サラリーマン活力再生

対米追従の政治家・官邸・マスコミ等と闘う「民族派」「国益派」を応援し、「安心して暮らせる社会」を目指すブログ

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145517 21日朝ベンジャミン・フルフォードがテレビで植草事件の真相を語った

2007年02月22日 | アメリカ→官邸・電通→マスコミの日本支配
145517 21日朝ベンジャミン・フルフォードがテレビで植草事件の真相を語った
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/02/22 AM11


「ベンジャミン・フルフォード、植草事件の真相を語る」リンクより転載

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本日、大阪朝日放送、おはようコールABC、水曜日のコメンテイター、ベンジャミン・フルフォードが、植草事件の真実を語った。

結論は、このサイトをご覧の方はご存知の通り、りそな銀行の救済のため、税金が使われることを知ってのインサイダー取引を、竹中平蔵らがやっていたことを暴露したための、口封じである。ネットでは周知の事実だが、テレビで語られたのは初めてである。

さらに、私服刑事が付き添っていたことなど、不自然なことも付け加えており、そして、植草氏が当時、泥酔していたのは、薬を飲まされた可能性があると語った。

植草氏がはめられた件に付いて、ここまで語ったのも、9・11のヤラセを暴露したフルフォードならではの快挙である。

そして、昨年暮れ、朝日新聞の、リクルートスキャンダルをスクープしたとされる記者が「自殺」したことも、このことと関係あると語った。

この番組では、植草氏の逮捕後、植草氏を、若一光司氏(作家)が誹謗していたが、フルフォードがよくやっている。

植草事件の真相がテレビで語られた、その意味は計り知れず大きい。
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145446 ネット「世論操作」 請け負う会社の正体

2007年02月21日 | アメリカ→官邸・電通→マスコミの日本支配
145446 ネット「世論操作」 請け負う会社の正体
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/02/21 PM04


ネットを支配する者が、共認を支配するようになる社会になろうとしています。であれば、ネット上の世論操作を請け負うような会社が存在するのであれば、それは無視できないことです。

気になる記事、『ネット「世論操作」 請け負う会社の正体』リンクを転載します。

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ネット上の世論を操作するために「工作員」が暗躍してカキコミをする。こうした仕事を企業から請け負っている会社があるのは間違いないようだ。「ネット風評監視サービス」を売り物にするある会社はJ-CASTニュースの取材に、情報操作のカキコミまで業務としてやっていることを認めた。

「ネット世論操作」の問題は、ボクシングの亀田興毅選手の試合判定を巡ってクローズアップされた。試合を放送したTBSや亀田選手に対するバッシングカキコミが渦巻く中、TBSや亀田選手を擁護するコメントが不自然に並び、「TBSが監視サービス会社A社を使って工作させたのではないか」という疑惑を生んだのだ。もっとも、TBSもA社も関与は認めておらず、真相は藪の中だが、こうした工作をしている会社は間違いなく存在している。

●特殊な技術でカキコミを隠すこともできる?

「工作活動」を監視するサイトも登場
「ネット風評監視サービス会社」とは何なのか。ある大手新聞はA社を、「250人が24時間態勢でネットを巡回し、依頼企業の風評や流出情報を監視。掲示板の中傷が過熱した場合には、書き込みで誘導し、悪意を緩和させる措置も取る。企業は情報漏れやうわさを早期に発見し、風評被害を最小限に抑えることができる」と紹介している。

こうしたサービスは00年頃から増え始め、ネット上の掲示板に誹謗中傷や事実無根の情報を書き込まれた際に、企業イメージの低下を最小限に抑えるため、サービス会社がカキコミを監視し、問題があるカキコミをクライアント企業に通報する、というのが始まりだった。
それが、通報に加え、問題投稿のブロック、サイト管理者への削除依頼、さらには特殊な技術でカキコミを隠したり、過熱した議論を沈静化させるための「火消し」のカキコミまでするようになった。風評被害を感じている企業にとっては有難い存在だが、カキコミは匿名が殆どのため、知らないうちに「情報操作」されていることになる。ユーザーにとっては心底腹の立つ話というわけだ。

●一般企業なら、法的に追及するのは難しい
J-CASTニュースでは、こうした情報操作をしているというサービス会社に取材した。どのような手順でやるのかを聞くと、こんな答えが返ってきた。

「まず、問題のサイトを教えていただきまして、困ったカキコミ(Q)に対し、どんな意見(A)をぶつけるかを提示していただければ対応が可能です」
いとも簡単な作業であるかのような話しぶりだった。

法的に問題は無いのか。
法律事務所オーセンスのインターネット犯罪に詳しい酒井将弁護士は、非常に難しい問題だとしながら、こう話す。

「仮に本当の事だとしたら、カキコミが匿名なだけに非常に不当に感じます。しかし、法律的にはどうなのかとなると、カキコミの内容が擁護であるため、誰かを貶めようとか権利侵害しようという意図ではない。一般企業ならば法的に問うのは難しいんです」
カネを使い組織的に動くのは圧力的でイヤラシイ感じだが、ネット上での議論や反論は、企業の情報防衛で、当然の責務、ということだ。ただ、問題なのは報道機関の場合。自分の番組の利益のために世論を懐柔しようとしたとなれば、中立を保たなければならない報道機関として、放送倫理や民放連の規約に引っかかる恐れがあるからだ。
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ネット上における、事実に基づく評価システム⇒評価共認の圧力の形成が急がれると思います。


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144770 世界の金融を支配しているのは、ユダヤ人・ロスチャイルドと隠れユダヤ人・ロックフェラー

2007年02月12日 | アメリカ:闇の支配勢力と略奪闘争
144770 世界の金融を支配しているのは、ユダヤ人・ロスチャイルドと隠れユダヤ人・ロックフェラーである(richardkoshimizu's blogより)
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/02/12 PM05


闇の支配勢力「アメリカ」という存在を一人称で考えてしまうと、対象が大きくズレそうです。「闇の支配勢力」の構造を知る上で参考になりそうなブログを見つけましたので紹介します。ここに登場する固有名詞(人物や企業等)を追求していくことで、闇の支配構造を少しでも解明できればと思います。
「世界の金融を支配しているのは、ユダヤ人・ロスチャイルドと隠れユダヤ人・ロックフェラーである」リンクより

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世界の金融を支配しているのは、ユダヤ人・ロスチャイルドと隠れユダヤ人・ロックフェラーである。前者はフランクフルトの宮廷ユダヤ人・高利貸しから発祥した財閥である。後者は、前者から新大陸の経営を委ねられた「隠れユダヤ人」財閥である。この二者によって支配されている金融グループ(銀行・証券・保険)は、以下のとおりである。

●ロックフェラー財閥系列の代表的な大企業

銀行 チェイス・マンハッタン  シティ・バンク
証券 メリルリンチ  モルガン・スタンレー
保険 GMキャピタル  プルデンシャル

●ロスチャイルド財閥系列の主な大企業

銀行 ロスチャイルド銀行 (ロンドン・パリ・チューリッヒ)
  モカッタ・ゴールドシュミット銀行(英国)
  クレディ・スイス(スイス)
  J・P・モルガン
証券 ゴールドマン・サックス
保険 ロイズ保険(英国)

以上のとおり、名の通った金融会社は、軒並み、この2つのグループの企業であり、それ以外も、傘下企業がほとんどである。よって、ユダヤ系以外の金融業者など、存在しないといっても過言ではなく、彼らこそが、「国際的投機金融勢力」そのものである。アングロサクソンによる世界経済の支配など、実在しない虚構である。(それは、一見、アングロサクソンに見える隠れユダヤ資本でしかない。)ちなみに「国際的投機金融勢力がユダヤ人であることを示す資料」は、不要である。ユダヤ人以外に、国際的投機金融勢力など存在しないからである。

植草教授が察知したりそな銀行のインサイダー疑惑で登場するのも、当然、この2グループの企業である。(氏は、詳細を知っているから、冤罪で逮捕された。)自民党に新生銀行を8兆円の支援金付きで献上させたのもロックフェラーである。不二家の不祥事発覚前に空売りを仕掛けていたのも、GSである。どれもこれもユダヤ人か隠れユダヤ人の企業である。よって、巨大な金融犯罪は常に、ユダヤ系企業によって仕掛けられていると判断するのが、正解である。その犯罪の手先が小泉、竹中、安倍である。そして、隠れユダヤ人ロックフェラーの手先が、G.W.ブッシュであり、ユダヤ人ロスチャイルドの手先が、トニーブレアである。(前者は隠れユダヤ人であり、後者はその疑いが濃く、側近は全てユダヤ人である。)二大ユダヤ財閥が米英の首脳を動かして、引き起こした内部犯行が911である。
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144142 「日本のために命をはっている植草先生」(ブログ:BenjaminFulfordより)

2007年02月04日 | アメリカ→官邸・電通→マスコミの日本支配
144142 「日本のために命をはっている植草先生」(ブログ:BenjaminFulfordより)
  猛獣王S ( 30代 営業 ) 07/02/04 PM09


「日本のために命をはっている植草先生」(ベンジャミン・フルフォードのブログ)リンクより転載します。「アメリカ→官邸・電通→マスコミの世論支配を許すな」と思う人に是非読んでいただきたいブログです。

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りそな銀行事件の隠蔽のために植草先生は逮捕されたのか?りそなについての本を出版する直前に痴漢で逮捕された植草先生は、身の危機を感じている。私も同じ事件を調査しているので、同様に非常に危険な立場です。実際に先日植草先生に会った直後、怪しい白人の男に尾行された。

被害妄想と考える人もいるかもしれないけど、リクルートスキャンダルを暴露した鈴木記者も去年の12月17日に「りそな銀行、自民党への融資残高3年で10倍」 という特ダネ記事を投稿したその夜に横浜湾で遺体が見つかった。自殺だと言われているが、自殺を考える人が特ダネ記事を出そうだなんて誰も考えないだろう。

朝日新聞社の鈴木氏が「自殺」した翌日に公開された朝日新聞の大きなスクープ記事「りそな銀行、自民党への融資残高3年で10倍」リンク
朝日新聞の48歳の論説委員がさる17日に自殺した。海に飛び込んで自殺?リンク

危ない目に遭うのは記者だけではない。りそなの脱税問題を調査していた国税庁の太田さんが植草先生と全く同じ手鏡も使った痴漢疑惑で逮捕された。植草先生と同じくでっちあげ逮捕なら、もう少しバラエティをつけたらどうだろうか。
手鏡でスカート内のぞく 国税調査官逮捕リンク

りそなの何がそんなにやばいのでしょうか?植草先生の暴露本は3月に出版される予定です。その本の中でも紹介されますが、竹中平蔵が昨年アメリカの雑誌Newsweekで「大きすぎて潰せない」ということを断言した。その結果、銀行株、特にりそなの株はどん底まで落ちた。みんな潰れると思っていたから。そのどん底に落ちた時に、なぜか外資ばっかりが銀行株を買いあさった。日本人の金融が一部の特定の外国人ファンドの手に入ったときに竹中氏が「やっぱり救済します」と言って、血税で銀行を救済した。そのお陰で一部の特定の外国人ファンドはぼろ儲けした。

そしてその後、救済された銀行がたくさん自民党の一部の先生にお金をばら撒くようになった。おそらく日本の金融界ののっとりに協力したためのご褒美だろう。郵政の英米化が終わったら、日本人の経済が悪い外国の奴等にのっとられるであろう。だからこのネタは非常に危険なのである。それゆえに、命をはってでも追求する必要性がある。
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