247304 砂浜に打ち上げられたイルカやクジラで概ね地震を予知した３／５のブログ記事

247304	砂浜に打ち上げられたイルカやクジラで概ね地震を予知した３／５のブログ記事
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/17 AM00　【印刷用へ】
『地震と生物の迷走：ニュージーランドで2/20に鯨が打ち上げられ、2/22に地震が起きた』（Japonesian Trans-Apocalypse：Trans-Modern New Platonic Trans-Creation）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 今はほぼ新月であり、３月６日、ないし、３月７日に茨城や千葉は地震の危険があると言えよう。 小型クジラ１０７頭が海岸に打ち上げられ死ぬ＝ニュージーランド 【ウェリントン２１日ＡＦＰ＝時事】ニュージーランド南島南西沖のスチュアート島で２０日、１０７頭のゴンドウクジラが海岸に打ち上げられているのが見つかった。一部は発見時に既に死んでおり、生きていた４８頭も海に戻せる見通しが立たなかったため、安楽死させられた。同国自然保護局が２１日明らかにした。（写真は浜に打ち上げられて死んだゴンドウクジラ。昨年撮影リンク） ハイカーらが打ち上げられたクジラを発見し通報したという。同局の報道官は「海に戻す作業に取り掛かるまで少なくとも１０～１２時間かかるとみられた上、暑くて乾燥した状態だったので（生きていたクジラも）すぐに死んでしまうと分かった」と説明。また、嵐が近づいていたためクジラを海に戻す作業はあまりにも危険だったと述べた。 ゴンドウクジラは体長最大６メートルの小型クジラで、ニュージーランド付近ではよく見られる種類。同国では多数のクジラが海岸に打ち上げられるケースがよくあり、先月には北端のレインガ岬で２４頭が死に、今月も南島の観光地ネルソン近くで１４頭が死んだ。 ゴンドウクジラが海岸に乗り上げてしまう理由は科学者にもはっきりとはつかめていない。周囲を把握するためクジラが発する音波が浅瀬で混乱したときや、病気の１頭が海岸に向かい、これに群れが追随してしまうときに起きるのではないかと考えられている。 〔ＡＦＰ＝時事〕（2011/02/21-23:33） リンク 　～中略～ イルカ　５２頭が砂浜に　住民ら救出活動　茨城・鹿嶋 毎日新聞 3月5日(土)13時5分配信 拡大写真リンク　 砂浜に打ち上げられたイルカを救助する人たち＝茨城県鹿嶋市で２０１１年３月５日午後１時８分、本社ヘリから 茨城県鹿嶋市の下津海水浴場で４日夜、イルカ５２頭が砂浜に打ち上げられているのが見つかり、５日朝から地元住民や県大洗水族館（大洗町）の職員らが救出活動をしている。 同水族館によると、打ち上げられたのは、イルカの仲間「カズハゴンドウ」で、体長２～３．５メートル、体重２００キロ。 地元住民やサーファーらが毛布や新聞、衣類などを持ち寄り、カズハゴンドウの体を覆って、海水をかけるなどしているが、すでに２１頭以上が死んでいるとみられる。 サーフィンで、同海岸を訪れたという東京都板橋区、会社員、水野堅志さん（２８）は「無事生きて、元気になってほしい」と話していた。【岩本直紀】 方向感覚失う？クジラ５０頭が砂浜に…茨城 茨城県鹿嶋市の下津海岸で４日夜、クジラ約５０頭が打ち上げられているのが見つかった。(読売新聞) [記事全文]リンク ----------------------------------------------------------------

247303 欧米人だけでなく他の外国人も東京脱出を始めている

247303	欧米人だけでなく他の外国人も東京脱出を始めている
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/17 AM00　【印刷用へ】
『ロシアは北方領土からのロシア人避難を検討』（ROCKWAY EXPRESS）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ ●ロシアは北方領土からのロシア人避難を検討 リンク world-news/russia-ready-to-evacuate-islands-over-japan-risk 【3月15日 AFP】 ロシアは、今回の地震で損傷した日本の核施設が引き起こす危機的状況が悪化すれば、北方領土とサハリンから軍民を撤退・避難させる準備ができていると語った。 クリル諸島は日本の北海道のすぐ北に位置し、南端の四島については日本側が領有を主張しているため、第二次世界大戦平和条約の締結の障害となっている。 一方サハリンはずっと大きな島で人口も50万人を数える。この島はロシアの極東沿岸沖合いに位置し、石油とガスの重要なハブとしての役割を果たしている。 「この地域の高官らは、日本の原子力発電所の状況を注視している」と極東軍区のスポークスマンがRIAノーボスチ通信に語った。 「我々は軍関係者とその家族、および一般市民を必要となれば適切な時期にクリル諸島とサハリンから撤退・避難させる準備が出来ている」とスポークスマンは語った。 このスポークスマンは、避難はロシアの太平洋艦隊の艦船および軍用機を使用して行われると語った。避難民はウラジオストックとハバロフスク地区の軍関係収容施設で収容するという。 ロシア高官は、大規模な危険性を示すデータは出てないので、福島原発による放射性物質の危険性の警報はまだ発報していない。 一方、ロシア政府はマグニチュード8.9の地震で不足気味になっている日本のエネルギー事情に対し、エネルギー供給を強化する準備が出来ていると発表している。この動きを通して両国間の関係が改善すると見る向きもある。 ●【大震災】在日中国人が成田空港に殺到、日本脱出を図る 1 そーきそばΦ ★ 2011/03/14(月) 14:08:13.47 ID:???0 2011年3月13日、東日本を襲った大震災の影響で、成田空港には祖国に逃げ帰るために長蛇の列を作る在日中国人や留学生の姿が多く見られた。 華字紙・日本新華僑報（電子版）が伝えた。 記事によると、震災後、成田空港には日本脱出を図る在日中国人が長蛇の列を作った。中には中国行きの航空券が手に入らないことが分かると、「どこの国でもよいから売ってくれ。日本から出られればどこでも構わない」と詰め寄る人も。 無事に12日の中国東方航空（MU）522便で成田空港から上海への帰国を果たした中国人は「余震の影響で出発が1時間ほど遅れた」と話した。 また、日本国内を観光中だった中国からのツアー団も急きょ帰国の途についたが、いまだに北海道に足止めされたままの観光客も大勢いるという。（翻訳・編集/NN） ＊本記事は中国新聞社の提供記事です。 Record China 3月14日(月)7時20分配信 ●【東京12日聨合ニュース】東日本大震災の発生から２日目を迎えた12日、東京の羽田空港は日本から脱出しようとする韓国人で大混雑した。 リンク AJP20110313000300882.HTML 同日午後6時ごろ、大韓航空発券カウンター前では、韓国人20人余りと航空会社員とのいざこざがあった。 2時間後にソウルの金浦空港に向けて出発する最終便に乗ろうと早朝からキャンセル待ちで待機していたが、結局チケットを手にすることができなかった人たちが抗議をしていた。 取材陣も声をかけづらいほど興奮していた人々の表情には、生まれて初めて経験した大地震に対する不安と恐怖感がそのまま表れていた。 出張で訪日したという４０代の男性は「それでも今や抗議が収まったほうだ。午後2時ごろには50人の乗客が発券ブースに集まったが、韓国に向かえたのは15人だけだった」と固い表情で話した。 羽田空港内では、韓国人をはじめとする外国人200人余りが、空港側から支給した毛布に身を包み、いつになるか分からない帰国の便を待っていた。 地震が発生したときに都庁の近くにいたという５０代の韓国人男性は、「全身が凍るような感じだった」と、当時の状況を伝えた。 さらに驚いたのは、不思議なほど落ち着いて対応する日本人の行動だったという。 「会社から配ったとみられる救護物資を背負い、走らず、歩いて帰宅していた」と舌を巻く。 　～後略～ ----------------------------------------------------------------

247302 破局は避けられるか～福島原発事故の真相②

247302	破局は避けられるか～福島原発事故の真相②
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/17 AM00　【印刷用へ】
247300の続きです。 『破局は避けられるか――福島原発事故の真相　ジャーナリスト 広瀬隆』リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- ●地球の動きがもらたす「原発震災」が日本で現実化した 福島第一原発では、地震から1時間後、15時42分に全交流電源が喪失して、外部からの電気がまったく来なくなった。あとは、所内の電源が動かなければ、何もできない状態である。ところがそこに津波が襲って、15時45分にオイルタンクが流失して、さらに配電盤などの配線系統が水びたしになって、内部はどうにもならなくなった。初めは炉心に水を注入するためのECCS（緊急炉心冷却装置）を作動したが、すぐに注水不能となった。非常用ディーゼル発電機はまったく作動しない。電気回路が大量の水を浴びて、配線系統がどうにもならない。コンピューターも何もかも、電気がなければ何もできない。 このような所内電源と非常用ディーゼル発電機による電力のすべてが失われた事態に備えて、原子炉隔離時冷却系と呼ばれるECCSの一種がある。これは、炉心の崩壊熱による蒸気を利用してタービンを起動させ、ポンプを駆動して注水する装置である。しかし、これも制御機能が失われれば、駄目になる。 そもそも、地震発生当初から、非常用ディーゼル発電機がまったく働かないというのだから、電源車が到着したかどうかに鍵があるのに、その最も重要なことについてさえ、報道されなかった。テレビの報道陣が、いかに原発事故について無知であるかをさらけ出した。 そして1号機の原子炉内の水位がぐんぐん下がり始めた。非常用復水器と原子炉隔離時冷却系によって、何とか水位の復帰につとめたが、格納容器（ドライウェル）内の圧力が、設計上の使用最高圧力4気圧をはるかに上回る8気圧に達している可能性が高く、加えて、除熱ができていないので、水位が下がってゆき、4メートルの燃料棒の頭は、1メートル以上が水の上に顔を出した。 格納容器の圧力が高まると破壊されるので、バルブを開いて、高圧になった気体を放射性物質と共に外部に放出する作業に入ったが、事故の経過を見ると、悲観的にならざるを得ない。しかしもうすでに、事故解析の原稿を書いている段階は過ぎたようだ。15日昼頃には、敷地内での放射能が通常の350万倍に達した。テレビでは、コメンテーターも政府もみな、微量、微量と言い続けた。ここまでくれば、みな、おそるべき犯罪者たちである。さらに2号機では、格納容器の破損が起こり、4号機では建屋内の使用済み核燃料のプールが沸騰を始めたという。ここには、原子炉より多くの放射性物質が入っている。作業者が近づけない場所であるから処理はおそらく不能であろうと、15日の午後5時時点で、私は推測するが、この推測が間違ってくれるよう祈っている。福島第一原発の6基のうち、1基がメルトダウンすれば、そこには職員がいられなくなる。すべてを放棄して逃げ出すだろう。あとは連鎖的に事故が起こる。 この発電所には、全部合わせて、事故を起こしたチェルノブイリ原発の10倍を超える放射能があると思われる。あとは、この放射能が無害であると、政府と原子力安全・保安院と電力会社とテレビの御用学者たちは言い続けるはずだ。もし日本の国民が愚かであればそれを信じて、汚染野菜を食べることだろう。明日、すぐには死なないからだ。しかしかなりの高い確率で発癌することが分っている。子供たちを守れるのは、事実を知っているあなただけである。 『原子炉時限爆弾』で、私はこう書いた。 －－「10年後に、日本という国があるのだろうか」と尋ねられれば、「かなり確率の高い話として、日本はないかも知れない」と、悪い予感を覚える。…（中略）…この先には、まったく報じられない、とてつもなく巨大な暗黒時代が待ち受けているのだ。その正体は、想像したくもないが、人知のおよばない地球の動きがもたらす「原発震災」の恐怖である。－－と。 その通りになってしまったのだとすれば、悔やんでも悔やみきれない。 ※大地震による原発災害の危険性を指摘した 『原子炉時限爆弾～大地震におびえる日本列島』 　広瀬隆著／2010年8月／ダイヤモンド社刊 ----------------------------------------------------------------

247300 破局は避けられるか～福島原発事故の真相①

247300	破局は避けられるか～福島原発事故の真相①
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 PM11　【印刷用へ】
『破局は避けられるか――福島原発事故の真相　ジャーナリスト 広瀬隆』リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 2011年3月11日、東北地方三陸沖地震が起こって、福島第一原発1号機で格納容器内の圧力が異常に上昇し、そのあと建屋が爆発。続いて3号機も同じく爆発。さらに2号機は、格納容器内にあるサプレッションプール（圧力抑制室）が破損した。破損が進めば絶望的な破局に向かう。これと並行して、日本人の頭の上に大量の放射能放出を始めた。一体、何が起こったのか。 ●「想定外」の言葉を濫用する電力会社とマスメディアの異常 津波そのものによる天災は、避けることができない。これは日本の宿命である。しかしこの悲惨な原発事故は人災である。それを起こした責任者は、電力会社だけではなく、これまで何もこの事態を警告をしなかったテレビと、テレビに出てデタラメを解説している専門家と呼ばれる大学教授たちである。 2011年3月11日14時46分頃、北緯38.0度、東経142.9度の三陸沖、牡鹿半島東南東130km付近、震源深さ24kmで、マグニチュード9.0の巨大地震が発生した。マグニチュードが当初8.4→次に8.8→最後に9.0に修正されてきたことが、疑わしい。原発事故が進んだために、「史上最大の地震」にしなければならない人間たちが数値を引き上げたのだと思う。これは四川大地震の時に中国政府のとった態度と同じである。 地震による揺れは、宮城県栗原市築館（つきだて）で2933ガルを観測し、重力加速度の3倍である。しかし2008年の岩手・宮城内陸地震では、マグニチュード7.2で、岩手県一関市内の観測地点で上下動3866ガルを記録している。今回より大きい。 NHKなどは「1000年に1度の巨大地震」と強調するが、この東北地方三陸沖地震の実害と、原発震災を起こした原因は、津波であった。では、津波の脅威は、誰にも予測できなかったものなのか。日本の沿岸地震では、ほんの100年前ほどの1896年（明治29年）の明治三陸地震津波で、岩手県沿岸の綾里（りょうり）では38.2m、吉浜（よしはま）24.4m、田老（たろう）14.6mの津波高さが記録されている。「想定外」の言葉を安っぽく濫用するなとマスメディアに言いたい。被害が出たあとに、被害を解析してくれても困る。事故後に、「想定できなかった」ということは、専門家ではない、ということだ。すべて私のごとき人間に想定でき、昨年8月に発刊した『原子炉時限爆弾』（ダイヤモンド社刊）に書いたことばかりが起こったのである。電力会社が「故意に想定しなかった」だけであり、想定しなかったその責任は、被曝者に対してきわめて重大である。 ●冷温停止に至っているのは原子炉11基のうち3基だけ 昨年のことから理解しておくべきである。昨年3月25日に、1971年3月26日に運転を開始した福島第一原発1号機について、東京電力は、この原発が40年を迎えるというのに、超老朽化原発の運転続行という暴挙を発表し、60年運転も可能だと暴言を吐いて、原子力安全・保安院がそれを認めた。これは福井県の敦賀原発・美浜原発に続く、きわめて危険な判断であった。さらに昨年10月26日、営業運転開始から34年が経過した老朽化原発・福島第一原発3号機でプルトニウム燃料を使った危険なプルサーマル営業運転に入った。 福島第一原発は設計用限界地震が、日本の原発で最も低い270ガルで建設された、最も耐震性のない原発である。そこで今、炉心熔融が起こったのだ。福島県内には、70キロを超える双葉断層が横たわり、マグニチュード7.9が予測される。 地震発生時の運転状況は、○福島第一1・2・3号機は運転中→スクラム（緊急自動停止）。4・5・6号機は定検停止中○福島第二1・2・3・4号機はすべて運転中→スクラム。制御棒が挿入され、核分裂反応は、全機が停止した。しかし…… 地震発生後、原発は「止める」「冷やす」「閉じ込める」機能があるので大丈夫だと宣伝してきたが、ほかの原発も含めて、自動停止した11基の原子炉のうち、原子炉内の温度が100℃以下で、圧力も大気圧に近い状態で安定した「冷温停止」に至っているのは、地震4日目の14日現在、福島第二原発3号機と女川原発1・3号機の3基だけであり、残り8基が迷走運転中である。 ●炉心溶融（メルトダウン）は2800℃どころか、わずか600℃で起こる 電気出力100万kW原子炉では、熱出力がその3倍の330万kWある。この原子炉では、原子炉自動停止しても、その後に核分裂生成物が出し続ける崩壊熱は、1日後にも、1万5560kWもある。またその発熱量がどれほど小さくなっても、永遠に熱を出し続けるので、燃料棒が原子炉にある限り、それを除去し続けなければならない。なぜなら、原子炉という閉じ込められた容器内では、熱がどんどんたまってゆくからである。 それを除去できなければ、水は100℃で沸騰するから、水がなくなり、燃料棒がむき出しになる。そうなれば、超危険な放射性物質が溶け出し、燃料棒の集合体が溶け落ちる。それが炉心熔融であり、メルトダウンと呼ばれる。燃料棒の集合体が次々に溶け落ちると、炉の底にたまって、ますます高温になり、灼熱状態になる。やがて原子炉圧力容器の鋼鉄を溶かし、お釜の底が抜けると、すべての放射性物質が、外に出て行く。これが「チャイナ・シンドローム」と呼ばれる現象である。 一方、燃料棒被覆管のジルコニウムが水と反応して酸化されるので、水素ガスを発生する。水素ガスの爆発限界は、最小値が4.2％であるから、この濃度になれば爆発する。 原子炉の正常な運転条件は、福島原発のような沸騰水型では、280～290℃、70気圧である。従来は燃料棒の過熱温度が2800℃で炉心溶融が起こるとされていたが、スリーマイル島原発事故などの解析によって、実際には600℃で起こることが明らかになった（2009年7月6日～7日にNHK・BS1で放映されたフランス製ドキュメント「核の警鐘～問われる原発の安全性」）。NHKなどは、御用学者を動員して「史上空前のマグニチュード9.0」を強調しているが、建物の崩壊状況を見て分る通り、実際の揺れは、兵庫県南部地震（阪神大震災）のほうがはるかに強烈だった。この地震被害の原因は、揺れではなく、ほとんどが津波であった。 ---------------------------------------------------------------- 続く

247299 東京電力の計画停電という奇妙で乱暴な措置によって無用の混乱を招いている

247299	東京電力の計画停電という奇妙で乱暴な措置によって無用の混乱を招いている
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 PM11　【印刷用へ】
経済コラムマガジン 11／3／14（ー号）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ 東電が計画停電という奇妙なことに踏切ろうとしている。これによって無用の混乱を招いている。他の電力会社に電力の融通を頼んだが、他の電力会社も余裕がないと断られたらしい。しかしどれだけ真剣に頼んだのか不明である（本当に頭を下げて頼んだのか）。また電力の供給力が不足するのなら、まず大口の電力需要家に停電を承知してもらうのが順番である。大口需要家がメーカなら、夜間の操業や自家発電の使用を依頼してみることも必要である。特に夜間電力についてはどの電力会社も余っていると思われる。公共交通機関も一律に停電という話もばかげている。 政府・官邸も存在感が全く、まるで東電の言いなりである。このような状況なのだから、政府が先頭にたって節電を訴えるのは当り前である。しかし節電が必要なのは東電と東北電力の管轄内だけでなく、全国的に節電を求めるべきである。これによって融通できる電力を確保できるはずである。東電は不足する電力はたった100万kw/hと言っている。実際、大手メーカの地方の工場は、部品が来ないので臨時休業しているところが多い。 東電は建前は民間企業であが、明らかに公的存在である。東電ではらちがあかないのなら、政府が他の電力会社に直接折衝すべきである。場合によっては、財政出動も止むを得ない。他の電力会社から国が高く電力を買うことも考えるべきである。全国の大口のユーザに対しても、夜間電力をもっと安くするとか、他の地域に生産を移した場合の費用を財政負担することが考えられる。 13日の東電の記者発表では、不足する電力は、1,000万kw/hと言っているが、14日の東電の記者会見では若い担当者が不足する電力は100万kw/hと言っていた。思わず口をすべらしたのであろう。もし1,000万kw/hも不足するのなら、計画停電を次々と撤回するはずがない。この季節、午後5～7時がピークと言うのは本当であろう。しかしこれまで電力を供給して来たのであるから、この時間に急に1,000万kw/h以上の電力が不足するとは信じられない。午後5～7時において一部の地域で計画停電を強行している（引っ込みがつかないから無理やり停電していることも考えられる）。本当にどれだけ不足したのか精査すべきである。おそらく他の電力会社から融通が効く範囲と思われる。 　～後略～ ----------------------------------------------------------------

247298 計画停電には隠された意図があるようだ～原発必要と戦略的な洗脳作戦

247298	計画停電には隠された意図があるようだ～原発必要と戦略的な洗脳作戦
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 PM11　【印刷用へ】
『計画停電には、隠された意図があるようだ』（olive-x）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- １３日の夕刻に発表された東京電力の計画停電。当初予定では１４日の午前６時２０分から始まる予定であった。処が、この原稿を書き始めた午前８時には、まだ停電はスタートしていない。一方、テレビニュースによると、首都圏のＪＲ東は一部を除き軒並みに終日運転中止、首都圏の私鉄各社も間引き運転や時間帯による全面運休だと言う。一寸、話が違うのではないだろうか。 そもそもの計画停電を行うのは何のためなのか。一般家庭での電力使用量を抑制し、市民生活と国の経済活動に欠かせない交通機関など、公共施設で使用する電力を確保するためではないのか。だから、東京２３区は停電しないとされていた。電力送電網は完全にコンピュータで管理されている。電力使用量の状況を見ながら、送電量を調整することは可能なはずである。それが出来て初めて、計画停電と言える。 計画停電は、政府が東電にお墨付きを与え、実施される。そう云う建前である。当然東電は、政府にその原因、目的、実施方法などを説明したはずだ。その時、電力が不足し、突発的な大停電を避けるためだけを理由に政府は認めたのだろうか。もしそうだとすれば、全く危機管理能力が無い政府だと断言せざるを得ない。いったい政府と東電はどのような思想で、計画停電を実施するのか、国民に詳しく説明すべきだ。 筆者の属する第２グループは、本日は午前９時２０分からと、午後６時２０分から午後１０時まで、２回の停電が予定されていたが、午前の停電は見送られている。午後の停電が実施されるかどうかは不明だが、おそらく午後・夜間は停電になるだろう。 通常の電力使用量の時間ごとの推移から言えば、午前９時半頃よりは、午後６時半以降の方が電力使用量は少ない。だが、停電は実施されるだろうと予想している。 なぜ、そう言うのか。今回の計画停電には、電力不足対策はあるが、それ以外に隠された目的があると推測されるからだ。それは、電力不足を招いた福島原子力発電所の事故隠しと、原発不要論を抑制することである。筆者は、原子力発電は必要悪だとして、その存在を認める者だが、そのような意図を隠すための計画停電だとするなら、政府・東電のこの計画を許すことは出来ない。 福島原発の事故は人災で、決して地震・津波による不可抗力の事故ではない。震度７に近い振動で、原発は自動的に運転を停止した。だが、運転停止後の核燃料の余熱を除去する冷水供給ポンプを動かす電源と、その予備の非常用電源のディーゼルエンジンの両方が、津波により浸水被害を受けた。そのため十分な冷却水を送ることが出来なくなり、核燃料が露出し水素が発生したとされている。 この発表を信じても、予備のディーゼルエンジンまでが浸水したのが不可解である。 福島原発は第一、第二を合わせて１０基の原発がある。その内の２基だけが浸水し、他の８基は想定通りに稼動した。このことをどう説明するのか。つまり２基の予備エンジンは、何らかの管理ミスにより浸水した。そうとしか考えられない。その人為的ミスを隠す意図があるのではないかと推測する所以である。 次に、不可解なのがＪＲ東の対応である。電車を運転するのに大量の電力が必要なことは分かる。従って、東電の計画停電に合わせ、運転を中止する区間・時間帯があることは理解できるが、終日運転区間が多すぎる。１３日夜のニュースでは、計画停電による影響は２割程度の運休であった。それが突然、終日運休区間の続出である。どう見ても、意図的に社会に混乱を起こしているとしか考えられない。 原子力発電は必要だ。そう思わせるには、原発がなくなると世の中がこれだけ不便になると、市民に身を以って感得させるのが最も効果的だ。今、その壮大な実験をしているのではないか。だから、東京２３区は停電をしないが、新宿などターミナルは、動きの取れぬ人で溢れさす。深夜に停電して、ローソクでの夜を過ごさせる。そうなると、原発反対を言わなくなるだろう。 このような戦略的な洗脳作戦を、即時に実行できる人材は、菅内閣の閣僚には居ないと思う。おそらく、以前から計画だけは密かに練られていたのだろう。その計画を作成したのは、自民党政権であったか、日本を戦略的に統御するヤミの力によるのか、そのいずれかではないだろうか。そう云う目で、テレビに映る枝野官房長官の記者会見の様子を視ると、その発言に迫力が無いことを納得できるのである。 ----------------------------------------------------------------

247298 計画停電には隠された意図があるようだ～原発必要と戦略的な洗脳作戦

247298	計画停電には隠された意図があるようだ～原発必要と戦略的な洗脳作戦
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 PM11　【印刷用へ】
『計画停電には、隠された意図があるようだ』（olive-x）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- １３日の夕刻に発表された東京電力の計画停電。当初予定では１４日の午前６時２０分から始まる予定であった。処が、この原稿を書き始めた午前８時には、まだ停電はスタートしていない。一方、テレビニュースによると、首都圏のＪＲ東は一部を除き軒並みに終日運転中止、首都圏の私鉄各社も間引き運転や時間帯による全面運休だと言う。一寸、話が違うのではないだろうか。 そもそもの計画停電を行うのは何のためなのか。一般家庭での電力使用量を抑制し、市民生活と国の経済活動に欠かせない交通機関など、公共施設で使用する電力を確保するためではないのか。だから、東京２３区は停電しないとされていた。電力送電網は完全にコンピュータで管理されている。電力使用量の状況を見ながら、送電量を調整することは可能なはずである。それが出来て初めて、計画停電と言える。 計画停電は、政府が東電にお墨付きを与え、実施される。そう云う建前である。当然東電は、政府にその原因、目的、実施方法などを説明したはずだ。その時、電力が不足し、突発的な大停電を避けるためだけを理由に政府は認めたのだろうか。もしそうだとすれば、全く危機管理能力が無い政府だと断言せざるを得ない。いったい政府と東電はどのような思想で、計画停電を実施するのか、国民に詳しく説明すべきだ。 筆者の属する第２グループは、本日は午前９時２０分からと、午後６時２０分から午後１０時まで、２回の停電が予定されていたが、午前の停電は見送られている。午後の停電が実施されるかどうかは不明だが、おそらく午後・夜間は停電になるだろう。 通常の電力使用量の時間ごとの推移から言えば、午前９時半頃よりは、午後６時半以降の方が電力使用量は少ない。だが、停電は実施されるだろうと予想している。 なぜ、そう言うのか。今回の計画停電には、電力不足対策はあるが、それ以外に隠された目的があると推測されるからだ。それは、電力不足を招いた福島原子力発電所の事故隠しと、原発不要論を抑制することである。筆者は、原子力発電は必要悪だとして、その存在を認める者だが、そのような意図を隠すための計画停電だとするなら、政府・東電のこの計画を許すことは出来ない。 福島原発の事故は人災で、決して地震・津波による不可抗力の事故ではない。震度７に近い振動で、原発は自動的に運転を停止した。だが、運転停止後の核燃料の余熱を除去する冷水供給ポンプを動かす電源と、その予備の非常用電源のディーゼルエンジンの両方が、津波により浸水被害を受けた。そのため十分な冷却水を送ることが出来なくなり、核燃料が露出し水素が発生したとされている。 この発表を信じても、予備のディーゼルエンジンまでが浸水したのが不可解である。 福島原発は第一、第二を合わせて１０基の原発がある。その内の２基だけが浸水し、他の８基は想定通りに稼動した。このことをどう説明するのか。つまり２基の予備エンジンは、何らかの管理ミスにより浸水した。そうとしか考えられない。その人為的ミスを隠す意図があるのではないかと推測する所以である。 次に、不可解なのがＪＲ東の対応である。電車を運転するのに大量の電力が必要なことは分かる。従って、東電の計画停電に合わせ、運転を中止する区間・時間帯があることは理解できるが、終日運転区間が多すぎる。１３日夜のニュースでは、計画停電による影響は２割程度の運休であった。それが突然、終日運休区間の続出である。どう見ても、意図的に社会に混乱を起こしているとしか考えられない。 原子力発電は必要だ。そう思わせるには、原発がなくなると世の中がこれだけ不便になると、市民に身を以って感得させるのが最も効果的だ。今、その壮大な実験をしているのではないか。だから、東京２３区は停電をしないが、新宿などターミナルは、動きの取れぬ人で溢れさす。深夜に停電して、ローソクでの夜を過ごさせる。そうなると、原発反対を言わなくなるだろう。 このような戦略的な洗脳作戦を、即時に実行できる人材は、菅内閣の閣僚には居ないと思う。おそらく、以前から計画だけは密かに練られていたのだろう。その計画を作成したのは、自民党政権であったか、日本を戦略的に統御するヤミの力によるのか、そのいずれかではないだろうか。そう云う目で、テレビに映る枝野官房長官の記者会見の様子を視ると、その発言に迫力が無いことを納得できるのである。 ----------------------------------------------------------------

247296 ベクテルとロスアラモス研究所

247296	ベクテルとロスアラモス研究所
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 PM11　【印刷用へ】
『ベクテルとロスアラモス研究所』（灼熱）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 米国の“核の中核”であるロスアラモス研究所の運営業務が「ベクテル」に委託されるもよう。ロスアラモス研究所といえば、２０００年５月の「大火災」、２００３年には「ずさんな核廃棄物管理が発覚」し、２００３年１２月には機密情報を保存したディスク１０枚が行方不明、さらに２００４年５月と７月にも機密情報を保存したディスクと２つの外付けハードディスクが紛失していることが発覚した。つまり、この８ヶ月間で発覚しただけでも３度の機密情報が行方不明になっていたのだから、機密情報の漏洩は、不気味なほど常態化していたと判断できる。ロスアラモス研究所では、過去にもＨＤＤやコンピュータ２００台以上が紛失する騒ぎが起きている。 これらの不気味な不祥事が連続して発覚したため、ロスアラモス研究所は、２００４年７月１６日、研究所の活動停止に踏み切った（追い込まれた）。 ２００５年１１月３０日には、ロスアラモス研究所で、少なくとも３００キロの兵器級プルトニウムが行方不明になっている可能性があるとした報告書を米シンクタンク「エネルギー環境調査研究所」が発表した。この量は、核兵器５０個分にも相当するという。これは少なく見積もって３００キロなので、最悪の場合１０００キロを超える可能性もあるらしい。この報告書に対して１２月１３日、同研究所の当局者は「プルトニウムは行方不明になっていないと確信している」と述べ、盗難や紛失の恐れを否定した。 ロスアラモス研究所は、第二次世界大戦中の原爆開発計画「マンハッタン・プロジェクト」の決定を受けて、１９４３年に建設が始まった。テネシー州のオークリッジ核施設で取り出されたウラン２３５と、ワシントン州のハンフォード核施設で抽出されたプルトニウム２３９がロスアラモスに持ち込まれて２つのタイプの原爆を製造。４５年８月、広島と長崎にそれぞれ投下された。 ロスアラモス研究所の付属機関「ブラッドベリー科学博物館」に展示された上空から撮影した研究所の全景。「機密保持」のため標高２０００メートルを超える高地に建設された。敷地面積は１１０平方キロ。写真上のマークは点在する核関連施設を示している。 ロスアラモス国立研究所 フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 ロスアラモス国立研究所 (1995)ロスアラモス国立研究所（ロスアラモスこくりつけんきゅうじょ、Los Alamos National Laboratory、LANL)は、アメリカ合衆国ニューメキシコ州ロスアラモスに、第二次世界大戦中、マンハッタン計画の中で原子爆弾の開発を目的として創設されたアメリカの国立研究機関である。 初代所長はロバート・オッペンハイマー。ここで開発・組み立てられた原爆が、広島に投下された原子爆弾「リトルボーイ」、および長崎に投下された「ファットマン」である。 約110平方kmの敷地に1万人以上の科学者・所員が勤務し、核兵器のみならず様々な先端技術について広範な研究を行っていた。複雑系の研究で有名なサンタフェ研究所もロスアラモス国立研究所が母体となって設立された。 しかし、放射性物質のずさんな管理や機密情報を収めたディスクの行方不明、実験機器（高出力レーザーなど）による負傷などの不祥事を続けざまに引き起こし、2004年7月16日に活動を全面的に停止している。 [ロスアラモス国立研究所] １９４２年、フランクリン・ルーズベルト大統領による「マンハッタン計画」決定後、「機密保持」「水の確保」などに適しているとして、ニューメキシコ州北部の辺境の山地が選ばれる。当時、３３世帯、約２００人のヒスパニック系入植者が農業を営んでいたが、１日で強制移住させられた。 ４３年には研究所の施設建設が始まり、所長に就任したオッペンハイマー博士もカリフォルニア大学バークリー校から移り住んだ。４５年７月１６日の人類初の原爆実験は、他の施設で製造したプルトニウム２３９をロスアラモスへ運んで爆弾に組み立て、特殊車両で同州の実験地「トリニティ・サイト」へ運んで実現した。 第２次大戦後は、旧ソ連との冷戦下、新たな核開発研究の拠点施設の役割を果たし続ける。冷戦後も既存の核兵器の維持管理とともに、新兵器の開発などに取り組んでいる。管理・運営主体はカリフォルニア大学。科学者ら労働人口は約１万２０００人。 　～後略～ ----------------------------------------------------------------

247250 阪神大震災にはあまりにも謎が多い～人工地震は地下核実験と同じで難しいことではない

247250	阪神大震災にはあまりにも謎が多い～人工地震は地下核実験と同じで難しいことではない
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 AM08　【印刷用へ】
『阪神大震災にはあまりにも謎が多い』リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ 浅い直下型地震と言っても一○キロ、一万メートルと言う距離を掘らなければならない。それはよほど大きな工事であり、何か大きなプロジェクトがなければ怪しまれる。ところが今度の場合、明石海峡であった。それは本四架橋工事が行われている現場である。私はこの工事に外国の企業が参加しているかどうかを調べてもらった。すると確かに本四架橋工事には外国の企業が参加しているとの事だった。もちろん明石海峡の工事にその企業が参加しているかどうかまでは判らなかった。そんな事を考えていた二月四日、テレビが日本で温泉を掘るのに外国の石油掘削会社と契約し、わずか一二日間で一五○○メートル掘ってあっさりと温泉を掘り当てるという番組に遭遇した。 地元の業者は何力月もかけても成功率は悪い、そんな短期間では絶対出来ないと言っていたので、そのテクノロジーの差をまざまざと見た思いであった。一二日間で一五○○メートルなら一万メートルでも三力月もあれば十分だろう。それに実は3～4000mでもいいのかもしれないし案外簡単な工事かもしれないと思った。人工地震と間いて驚かれる方が多いが、地下核実験と同じことで特別難しいことではない。穴を掘ってそこで爆発させるだけのことだ。何百回も実験済みである。日本は恐らく三度目の核攻撃を受けたのである。 今、盛んに建物の耐震基準の見直しが叫ばれているが、そんな事は無駄 な事だと思う。自然の地震と人工地震の見分け方と、そのつもりなら核爆発耐久基準でも採用することだ。実はこの地震が人工であるかどうかを判定するのは極めて簡単な事である。震源地近くの海水か断層の近くの放射能を測定すればいいのである。核爆発なら恐らく自然界にはない放射能を検出する事が出来る。しかし、いかんせん私にはそのような調査をする力はなかった。だからこれはあくまで私の単なる推測に過ぎない。しかし、奇妙な事に、この地震の約一力月前に神戸近辺の外国人が大量に日本から出国したと言う情報がある。確かに神戸には多くの外国人がいたはずなのに、テレビや新聞の報道にはほとんど外国人特に白人の避難民が出てこないのは不思議ではないか。 さらに地震の数日前に世界的に有名な発明家や、ある宗教団体が予言をしていたというのである。彼らはどこからかそのような債報を得ていたのではないだろうか。そして、関西あるいはもっと広範な海岸地帯から立ち退くように勧告されていたのではないだろうか。実はこのような不確実な推測で語るには勇気がいる。またしてもおかしな牧師。ほら吹き。デマゴーグと言われるかもしれないからである。しかし、あえて書くのはもう一度、起こる可能性があるからである。 　～後略～ ----------------------------------------------------------------

247249 原子力のベクテル社

247249	原子力のベクテル社
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 AM08　【印刷用へ】
『原子力のベクテル社』（世界の真実の姿を求めて！）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 誰でも阪神・淡路大震災は天災であると思う。 でも下記のことも事実。 明石海峡大橋のボーリング工事を行なっていたのは「ベクテル社」 阪神・淡路大震災の震源地は明石海峡大橋の真下。 「ベクテル社」は原子力企業。 震源地で過去に大きな地震は全くなかった。 ベクテル社はイラクの復興大規模事業を受注。 震災後にベクテル社は神戸医療産業都市構想に選定された。 リンク ベクテル社が神戸医療産業都市構想に選定された。 さらにこの構想の中核にGE（ジェネラル・エレクトリック社）が置かれている。 さらに今、思えば理解出来なかった神戸空港の開港がどうやらこのベクテルが大いに関係している。 ことに気が付く！！ 大阪神戸に国際空港が２つもあるはおかしい？がこれで真相がわかる。 米国政府はこのベクテル社の圧力で日本に強引に開港をさせたようである。 リンク 神戸市の「医療産業都市構想」この構想の調査委託先が、「ベクテル」。 神戸市の開発計画とも絡んできているからです。神戸空港はこのままでは失敗します。そこで、ポートアイランド2期工事の中に空港とリンクするような産業を興す必要があるとの意見が出され、神戸市は4年ほど前に、「医療産業都市構想」を打ち出しました。既に先端医療センターや再生医療の研究所もできあがっています。ここに医療産業を誘致し一大医療産業都市を造ろうという構想です。 　この構想の調査委託先が、「ベクテル」というアメリカ企業です。 リンク ベクテル社の日本支社「オーバーシーズ・ベクテル・インコーポレーテッド（株）」 ●日本での主な建設参加事業： 青森県六ヶ所村の再処理工場建設、東京湾横断道路の建設、関西新空港の建設、羽田航空ビルの建設、など高額で重大なプロジェクトにおけるベクテル社参入が顕著である。 リンク ２．特例措置対象プロジェクトにおける米国企業の受注実績（主なもの） オーバーシーズ・ベクテル実績 羽田西側旅客ターミナルビル建設工事 日本企業との共同 １９８９ （日本空港ビルディング㈱） 関西国際空港旅客ターミナルビル（南工区）新築工事 日本企業との共同 １９９１ （関西国際空港㈱） 東京湾横断道路川崎人工島東工事 日本企業との共同 １９９１ （東京湾横断道路㈱） アジア太平洋トレードセンター建設工事（その１） 日本企業との共同 １９９１ （アジア太平洋トレードセンター㈱） リンク 中部国際空港旅客ターミナルビル新築工事（その１） リンク 2005年12月22日 ベクテルとロスアラモス研究所 米国の“核の中核”であるロスアラモス研究所の運営業務が「ベクテル」に委託されるもよう。 ロスアラモス研究所といえば、２０００年５月の「大火災」、２００３年には「ずさんな核廃棄物管理が発覚」し、２００３年１２月には機密情報を保存したディスク１０枚が行方不明、さらに２００４年５月と７月にも機密情報を保存したディスクと２つの外付けハードディスクが紛失していることが発覚した。つまり、この８ヶ月間で発覚しただけでも３度の機密情報が行方不明になっていたのだから、機密情報の漏洩は、不気味なほど常態化していたと判断できる。ロスアラモス研究所では、過去にもＨＤＤやコンピュータ２００台以上が紛失する騒ぎが起きている（参考記事リンク）。 これらの不気味な不祥事が連続して発覚したため、ロスアラモス研究所は、２００４年７月１６日、研究所の活動停止に踏み切った（追い込まれた）。 ２００５年１１月３０日には、ロスアラモス研究所で、少なくとも３００キロの兵器級プルトニウムが行方不明になっている可能性があるとした報告書を米シンクタンク「エネルギー環境調査研究所」が発表した。この量は、核兵器５０個分にも相当するという。これは少なく見積もって３００キロなので、最悪の場合１０００キロを超える可能性もあるらしい。この報告書に対して１２月１３日、同研究所の当局者は「プルトニウムは行方不明になっていないと確信している」と述べ、盗難や紛失の恐れを否定した。（※参考リンク）。 [ロスアラモス国立研究所] １９４２年、フランクリン・ルーズベルト大統領による「マンハッタン計画」決定後、「機密保持」「水の確保」などに適しているとして、ニューメキシコ州北部の辺境の山地が選ばれる。当時、３３世帯、約２００人のヒスパニック系入植者が農業を営んでいたが、１日で強制移住させられた。 ４３年には研究所の施設建設が始まり、所長に就任したオッペンハイマー博士もカリフォルニア大学バークリー校から移り住んだ。４５年７月１６日の人類初の原爆実験は、他の施設で製造したプルトニウム２３９をロスアラモスへ運んで爆弾に組み立て、特殊車両で同州の実験地「トリニティ・サイト」へ運んで実現した。 第２次大戦後は、旧ソ連との冷戦下、新たな核開発研究の拠点施設の役割を果たし続ける。冷戦後も既存の核兵器の維持管理とともに、新兵器の開発などに取り組んでいる。管理・運営主体はカリフォルニア大学。科学者ら労働人口は約１万２０００人。 ----------------------------------------------------------------

247248 レーガン・ベクテル連合の目的は何か

247248	レーガン・ベクテル連合の目的は何か
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/16 AM08　【印刷用へ】
『レーガン・ベクテル連合の目的は何か（ＥＪ第１１３２号）』（intecjapan）より転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ 問題は、「大韓航空機撃墜事件は何が原因で起こったのか」――事故か、謀略かということです。 これについて、今まで調べてきたことをまとめると、次の４つになります。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 　１．この事件は偶発的な事故ではあり得ず、何者かがある目的 　　　のために何らかの工作をした結果起きたものである 　２．大韓航空００７便のパイロットや乗員が何者かと共謀して 　　　スパイ目的で領空侵犯を起こしたものではないこと 　３．００７便はサハリン上空でソ連戦闘機によってミサイル攻 　　　撃されたが、海上に着水し生存者がいることは確実 　４．生存者がいることについて、当のソ連と米国は最初から確 　　　認しており、両国で共謀しその事実を隠蔽している －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ それでは犯人は一体誰なのでしょうか。 残念ながら、動かぬ証拠というものはありませんが、やはり一番怪しいのは米国です。その根拠は、６月１２日のＥＪ１１２６号に掲載した３つの理由です。再現しておきます。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 　１．米国は、大韓航空００７便の航路逸脱を早い時点で知りな がら、００７便に連絡していないこと 　２．そして、大韓航空００７便が撃墜されると、いち早く「全 員死亡」をソ連より早く公表している 　３．００７便には米国の有力議員が複数搭乗する予定だったの 　　　に特定の議員以外予定を変更している －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ それでは、米国は何が目的でこのようなことをやったのでしょうか。その狙いとするものは何でしょうか。ここで米国とは、単に米国ワシントン政府というよりも、レーガン政権＋ベクテル連合といった方が分かりやすいと思うのです。 彼らは一儲けしたかったわけです。そのため、米ソの緊張関係を一段と盛り上げる必要があったのです。それに、ソ連の防空体制がどの程度のものであるかを情報として掴んでおきたかったということも確かです。それに加えて、レーガン政権＋ベクテル連合にとって都合の良くない議員にはこのさい消えてもらえば、一石二鳥というわけです。 いうまでもないことですが、ここで一儲けとは「戦略防衛構想／ＳＤＩ」のことであり、これに十分な予算をつけることです。当時のベクテル社は後にスターウォーズ計画と呼ばれるＭＸミサイル・プロジェクトを極秘のうちに進めていたのです。 そのためにレーガン政権としては、「ソ連の脅威」を声高に叫ぶ必要があったのです。それが、ベクテル社の社長からレーガン政権の国務大臣に乗り込んだシュルツに対する、上の組織（ＣＦＲおよびＲＩＩＡ）からの命令だったのでしょう。 レーガン大統領は、ソ連を「悪の帝国」とののしり、領空を侵犯したとはいえ旅客機をミサイルで攻撃するというソ連の残虐さを世界にＰＲし、ＭＸミサイル・プロジェクトの予算化に成功しているのです。正確にいうと、１９８３年９月１５日――００７便事件の２週間後、ベクテル社のＭＸ計画を含む国防費支出権限法案が成立しているのです。 １９８３年９月１６日の朝日新聞夕刊は、このことを次のように伝えています。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 　アメリカ下院は、１９８４年国防費支出権限法案を、２６６対 　１５２で可決採択した。大韓航空機事件後の対ソ強硬姿勢を反 　映し、次期大陸間弾道弾（ＩＣＢＭ）ＭＸや神経ガス兵器の開 　発、次期戦略爆撃機Ｂ１Ｂなど、レーガン政権のめざすものを 　網羅している。また、日本に対して、シーレーン防衛の能力を 　１９９０年までにもつようにとの意向も決議の中に組み込まれ 　ている。　　　　　――１９８３．９．１６付、朝日新聞夕刊 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ さらに、同じ朝日新聞の夕刊の紙面には、次のような記事も掲載されているのです。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 　アメリカ上院は１５日、大韓航空機事件についてのソ連非難決 　議案を９５対０で可決した。　　　　　――上掲朝日新聞より －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ ベクテル社からのシュルツの入閣の目的は、まさにこれであったということができます。そして、２期目のレーガン政権は、これといったポイントを上げないまま退陣し、かわって、ジョージ・ブッシュ（父）が登場してくるわけです。 しかし、こうした飛ぶ鳥を落とす勢いだったレーガン・ベクテル軍団を批判するグループがこの時期にあらわれているのです。「憂慮する科学者同盟」――これはＲＩＩＡとＣＦＲの下部機関であるＴＣ（日米欧三極委員会）が設立したもので、ＲＩＩＡ、ＣＦＲから見れば、孫の位置にある組織です。運営資金はカーネギー、フォードの両財団とアスペン研究所から得ているのです。 この「憂慮する科学者同盟」はレーガン政権の進める「スターウォーズ計画」の反対を表明したのです。また、ローマ・クラブの関連機関が発行する機関紙にも、同計画の反対表明が掲載されたのです。 しかし、「憂慮する科学者同盟」はＣＦＲの下部機関ですし、ローマ・クラブはＣＦＲの外郭団体であり、レーガン・ベクテル軍団とは、いわば身内の団体なのです。それが、なぜ、レーガン・ベクテル軍団を批判したのでしょうか。 これは、いわばアリバイづくりなのです。そういう反対する団体もいないと、あまりにもみえみえだからです。そこまで、考えているのです。 　～後略～ ----------------------------------------------------------------

247236 電力不足危機あおる東京電力に憤り～広瀬隆氏～

247236	電力不足危機あおる東京電力に憤り～広瀬隆氏～
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/15 PM11　【印刷用へ】
『広瀬隆さん 電力不足危機あおる東電に憤り 』（デイリースポーツ）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ 東日本大震災で、東京電力福島第１原発が爆発事故を起こし、東電は「計画停電」を実施した。原発の危険性を告発し続けてきたノンフィクション作家広瀬隆さんに事態をどう受け止めたか聞いた。 何よりも心配なのは、被ばくに関する情報だ。発表するのは１時間当たりの放射線量。それを１年間に浴びてもいいとされる線量などと比較して、すり替えている。呼吸による内部被ばくの可能性も高い。住民の被ばくを防ぐことが最優先課題だ。 停電にしても、首都圏に集中する中央官庁や産業界が節電すれば、止めなくても大丈夫なはずだ。水道や病院、救急態勢に優先的に送電しなければならないのに一体、何をやっているのか。 東電は「電力が不足する」と危機感をあおって「もっと原発を造らなければならない」という方向に持っていき、原発の必要性を市民の頭に刷り込みたいのだろう。今後を見据えて、いろいろな戦略を練りながら巧妙に対応しているはずだ。本当に腹立たしい。 ----------------------------------------------------------------

247227 レーガン政権はベクテル社の傀儡

247227	レーガン政権はベクテル社の傀儡
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/15 PM10　【印刷用へ】
『レーガン政権はベクテル社の傀儡（ＥＪ第１１２９号）』（intecjapan）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ かつてケネディ大統領から請われてＣＩＡ長官を務めた人物にジョン・マコーンという人がいます。ＣＩＡという組織が日本にないので、ピンとこないせいもありますが、かりそめにもＣＩＡ長官なのですから、当然政治家であると考えます。 しかし、ジョン・マコーンは民間人なのです。小泉政権でも民間人の大臣はいますが、まさか防衛庁長官のようなポストを民間人がやるとは考えられないことです。 マコーンは、第２次世界大戦で巨額な利益を出したベクテル・マコーン社の経営者なのです。ここにも「ベクテル」の名前が出てきますが、彼は、あの「ベクテル社」の創始者ウォーレン・ベクテル（モスクワで急死）の息子のスティーブン・ベクテルの事業バートナーなのです。 ワシントンで活動する連邦議会議員は、各州に住む国民から選挙で選ばれた人たちです。選出された議員は、二院制度のもとで上院、下院のどちらかに属して議会を構成し、法律を制定するのです。そして、行政トップの大統領も公選されます。 しかし、閣僚や政府高官は、公選された大統領が、自分の推進しようとする政策の実現に必要であると考える人を任命するわけです。一応大統領が指名し、議会がそれを承認するというかたちをとりますが、それはきわめて手続き的なものです。 ＣＩＡ長官も他の政府高官も大統領が任命するのですから、当然その中には大企業の経営者や大資本家、学者など、多くの民間人が入ってきます。ですから、昨日まで民間企業の経営者だった人が突然防衛庁長官になっても米国では不思議はないのです。 １９４６年から１９８０年のレーガン政権まで、ＣＩＡ長官は１３名任命されていますが、そのうち７名は企業の重役や大株主なのです。そして、残りの６名は軍部出身です。 ここで重要なことは、大統領から任命された民間人の閣僚たちは、自分を任命してくれた大統領のためにのみ働くということです。たとえＣＩＡ長官であっても、国家の安全を大義名分として大統領の、またはＣＩＡ機関それ自体の行動が許されているわけです。米国の政治制度について考えるとき、この点を頭に入れておく必要があります。 もうひとつ米国の政治に関して知っておくべき知識として、ＣＦＲ（外交問題評議会）があります。英国のＲＩＩＡ（王立国際問題研究所）と米国のＣＦＲについては、６月１３日のＥＪ１１２７号で少しふれていますが、その設立について概略を述べておきます。 ＲＩＩＡとＣＦＲは、アルフォンス・ド・ロスチャイルド卿の次の２人の代理人の意を受けて創設された機関です。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 　　　　　１．アルフレッド・ミルナー卿 　　　　　２．セシル・ローズ卿 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ ミルナー卿もローズ卿も、ともに英国の優位性を南アフリカで確保するために、１８９５年にボーア人が建国したトランスバール共和国転覆を意図する襲撃事件を仕掛けて、ボーア戦争を起こした仕掛け人です。ボーア人というのは、オランダ人、フランス人系の南アフリカ移民をいいます。 英国は、このボーア戦争に勝利して、広大な金とダイヤの鉱区権を確保しています。そして、ミルナー卿は、１８９１年にユダヤ民族の母国建設を通して中近東地域での大英帝国の安全保障を意図する会議――円卓会議を企画・主宰しています。 一方、ローズ卿は、１８９５年に１億５０００万ドルの遺産を基金にした秘密結社を創設しています。この秘密結社の目的は、次の通りです。 －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 　　大英帝国は究極的に、圧倒的権力を樹立し、もって戦争の 　廃止と千年王国の実現を達成すべし －－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－ 実は、ビル・クリントン前米国大統領は、このローズ基金奨学金の受給生だったのです。 １９１９年６月５日――秘密会合が開かれ、ミルナー卿の円卓会議と、ローズ卿のローズ基金を連合させて、ＲＩＩＡとＣＦＲの誕生が決まったのです。そして、ＲＩＩＡはロンドン、ＣＦＲはニューヨークに本拠地が置かれたのです。 この１９１９年６月という年は、その前年の１９１８年１１月にドイツが降伏して第１次世界大戦が終了し、その戦後処理をめぐって２７ヶ国の代表が集まって開催されたパリ講和会議の終わり頃の時期に当たります。 英米仏の利害が対立して会議は難航しましたが、６月２８日になって、やっと国際連盟の設立などを定めたヴェルサイユ条約が調印されたのです。この国際連盟という新しい国際協調組織の設立のウラにＲＩＩＡとＣＦＲの設立は世間の目からは巧みに隠されたのです。 これらのＲＩＩＡとＣＦＲは、いわゆる米ソ冷戦構造とは無関係の「高い次元」の存在であるといわれます。 　～中略～ ＲＩＩＡは、１９２３年以降、歴代の首相と植民地総督が名誉所長を務め、後援会総裁には女王陛下が座ったのです。一方、ＣＦＲの方は、ニューヨークの名門プラッツ家の屋敷跡を本部にし名誉会長には、モルガン・ロェブ商会のエリフ・ルートが就任しています。 後年ベクテル社の社長を務め、レーガン政権の国務長官を務めたジョージ・プラッツ・シュルツは、その名の示す通り、スタンダード石油社につながるこのプラッツ家の一員なのです。 ----------------------------------------------------------------

247224 地震予告が米国から来る理由～ベクテル社というボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる

247224	地震予告が米国から来る理由～ベクテル社というボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/15 PM10　【印刷用へ】
『神戸地震（兵庫県南部地震）は、人工地震と自然地震のダブルの双子地震で、直前に赤い稲妻・キノコ雲が空に走ったとの証言』リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ ●地震予告が、なぜアメリカという国から来るのか オウム予言の他にも、あまたの地震予言があったのが、今回の特徴といえるが、予言（デマ、流言飛語もそうだが）は、一旦人に伝わり始めると、出所を正す事なく広がっていく。オウムのように、わざわざ出所を明らかにするのは珍しい例かもしれない。出所を問い正していくと、奇妙な予言もあった。 その一つは、阪神大地震に関するものではなく、１月末に東京で起こるというものであった。それが外資系企業の日本支社に米国の本社から業務用のファックスを使って、地震があるから注意せよと流れてきたのである。アメリカ人の事だからジョークで流したかもしれないが、いささか悪い冗談である。それだけではない。元ＣＩＡの人物から日本の知人宛てに、「２月１５日は１月１７日と同じく満月であった為、この情報は信じられ易かったが、数日前になって元ＣＩＡ氏から「あの件は取消」という電話が入ったという。 ジョークかもしれない物を含めて、地震予告が、なぜアメリカという国から来るのか。又、平成６年秋にオーストラリアの地震研究所で所長が、「来年（平成７年）の１月と１０月に日本で大地震がある」といったのを聞いた人もいる。 この様に、今回の地震予言・予告が海外から来ている事を考えると、前述した神戸の一部の外国人が事前に避難したというのはありえない話ではない。 オウムの予言には、その後があった。公にはされなかったが、３月・静岡、４月・大阪　９月・東京に地震が起こるという話も流されていた。その話は少なくとも２月上旬には、信者獲得の為に語られていた。地震から免れたければオウムに入れ、今入信すれば２ヶ月分の食糧を提供し、核戦争に備えてシェルターに避難する事も出来るとも説いていた。 そして、そのオウムの話の中には、すこぶる興味深い情報が入っていた。 「外資系のベクテル社というボーリング会社が工事に参加した所で地震が起こる。彼等は活動層を狙って地震の種を仕掛けている。その会社は淡路島でも工事をやった。東京近郊は府中、国立付近。埼玉付近にもある」 というのである。 ●闇の世界政府「３００人委員会」がレーガン政権に送り込んだベクテル人脈 オウムが具体的に名前を挙げた「ベクテル社」とは、米国のフーヴァーダム、サンフランシスコ・ベイブリッジ、スリーマイル島を含む全米の５２％の原子力発電所、アラビア横断パイプライン等の建設、世界最大のニューギニアの銅鉱山、サウジアラビアのアルジュベール新産業都市全体設計、中国のジュンガル石炭開発計画等を行っている最大の建設・エンジニアリング会社「ベクテル・グループ・インコーポレーション」の事で、日本のダムや原発建設にも参画している。 １８９８年に創立した同社は、創立者とその同族が株の大半を所有し、しかも株と業務内容は一切非公開で（だから日本人はウォール街とロンドンのシティの株式市場を信用しているから、本当の最重要企業は隠されている事が分かっていない！忍）、レーガン政権時代に、ジョージ・Ｐ・シュルツ国務長官（元社長）、キャスパー・Ｗ・ワインバーガー国防長官（元副社長）の二人を閣僚に送り込んだ企業である。 ジョン・コールマン博士『３００人委員会』（歴史修正学会訳、ＫＫベストセラーズ）によると、このシェルツは闇の世界政府「３００人委員会」が選んだ国務長官で、ヘンリー・キッシンジャーの子飼いであった。キッシンジャー・コネクションを胡散臭いと思っている国々に接近する役目を担っていたのが、ベクテル社でありシュルツであった。 全米の原発の半分以上を建設しているベクテル社は、日本を含む他の国々の原発も手掛け、日本列島の中でも同社が参加している施設は、地震兵器が仕掛けられる可能性があると、オウムはいう。現在のボーリング技術では、地中数百メートルどころではなく、１キロを越える深さまで掘る事が出来る。先に挙げたソ連の地震兵器は「小さな核爆発」で「大きな地震」を起こす事が出来るが、深くボーリングした個所に「小さな核爆発」を起こす物を埋め込んでおけばいいことになる。 ●関西国際空港の建設工事に参画したベクテル社 阪神・淡路地域に、ベクテル社が参画した建設工事があっただろうか。それがちゃんと存在した。関西国際空港である。昭和５９年に発足し、翌年政府が２兆５千億円の施設予算を承認した関西国際空港会社が発注した海外企業には、ＡＴ＆Ｔインターナショナル（米）、ＴＲＷ（米）、ザ・オースチン・カンパニー（米）、コピアパートナーシップ（米）、ローゼンバウアー・インターナショナル（豪）、パリ空港公団（仏）、オガワ・フェレ・デュチョル・デコラシオン（仏）、ボイマー・マシーネンファブリック ----------------------------------------------------------------

247223 人為的に引き起こせる地震という米軍の新兵器

247223	人為的に引き起こせる地震という米軍の新兵器
	猛獣王Ｓ　HP　（　不惑　営業　） 11/03/15 PM10　【印刷用へ】
『人為的に引き起こせる地震という米軍の新兵器』（国際評論家小野寺光一）リンクより転載します。 ---------------------------------------------------------------- 　～前略～ ・本土決戦を唱える日本に対し「戦意を喪失させるには地震・津波攻撃」が有効手段であると、最後まで検討されていた。   ・ このことを裏付けるのが、ニュージーランドの外務省の情報公開法に基づき、1999年に公開した極秘外交文書である。 ・「米政府は第二次大戦の末期から地震・津波兵器の開発を進めてきた。ニュージーランドの沖合いで実施された津波爆弾『プロジェクト・シール』の実施では３０メートルを超える津波の発生に成功。 ・ 日本を降伏させるために、この津波爆弾を使うか、原爆を投下するか検討されたが、精度が高く、効果が大きい原子爆弾が使用された。」 ・実際、ニュージーランドで研究開発にあたっていたコンプトン博士が米軍の極秘作戦において中心的な役割を担っていた。 ・同博士は、その後もビキニ環礁での核実験を視察し、津波兵器と核兵器の比較検討を継続して行ったという記録が残されている。 ・2005年４月に米国で公開された「地震を使った対日心理戦争計画」と題する米軍機密文書（１９４５年、CIAの前進である米戦略事務局OSSによって作成） ・ によれば、第二次大戦末期の１９４４年にカリフォルニア大学のバイヤリー教授を中心とする地震学者たちが総動員され、 「日本近海のどこの海底プレートに強力な爆弾を仕掛ければ、人工的に巨大な津波を起こせるかシュミレーションを繰り返した」という。 ・ ここでいう「強力な爆発物」とは、開発まもない「原爆」のことである。 ・この文書には「日本本土攻撃作戦」のい副題が付けられ、「悪魔の攻撃」と呼ばれる章では、「日本人の目を覚まさせるには地獄に飲み込まれたと思わせる必要がある。そのためには、地震を恐れる日本人の特性を徹底的に突くべし。地震攻撃に勝るものはない」と結論付けている。 ・当時の米軍における研究開発部門の責任者であったスタンレー・ロベル博士やマーシャル・チャドウエル博士の分析によれば、「日本の周辺にある海底の地震プレートをピンポイントで爆破すれば、巨大な津波を発生させることが可能となる。 ・目標とすべきプレートの周囲に８キロ以内に爆弾を仕掛ければ、１年以内に狙った場所で地震を起こすことができ、津波も誘導できる」 ・この秘密文書の最後には「地震・津波攻撃の目的は日本人をパニックに陥れることで、神国日本や軍部独裁に対する不信感を醸成することにある。日本人が国家を捨て、個人の生存を第一に考えるようにするためのショック療法ともいえる」と記されている。   ・米国の空軍では、気象をコントロールして兵器のように使う分野がある。 　～後略～ ----------------------------------------------------------------