市で男性２人が死亡、安徽省の女性１人、江蘇省の男性１人と女性３人の計５人が重体となっている。

　一方、香港の人権団体、中国人権民主化運動ニュースセンターは２日、上海市で死亡した２人以外にも同市で５人が原因不明の重い肺炎になっていると伝えた。ただ上海市は同日の会見で「原因不明の肺炎の新たな報告はない」と説明した。

　世界的に大流行した最近のインフルエンザとしては２００９年のＨ１Ｎ１型（新型インフルエンザ）がある。７０カ国以上に感染が広がったが、重症者の割合が少ない「弱毒性」とされた。　（共同）

　■鳥インフルエンザ　Ａ型インフルエンザウイルスの感染による鳥類の疾病。Ｈ７Ｎ９型もＡ型インフルエンザウイルスの一つ。２００９年に、豚のウイルスから人に大流行した新型インフルエンザはＨ１Ｎ１型。アジアを中心に死者が相次ぎ、人から人への感染拡大が心配されている鳥インフルエンザはＨ５Ｎ１型。



光の「カナタニ」行くぞ

大量の死んだ１万匹の豚を川に投棄したり、鳥インフルエンザウイルスが人への感染が、発見されたりと衛生状態が悪化している事が要因とも思えます。PM2.5汚染もあり、諸外国への申し訳ないという道徳心の欠如が見られます。教育制度改革が必要です。迷惑へっちゃら国家から卒業して頂きたい。